◆市場調査レポート:2013年03月19日発刊

2013 ワールドワイドエレクトロニクス市場総調査

エレクトロニクス製品のメーカー別/国別生産状況、地域別需要動向を一望できる完全データブック
−調査の背景−
  • 2012年のエレクトロニクス製品市場は、いまだ金融不安の影響を引きずる欧州市場を始め、日本や北米を含む先進国の需要は一段落したため、中国、東南アジア、南米といった新興国市場を中心として市場は伸長した。そのような中、EMSメーカーの採用による低コスト化や、中国ブランドメーカーのシェア拡大が進んだ。
  • 各メーカーの生産拠点の中国や東南アジアへの移転が進んでいたが、経済成長による中国沿岸地域の賃金上昇や2011年のタイ拠点の洪水の影響もあり、各社、生産拠点計画の見直しを図っている。その中で、中国の内陸部となる成都や重慶、武漢、東南アジアのベトナムやミャンマー、インドネシアなどが注目を集めており、拠点の新設、増強が進んでいる。
  • 大手ブランドメーカーでは収益が悪化していく中、OEM/ODM生産委託を加速させ、事業譲渡や提携関係の見直し、拠点集約、製品戦略の変更などの方針転換を進めている。また、新興地域であるブラジルを中心とした南米やインド、アフリカなどでの現地生産や商品戦略を強化している。
  • エレクトロニクス製品の中で、近年、市場が大幅に伸長しているのがスマートフォンおよびタブレットである。しかし、2012年は、APPLEやSAMSUNG EL.といった特定のメーカーのみが出荷を増加させており、勝ち組/負け組がはっきりとした市場となった。また、これらが伸長する中で、他のエレクトロニクス製品の市場に影響が出始めており、特にその他のモバイル機器やPC関連の市場は、厳しい戦いを強いられている。
  • 本調査資料では下記4点にフォーカスした調査を行い、エレクトロニクス製品の将来展望を明らかにすることを目的とした。
    • 日系メーカー、海外ローカルメーカーによるエレクトロニクス製品の生産を詳細に調査分析した。
    • 新規項目として、主要セット機器のブランドメーカーシェア、主要製品の生産委託状況を明らかにした。
    • 新規品目として、サーバー、二輪自動車、次世代自動車を追加。
    • 主要国の経済指標、経済政策を整理、分析。
−調査目的−
  • 注目されているエレクトロニクス製品を対象に、ワールドワイドの観点から日系メーカー、外資系/ローカルメーカーの国別生産実績を調査分析することによって、関連した事業戦略策定のための基礎データ提供を目的とした。
−調査対象品目−
A AV機器
A-1 LCD-TV
A-2 PDP-TV
A-3 コンパクトDSC
A-4 デジタル一眼カメラ
A-5 デジタルビデオカメラ
A-6 ポータブルメディアプレーヤー
A-7 DVD/Blu-rayプレーヤー
A-8 DVD/Blu-rayレコーダー
A-9 据置型ゲーム機
A-10 ポータブルゲーム機
B 家電製品
B-1 電子レンジ
B-2 ルームエアコン
B-3 冷蔵庫
B-4 洗濯機
B-5 掃除機
C 情報通信機器
C-1 フィーチャーフォン
C-2 スマートフォン
C-3 デスクトップPC
C-4 ノートPC
C-5 タブレット
C-6 PCモニター
C-7 電子書籍専用端末
C-8 サーバー
C-9 複写機/複合機
C-10 ページプリンター
C-11 インクジェットプリンター
D ユニット製品/部品
D-1 大型TFT
D-2 中小型TFT
D-3 有機EL
D-4 静電容量式タッチパネル
D-5 キーボード
D-6 マザーボード
D-7 HDD
D-8 光ディスクドライブ
D-9 光ピックアップ
D-10 白色LEDパッケージ
E モビリティ
E-1 自動車
E-2 次世代自動車
E-3 自動二輪車
E-4 カーオーディオ
E-5 カーナビゲーションシステム
−調査対象地域およびメーカー−
1. 調査対象地域
日本、アジア(中国/香港、台湾、韓国、フィリピン、タイ、マレーシア、シンガポール、インドネシア、インド、その他)、北米、欧州(東欧、ロシアを含む)、中南米、その他(アフリカ、オセアニア、中近東、トルコなど)
2. 調査対象メーカー
AV機器、家電製品、情報通信機器、ユニット製品/部品、モビリティに関わる日系および外資系/ローカルメーカー
−目次−
I 総合分析(1)
1. ワールドワイド市場動向(3)
1) AV機器市場動向(3)
2) 家電製品市場動向(7)
3) 情報通信機器市場動向(9)
4) ユニット製品/部品市場動向(13)
5) モビリティ市場動向(17)
6) 製品別年平均成長率(19)
2. エレクトロニクス製品の生産実績と予測(2011〜2018年)(20)
3. エレクトロニクス製品の製品分野別地域別生産量(2012年)(21)
4. ワールドワイド市場規模推移(22)
1) 生産実績と予測(2011〜2018年)(22)
(1) AV機器(22)
(2) 家電製品(24)
(3) 情報通信機器(25)
(4) ユニット製品/部品(27)
(5) モビリティ(29)
2) 製品別地域別生産量(2012年)(30)
(1) AV機器(30)
(2) 家電製品(32)
(3) 情報通信機器(34)
