◆市場調査レポート:2010年03月09日発刊

2010 ワールドワイドエレクトロニクス市場総調査

注目エレクトロニクス製品の生産状況を一望できる完全データブック
−調査の背景−
  • 2008年秋のリーマンショックを皮切りに世界的な需要の急減に見舞われた世界経済は、2009年も依然として厳しい状況が続いているものの、各国が金融安定化、景気刺激策を打ち出したことや在庫調整の進展により、最悪期は脱却したとの見方が強まっている。
  • このような状況を受けて、以前から続いているM&Aによるスケールメリットの拡大、企業競争力の向上を目的とした業界再編が一層進んでいる。また、工場の閉鎖、縮小、集約、OEM/ODMメーカーへの委託比率引き上げも相次いでいる。加えて安価製品のOEM/ODM委託だけでなく、主力製品の一部の生産も始まっている。
  • 製品トレンドを見ても、液晶TV、ノートPCは、安価な製品の比重が高まっている一方で、携帯電話は高付加価値製品であるスマートフォンの割合が増加している。このようにエレクトロニクス業界は二極化する方向で進むと予測される。また、メーカー戦略も製品の差別化が難しくなっており価格重視、ブランド力勝負に方向転換している。
  • 弊社では、エレクトロニクス製品別のワールドワイド生産動向の調査結果をまとめたレポートを毎年刊行してきた。本年も、各メーカーの製品別国別生産実績を調査し、『2010 ワールドワイドエレクトロニクス市場総調査』として刊行する。本年は下記5点にフォーカスした調査を行った。
    (1) 日系メーカー、海外ローカルメーカーによるエレクトロニクス製品の生産を詳細に調査分析する。
    (2) 新規品目として、電子書籍、空気清浄機、次世代自動車、太陽電池パワーコンディショナのような厳しい市場環境においても好調を維持し注目が集まっている商品群を新たに取り上げる。
    (3) 主要メーカーの事業戦略(生産戦略、OEM/ODM方針等)を明らかにする。
    (4) TV、PC、DSC、携帯電話等の注目製品の生産予測やトレンドをまとめ、製品全体の動向を把握する。
    (5) 日本と中国のエレクトロニクス製品の需要動向と製品トレンドをまとめ、日本と中国における製品の差別化動向を明らかにする。
  • 本調査資料は日系メーカー、欧米メーカー、ローカルメーカーによるエレクトロニクス製品の生産を詳細に調査分析したものであり、エレクトロニクス市場のハンドブック、データベースとしてご利用頂ければ幸いである。
−調査目的−
  • 注目されているエレクトロニクス製品を対象に、ワールドワイドの観点から日系メーカー、外資系/ローカルメーカーの生産実績を調査分析することを目的とした。
−調査対象品目−
A. AV機器
A-1 CRT-TV
A-2 PDP-TV
A-3 LCD-TV
A-4 プロジェクタ
A-5 STB
A-6 コンパクトDSC
A-7 デジタル一眼レフ
A-8 デジタルフォトフレーム
A-9 DVC
A-10 デジタルオーディオプレーヤ
A-11 DVDレコーダ/Blu-rayレコーダ
A-12 DVDプレーヤ/Blu-rayプレーヤ
A-13 カーオーディオ
A-14 据置型ゲーム機
A-15 ポータブルゲーム機
B. 家電製品
B-1 電子レンジ
B-2 ルームエアコン
B-3 冷蔵庫
B-4 洗濯機
B-5 掃除機
B-6 空気清浄機
C. 情報通信機器
C-1 デスクトップPC
C-2 ノートブックPC(Netbook含む)
C-3 電子書籍
C-4 LCDモニタ
C-5 ファクシミリ
C-6 複写機/複合機
C-7 ページプリンタ
C-8 インクジェットプリンタ
C-9 携帯電話(GSM)
C-10 携帯電話(CDMA)
C-11 携帯電話(UMTS、他)
C-12 コードレス電話
C-13 カーナビゲーションシステム
C-14 PND
D. その他機器
D-1 次世代自動車
D-2 太陽電池パワーコンディショナ
E. ユニット製品/部品
E-1 大型TFT
E-2 中小型TFT
E-3 有機EL(PMOLED/AMOLED)
E-4 キーボード
E-5 マザーボード
E-6 HDD
E-7 DVD-ROM/±R/±RW/RAM
E-8 Blu-rayドライブ
E-9 光ピックアップ
E-10 白色LED
E-11 スイッチング電源
E-12 リチウムイオン2次電池セル
E-13 太陽電池セル
−調査対象地域およびメーカー−
1. 調査対象地域
日本、アジア(中国/香港、台湾、韓国、フィリピン、タイ、マレーシア、シンガポール、インドネシア、インド、その他)、北米、欧州(東欧、ロシアを含む)、中南米、その他(アフリカ、オセアニア、中近東など)
2. 調査対象メーカー
AV機器、家電製品、情報通信機器、その他機器、ユニット製品/部品メーカー(日系および外資系/ローカルメーカー)
−目次−
I. 総合分析(1)
1. ワールドワイド市場動向(3)
1) AV機器市場動向(3)
2) 家電製品市場動向(8)
3) 情報通信機器市場動向(10)
4) その他機器市場動向(15)
5) ユニット製品/部品市場動向(16)
2. エレクトロニクス製品の生産予測(2008〜2015年)(22)
3. エレクトロニクス製品の製品分野別地域別生産量(2009年)(23)
