- ■このレポートには以下の最新版があります
- 2024 ネットワークセキュリティビジネス調査総覧 ベンダー戦略編 (刊行:2024年12月13日(予定))
- ■この資料は複数巻構成となっております
- 2015 ネットワークセキュリティビジネス調査総覧（上巻）(刊行:2015年11月05日)
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| −はじめに− |
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- ネットワークセキュリティビジネスとしては、ウイルス対策や不正アクセス対策などをはじめとする従来型のセキュリティソリューションにより市場を拡大させてきた経緯があり、ネットワークやITシステムが企業の事業基盤として活用されることにより、そのニーズは依然として高まっている。
- また、セキュリティ対策としては、従来オンプレミスに対するものに加えて、クラウドサービス環境や仮想化環境、モバイル端末を利用するアクセスなど、その対策分野は拡大する傾向があり、こうした複合的な環境下においても強固かつ堅牢性の高いセキュリティ対策の実装が求められている。
- 一方で、セキュリティ脅威としては、従来のウイルスや不正アクセスなどの対策のほか、標的型攻撃などに代表されるサイバー攻撃の増加が顕著であり、特に巧妙化、高度化する標的型攻撃対策への対応は急務となっており、標的型攻撃対策に関わるソリューションニーズが高まっている。
- セキュリティ対策としては、外部からの脅威以外にも内部犯行による重要情報の搾取、マイナンバー制度などセキュリティ対策の強化が求められる関連法規の整備などもあり、社内的なセキュリティリスクの低減やコンプライアンスといった企業の信頼性を高めるための対策も求められている。
- こうしたセキュリティビジネスを取り巻く環境の中で、セキュリティソリューションプロバイダーおよびセキュリティツールベンダーは、高度化する脅威に対して、より多段的な対策の提案やシステム全体を包括した提案などを進めており、従来の個別製品の提供による単調なソリューションモデルからより多層的な対策を組み合わせた総合的なソリューションへの移行を進め、高度化、多様化するセキュリティニーズの取り込みを進めている。
- 本調査資料「2015 ネットワークセキュリティビジネス調査総覧 下巻」においては、高度化、包括化が進むセキュリティソリューションビジネスに関して、各社の事業戦略を調査、分析し、今後のソリューショントレンドを明確化することを目的としており、本調査資料が当該ビジネスにかかわる事業者において、競争優位を確立するマーケティング基礎データとして活用されることを切に望むものである。
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| −調査目的− |
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- 新たなトレンドビジネスが台頭するネットワークセキュリティビジネスにおいて、セキュリティソリューションプロバイダー、セキュリティツールベンダーの各ビジネスモデルに関する調査、分析を行うことで、今後のセキュリティビジネスに関する方向性やトレンドを明確化し、当該ビジネスにかかわる事業者に対して有用なマーケティング基礎データとしての提供を目的とした。
- 本調査資料は、セキュリティサービス／セキュリティ製品市場を把握する“上巻：市場編”と当該ビジネスに関わるセキュリティベンダーならびにセキュリティソリューションプロバイダーの事業戦略を把握する“下巻：企業編”の2分冊で構成されており、“下巻：企業編”においては、セキュリティベンダーならびにセキュリティソリューションプロバイダーの詳細な事業戦略の把握を行い、セキュリティソリューションビジネスの検証、分析を多角的に行った。
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| −調査対象企業− |
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- ■企業編
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| A. ネットワークセキュリティソリューションプロバイダー | 33社 |
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| B. ネットワークセキュリティツールベンダー | 20社 |
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- ■アンケート編
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企業および法人団体において、ネットワークセキュリティ製品・サービスの購入・導入の決裁権あるいは製品およびメーカーの選定権を持つ職種に属するサンプル412社を対象に調査を実施した。
| 従業員規模 | N | ％ |
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| 超大手 従業員5,000名以上 | 103 | 25.0 |
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| 大手 従業員1,000〜4,999名 | 103 | 25.0 |
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| 中堅 従業員300〜999名 | 103 | 25.0 |
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| 中小 従業員299名以下 | 103 | 25.0 |
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| 合計 | 412 | 100.0 |
