(社)電子情報技術産業協会（JEITA）が発表した、2004年第1四半期（4月〜6月）の国内パソコン本体出荷実績は数量ベースで対前年度同期比2％増の256万1千台という結果となり、景気の回復基調と共に2003年第1四半期以降5四半期連続でのプラス成長となっている。また、金額ベースでは対前年度同期比5％減の3,735億円とハードウェアの低価格化の影響を受けてマイナス成長となった。数量ベースで市場を牽引しているのはビジネスユースであり、特に西暦2000年問題に際して導入された製品のリプレース、及び増設需要を背景に需要が活発化したことに加えて、景気回復と共に中小企業を始めとした需要の裾野を大きく拡大したことによるものと見られる。一方コンシューマユースは、アテネオリンピックをキーワードに各社がAV機能を強化させた製品を市場投入したものの、好調に市場拡大しているデジタル家電製品の影響もあり、需要回復までには今しばらく時間を要するものと見られる。形状別ではデスクトップ型／ノートブック型の構成比率は44％：56％と、デスクトップ型が省スペースモデルやAVパソコン需要を背景に対前年度同期での構成比率を1％押し上げることとなった。

移動電話（携帯電話／PHS）に関しては、2001年6月〜2002年9月までは対前年同月比マイナス成長となっていたが、カメラ付き携帯電話や第三世代携帯電話の需要が活発化したことにより2002年10月〜2003年12月までは対前年同月比プラス成長を続け回復基調となっていた。しかし2004年1月以降再び対前年同月比マイナス成長が続いており、特に携帯電話に関しては2004年4月〜5月にかけて2ヶ月連続で対前年同月比80％台となっており、国内市場は第三世代携帯電話への移行が進んでいるものの、出荷は依然低迷を続けている状況である。

このように市場が低迷、或いは成長率が鈍化してきている情報機器市場に取って代わって急成長しているのが、パーソナル市場における新・3種の神器と呼ばれるデジタルスチルカメラ、DVDレコーダ、薄型テレビである。これらに関しては日本市場が火付け役となり、それが世界市場に広がることとなり、パーソナル機器市場全体を大きく牽引することとなった。これらは従来の家電製品とは異なり、パソコンを始めとする各種情報機器と密接な関係を持っており、特にパーソナル情報機器市場に大きな影響を与えるものとして注目されている。また2004年にはアテネオリンピックが開催されることもあり、更なる市場拡大が見込まれている。

21世紀に入って情報機器を取り巻く環境（需要の低迷及び汎用製品の低価格化等による収益率の悪化）がますます厳しい状況となってきていることは事実であるが、ハードウェアが存在しなければサービスの提供のみならずソフトウェアもそれ単独でのビジネスとしては成り立たず、これらは三位一体の関係にあるものといえよう。また、日本国内でもADSLやFTTH等のブロードバンドインフラ環境が急速に整備され、次世代情報機器市場に関しては、このブロードバンド対応がキーポイントとして挙げられ、これにより新たな製品或いはサービスの需要が創造されていくであろう。

当調査資料は、激しく変革する時代の中で、マーケットの再構築がより一層進むであろう情報機器市場に関して、上巻でコンピュータ／ホーム・パーソナル機器を、下巻でコンピュータ周辺機器を収録した総合データである。

市場が低迷或いは成長率が鈍化してきている情報機器市場に取って代わって急成長しているのが、パーソナル市場における新・3種の神器と呼ばれるデジタルスチルカメラ、DVDレコーダ、薄型テレビである。これらは従来の家電製品とは異なり、パソコンを始めとする各種情報機器と密接な関係を持っており、特にパーソナル情報機器市場に大きな影響を与えるものとして注目されている。情報機器を取り巻く環境（需要の低迷及び汎用製品の低価格化等による収益率の悪化）がますます厳しい状況となってきていることは事実であるが、ハードウェアが存在しなければサービスの提供のみならずソフトウェアもそれ単独でのビジネスとしては成り立たない。三位一体の関係にある次世代情報機器市場に関してはブロードバンド対応がキーポイントとして挙げられ、これにより新たな製品或いはサービスの需要が創造されていくのである。

そのような状況の中、当調査資料は、従来以上に激しい変革する時代の中で、マーケットの再構築がより一層進むであろう情報機器関連企業各社におけるマーケティング戦略立案に際しての基礎データとなることを目的とした。