(4) ユニット製品/部品(36)
(5) モビリティ(38)
5. 製品別地域別需要動向(2012年)(40)
1) AV機器(41)
2) 家電製品(42)
3) 情報通信機器(43)
4) ユニット製品/部品(44)
5) モビリティ(45)
6. 主要メーカーの製品別生産量(2012年)(46)
7. 主要メーカー別国別製品別生産動向(2012年)(50)
8. 主要セット機器ブランドシェア(2012年実績/2013年見込)(82)
9. 主要製品の生産実績と予測/トレンド(2011〜2018年)(89)
1) FPD-TV(PDP/LCD/OLED)(89)
2) PC(デスクトップPC/AIO/ノートPC/タブレット/Ultrabook)(90)
3) フィーチャーフォン/スマートフォン(91)
4) DSC(コンパクトDSC/デジタル一眼レフ/ミラーレス一眼)(92)
5) 中小型ディスプレイ(93)
10. 主要製品の生産委託状況(2012年実績/2013年見込)(94)
1) LCD-TV(94)
2) ノートPC/タブレット(96)
3) フィーチャーフォン/スマートフォン(98)
4) デジタルカメラ(102)
5) デジタルビデオカメラ(104)
6) ポータブルメディアプレーヤー(104)
7) 据置型ゲーム機(105)
8) ポータブルゲーム機(105)
9) PCモニター(106)
10) サーバー(106)
11. 世界各国の景気動向および基礎データ(107)
1) 景気動向(107)
2) 基礎データ(108)
3) 各国政府主導の景気対策(109)
4) 主要都市の基礎データ(114)
5) 世界のFTA一覧(2013年2月末時点)(120)
II 製品別市場分析(127)
A. AV機器(127)
A-1 LCD-TV(129)
A-2 PDP-TV(133)
A-3 コンパクトDSC(137)
A-4 デジタル一眼カメラ(141)
A-5 デジタルビデオカメラ(145)
A-6 ポータブルメディアプレーヤー(149)
A-7 DVD/Blu-rayプレーヤー(153)
A-8 DVD/Blu-rayレコーダー(157)
A-9 据置型ゲーム機(161)
A-10 ポータブルゲーム機(165)
B. 家電製品(169)
B-1 電子レンジ(171)
B-2 ルームエアコン(175)
B-3 冷蔵庫(179)
B-4 洗濯機(183)
B-5 掃除機(187)
C. 情報通信機器(191)
C-1 フィーチャーフォン(193)
C-2 スマートフォン(197)
C-3 デスクトップPC(201)
C-4 ノートPC(205)
C-5 タブレット(209)
C-6 PCモニター(213)
C-7 電子書籍専用端末(217)
C-8 サーバー(221)
C-9 複写機/複合機(225)
C-10 ページプリンター(229)
C-11 インクジェットプリンター(233)
D. ユニット製品/部品(237)
D-1 大型TFT(239)
D-2 中小型TFT(243)
D-3 有機EL(247)
D-4 静電容量式タッチパネル(251)
D-5 キーボード(255)
D-6 マザーボード(259)
D-7 HDD(263)
D-8 光ディスクドライブ(267)
D-9 光ピックアップ(271)
D-10 白色LEDパッケージ(275)
E. モビリティ(279)
E-1 自動車(281)
E-2 次世代自動車(285)
E-3 自動二輪車(289)
E-4 カーオーディオ(293)
E-5 カーナビゲーションシステム(297)
−共通調査項目−
1. 市場概況
2. 地域別生産実績と予測(2011〜2018年)
3. メーカー別地域別生産量(2012年)
4. 地域別需要動向と予測(2011〜2018年)
5. 業界動向
III メーカーURLリスト(301)
1. 日系メーカー(301)
2. 外資系メーカー(309)
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
2013 ワールドワイドエレクトロニクス市場総調査

頒価
97,000円+税

発刊日
2013年03月19日

報告書体裁
A4版 原本コピー簡易製本

ページ数
324ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第一研究開発部門
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

CD-ROM(PDF)セット:
レポートと同じ内容のPDFです。印刷不可となっています。
集計ファイル(PDF+集計データ)セット:
上記PDFと製品別/地域別/メーカー別生産量(2012年)をピボットテーブルでデータベース化したデータファイル(エクセル形式)のセットです。
お申し込み方法
下記のフォームにて直接お問い合わせ、お申し込みください。
受信後、担当者より折り返しご連絡いたします。
また、必要事項をE-mail、ファクシミリにてinfo@fcr.co.jpまでお送りいただいても結構です。
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