4. ワールドワイド市場規模推移(24)
1) 生産実績と予測(2008~2015年)(24)
(1) AV機器(24)
(2) 家電製品(26)
(3) 情報通信機器(28)
(4) その他機器(30)
(5) ユニット製品/部品(32)
2) 製品別地域別生産量(2009年)(34)
(1) AV機器(34)
(2) 家電製品(36)
(3) 情報通信機器(38)
(4) その他機器(40)
(5) ユニット製品/部品(42)
5. 製品別国別生産動向(2009年)(44)
1) AV機器(44)
2) 家電製品(46)
3) 情報通信機器(48)
4) その他機器(50)
5) ユニット製品/部品(52)
6. 製品別地域別需要動向(2009年)(54)
1) AV機器(54)
2) 家電製品(55)
3) 情報通信機器(56)
4) その他機器(57)
5) ユニット製品/部品(58)
7. 主要メーカーの製品別生産量(2009年)(60)
8. 主要メーカー別国別製品別生産動向(2009年)と事業戦略(64)
9. 製品別ワールドワイド生産シェアと計画(2009年実績/2010年計画)(96)
10. 主要製品別生産予測/トレンド(2008〜2015年)(146)
1) TV(CRT-TV/PDP-TV/LCD-TV/LED-TV)(146)
2) PC(デスクトップPC/ノートブックPC/Netbook)(147)
3) DSC(コンパクトDSC/デジタル一眼レフ)(148)
4) 携帯電話/スマートフォン(GSM/CDMA/UMTS、他)(149)
11. 日本・中国の主要製品トレンド(150)
12. 世界各国の景気動向及び基礎データ(154)
13. EMSの動向(183)
II. 製品別市場分析(187)
A. AV機器(187)
A-1 CRT-TV(189)
A-2 PDP-TV(193)
A-3 LCD-TV(197)
A-4 プロジェクタ(201)
A-5 STB(205)
A-6 コンパクトDSC(209)
A-7 デジタル一眼レフ(213)
A-8 デジタルフォトフレーム(217)
A-9 DVC(221)
A-10 デジタルオーディオプレーヤ(225)
A-11 DVDレコーダ/Blu-rayレコーダ(229)
A-12 DVDプレーヤ/Blu-rayプレーヤ(233)
A-13 カーオーディオ(237)
A-14 据置型ゲーム機(241)
A-15 ポータブルゲーム機(245)
B. 家電製品(249)
B-1 電子レンジ(251)
B-2 ルームエアコン(255)
B-3 冷蔵庫(259)
B-4 洗濯機(263)
B-5 掃除機(267)
B-6 空気清浄機(271)
C. 情報通信機器(275)
C-1 デスクトップPC(277)
C-2 ノートブックPC(281)
C-3 電子書籍(285)
C-4 LCDモニタ(289)
C-5 ファクシミリ(293)
C-6 複写機/複合機(297)
C-7 ページプリンタ(301)
C-8 インクジェットプリンタ(SFP/MFP)(305)
C-9 携帯電話(GSM)(309)
C-10 携帯電話(CDMA)(313)
C-11 携帯電話(UMTS、他)(317)
C-12 コードレス電話(321)
C-13 カーナビゲーションシステム(325)
C-14 PND(329)
D. その他機器(333)
D-1 次世代自動車(335)
D-2 太陽電池パワーコンディショナ(339)
E. ユニット製品/部品(343)
E-1 大型TFT(345)
E-2 中小型TFT(349)
E-3 有機EL(PMOLED/AMOLED)(353)
E-4 キーボード(357)
E-5 マザーボード(361)
E-6 HDD(365)
E-7 DVD-ROM/±R/±RW/RAM(369)
E-8 Blu-rayドライブ(373)
E-9 光ピックアップ(377)
E-10 白色LED(381)
E-11 スイッチング電源(385)
E-12 リチウムイオン2次電池セル(389)
E-13 太陽電池セル(393)
III. メーカーURLリスト(397)
1. 日系メーカー(397)
2. 外資系メーカー(407)
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
2010 ワールドワイドエレクトロニクス市場総調査

頒価
97,000円+税

発刊日
2010年03月09日

報告書体裁
A4版 原本コピー簡易製本

ページ数
423ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第一研究開発部門
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

お申し込み方法
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受信後、担当者より折り返しご連絡いたします。
また、必要事項をE-mail、ファクシミリにてinfo@fcr.co.jpまでお送りいただいても結構です。
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