◆マルチクライアント調査レポート:2014年08月11日発刊

プロジェクター市場の徹底分析総調査(2014年版:国内編)

ビジネス〜コンシューマー、フロント/リアプロジェクターおよびデバイス/周辺機器までプロジェクター国内市場/参入企業動向の詳細調査
−調査の背景−
  • 弊社ではプロジェクター市場に着目し、毎年定期的な市場調査を実施し、本年度で22回目を迎える。当調査レポートは、ビジネス〜コンシューマー製品に至るフロント/リアプロジェクター各業界/市場動向および参入企業の事業展開などを把握したものである。
  • プロジェクター市場の中心であるビジネスプロジェクター(フロントタイプ)は、欧米など先進国においては、会議/プレゼンテーション機器として定着するなど安定した市場を形成しているほか、2012年度以降は、インタラクティブボードとのセット販売を含め教育機関向けの需要が増加、市場をけん引している。
  • 製品面では、短焦点/固体光源製品の市場および製品化が注目されている。短焦点製品は既に教育機関を中心に需要が増加するなかで、参入各社ともに製品ラインアップの拡充(レンズ式/ミラー反射式)、提案の強化が進められている。一方、固体光源製品(LED/レーザー光源のハイブリッド/レーザー光源+蛍光体)は、一部メーカーより先行して製品化が行われているものの、画質/安全性、コスト面などの課題も残り、従来製品(水銀ランプ採用製品)から移行は進んでいない。今後、欧州など環境配慮による規制も想定されることから、参入各社開発を進めているものとみられる。
  • ホームプロジェクターについても、薄型TVの大画面/低価格化の影響/競合が懸念される中で、フルハイビジョン(1080)/3D対応製品の低価格化、TVを含めた4K製品の普及による高解像度ニーズの高まりもあり、マニア/富裕層の安定した需要のほか、各エリアで新規ユーザーの増加が期待されている。
  • 固体光源では、LED単体による製品化でポケットプロジェクター(モバイル型/ポケット型)が先行し、参入企業は限られているが、ビジネス〜コンシューマー/パーソナルユーザー向けに、モバイル性や長寿命をメリットに一部需要を獲得し市場を形成している。特にモバイル型については、1,000ルーメン以上の高輝度化実現によってビジネス利用が増加しつつある。
  • 当調査レポートは、プロジェクター(フロント/リアタイプ)を、各製品/デバイス別市場動向および参入企業の事業展開をポイントに総括的かつ詳細に調査することを目的とした。当調査は国内市場を対象に、一部日系メーカーの海外販売動向を調査した。
    当調査は、当該市場参入各社の今後の事業展開における有益なマーケティングデータを提供することを目的に制作した。
−調査対象−
調査対象品目
プロジェクター フロントタイプ ビジネスプロジェクター
デバイス(パネル)
  • LCD
  • DLP
  • LCOS
光源
  • 水銀
  • LED
  • レーザー
  • その他
ホームプロジェクター
ポケットプロジェクター(固体光源採用)
  • モバイル型
    現状、明るさ:1,000ルーメン以下(重量1.6kg以下)
  • ポケット型
    現状、明るさ:100ルーメン以下(重量350g以下)
リアタイプリアプロジェクター(マルチビジョン)
ビジネス 〜 個人用ポケットプロジェクター(パーソナルプロジェクター)までの各製品を対象(AV/モバイル機器内蔵製品向けのプロジェクターモジュール除く)。
その他関連製品/デバイス
関連製品書画カメラ、業務用FPD(30インチ以上対象)
主要デバイス光源(水銀/キセノン/LED/レーザー)、レンズユニット
調査対象企業:15社
−調査項目−
1. 製品概要
2. プロジェクター事業概況
3. 製品・デバイス別販売規模推移
  (2012〜2013年度実績/2014年度見込:数量/金額)
4. 販売・生産体制
5. 地域別販売動向 自社ブランド対象
6. 解像度別販売動向 自社ブランド対象
7. 海外販売チャネル・製品特長
8. 国内販売動向(解像度別/輝度別/上位モデル)自社ブランド対象
9. プロジェクター事業体制
10. 生産・OEM動向
11. 製品化動向
12. プロジェクター事業の方向性
−目次−
国内市場編(1)
I. 総括・分析編(2)
1. プロジェクター国内全体市場概況(3)
2. 市場規模推移と予測(2012年度〜2017年度/2020年度)(4)
1) 製品別国内市場規模推移(数量/金額)(4)
2) デバイス別市場規模推移(数量)(6)
3. 調査対象15社のプロジェクター事業規模比較(2013年度:金額)(7)
4. 製品別メーカーシェア(2013年度:数量)フロントプロジェクター対象(8)
1) 総販売 国内市場+日系メーカーの海外販売(8)
2) 国内(国内市場)(9)
3) 海外(日系メーカーの海外販売)(10)
5. 製品別市場動向 自社ブランド対象(11)
1) ビジネスプロジェクター(フロントタイプ)(11)
2) ホームプロジェクター(シアター専用機)(44)
3) ポケットプロジェクター(55)
4) リアプロジェクター(ビジネス用途)(59)
6. 関連製品市場動向(62)
1) 書画カメラ市場動向(62)
2) 業務用FPD市場動向(63)
7. 光源市場動向(67)
8. レンズユニット市場動向(70)
9. フロントプロジェクター市場予測(71)
1) 固体光源製品化動向(71)
2) フロントプロジェクター輝度別市場予測(73)
3) フロントプロジェクターの輝度・用途別市場の方向性(74)
II. 個別企業編(15社)(75)
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
プロジェクター市場の徹底分析総調査(2014年版:国内編)

頒価
500,000円+税

発刊日
2014年08月11日

報告書体裁
A4版 ワープロタイプアップ

ページ数
246ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第二研究開発部門
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

お申し込み方法
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受信後、担当者より折り返しご連絡いたします。
また、必要事項をE-mail、ファクシミリにてinfo@fcr.co.jpまでお送りいただいても結構です。
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