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| −調査項目− |
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- A. ネットワークセキュリティソリューションプロバイダー
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1. 企業プロフィール
2. セキュリティビジネスの位置付け
3. セキュリティ関連事業売上／見込
4. 主要提供製品（ハードウェア／ソフトウェア）
5. 主要提供ソリューションサービス
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6. 関連組織体制／アライアンス状況／セキュリティ技術者陣容
7. マーケティング戦略
8. トレンドビジネス対応
9. 今後の方向性
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- B. ネットワークセキュリティツールベンダー
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1. 企業プロフィール
2. セキュリティ関連事業売上／見込
3. 主要提供製品／サービス
4. 関連組織体制／アライアンス状況
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5. チャネル戦略とパートナー状況
6. マーケティング戦略
7. トレンドビジネス対応
8. 今後の方向性
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| −目次− |
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- I. 総括編（1）
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1. ネットワークセキュリティソリューションビジネスの現状（3）
2. 調査企業をベースとしたセキュリティソリューション市場シェア（2014年度実績）（5）
3. 業界構造／ベンダー連携状況（8）
4. セキュリティソリューションプロバイダー／セキュリティツールベンダーにおけるトレンドビジネス対応（11）
5. 調査対象企業概要一覧（35）
- II. アンケート編（53）
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1. 調査設計（55）
2. アンケート調査まとめ（57）
3. 調査結果（61）
- III. 企業編（101）
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A. ネットワークセキュリティソリューションプロバイダー（103）
A-1 アシスト（104）
A-2 アズジェント（107）
A-3 インターネットイニシアティブ（111）
A-4 インフォセック（115）
A-5 NRIセキュアテクノロジーズ（119）
A-6 NECソリューションイノベータ（123）
A-7 NTTコミュニケーションズ（126）
A-8 NTTソフトウェア（130）
A-9 NTTデータ（134）
A-10 NTTデータ先端技術（137）
A-11 NTTPCコミュニケーションズ（141）
A-12 大塚商会（145）
A-13 キヤノンITソリューションズ（149）
A-14 グローバルセキュリティエキスパート（153）
A-15 KDDI（157）
A-16 サイバーディフェンス研究所（161）
A-17 ジャパンシステム（164）
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A-18 TIS（168）
A-19 日本アイ・ビー・エム（172）
A-20 日本電気（176）
A-21 日本ヒューレット・パッカード（179）
A-22 バリオセキュア（183）
A-23 東日本電信電話（187）
A-24 日立システムズ（191）
A-25 日立製作所（195）
A-26 日立ソリューションズ（199）
A-27 富士通（203）
A-28 富士通ソーシアルサイエンスラボラトリ（207）
A-29 ブロードバンドセキュリティ（211）
A-30 丸紅情報システムズ（215）
A-31 三井物産セキュアディレクション（218）
A-32 三菱電機インフォメーションネットワーク（221）
A-33 ラック（225）
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B. ネットワークセキュリティツールベンダー（229）
B-1 アカマイ・テクノロジーズ（230）
B-2 アルプス システム インテグレーション（233）
B-3 EMCジャパン（237）
B-4 FFRI（241）
B-5 カスペルスキー（244）
B-6 ジェムアルト／日本セーフネット（247）
B-7 シスコシステムズ（251）
B-8 シマンテック（255）
B-9 シマンテック・ウェブサイトセキュリティ（259）
B-10 ジュニパーネットワークス（263）
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B-11 セキュアソフト（266）
B-12 ソリトンシステムズ（269）
B-13 チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズ（273）
B-14 デジタルアーツ（277）
B-15 トレンドマイクロ（281）
B-16 日本CA（285）
B-17 パロアルトネットワークス（289）
B-18 ファイア・アイ（292）
B-19 フォーティネットジャパン（296）
B-20 マカフィー（300）
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