◆市場調査レポート:2004年11月26日発刊

2005 情報機器マーケティング調査総覧(下巻)

コンピュータ周辺機器編
−調査の背景−
  • (社)電子情報技術産業協会(JEITA)が発表した、2004年上半期(4月〜9月)の国内パソコン本体出荷実績は数量ベースで対前年度同期比7%増の548万6千台という結果となり、景気の回復基調と共に2003年第1四半期以降6四半期連続でのプラス成長となっている。また、金額ベースでも対前年度同期比1%減の7,924億円とハードウェアの低価格化の影響を受けてマイナス成長となったが、過去数年に比べて下げ幅が小さくなっている。数量ベースで市場を牽引しているのはビジネスユースであり、特に西暦2000年問題に際して導入された製品のリプレース及び増設需要が引き続き好調に推移していることに加えて、景気回復と共に中小企業を始めとした需要の裾野を大きく拡大したことによるものと見られる。一方コンシューマユースは、アテネオリンピック特需により好調に市場拡大しているデジタル家電製品の影響により2004年第1四半期は苦戦を強いられたが、各メーカーがAV機能を強化した秋・冬モデルを例年より前倒しして投入するなどしたことで需要喚起に繋がった。形状別ではデスクトップ型/ノートブック型の構成比率は47%:53%と、デスクトップ型が省スペースモデルやAVパソコン需要を背景に対前年度同期での構成比率を2%押し上げることとなった。

  • 移動電話(携帯電話/PHS)に関しては、2001年6月〜2002年9月までは対前年同月比マイナス成長となっていたが、カメラ付き携帯電話や第三世代携帯電話の需要が活発化したことにより2002年10月〜2003年12月までは対前年同月比プラス成長を続け回復基調となっていた。しかし2004年度上半期(4月〜9月)は数量ベースで前年度同期比16.1%減の21,708千台とマイナス成長となっており、カメラ付き携帯電話需要により高水準で推移した2003年(1月〜12月)の反動を受ける形となっている。特に国内の携帯電話市場は第三世代携帯電話への移行による買い替え需要が喚起されているものの、人口普及率が高まっている現状をみると市場自体が成熟化に向かいつつるといえよう。

  • このように市場が低迷、或いは成長率が鈍化してきている情報機器市場に取って代わって急成長しているのが、パーソナル市場における新・3種の神器と呼ばれるデジタルスチルカメラ、DVDレコーダ、薄型テレビである。これらに関しては日本市場が火付け役となり、それが世界市場に広がることとなり、パーソナル機器市場全体を大きく牽引することとなった。これらは従来の家電製品とは異なり、パソコンを始めとする各種情報機器と密接な関係を持っており、特にパーソナル情報機器市場に大きな影響を与えるものとして注目されている。また2004年に開催されたアテネオリンピック特需に見られるように、2006年のドイツワールドカップ、2008年の北京オリンピックなど国際的なスポーツイベントにより更なる市場拡大が見込まれている。

  • 21世紀に入って情報機器を取り巻く環境(需要の低迷及び汎用製品の低価格化等による収益率の悪化)がますます厳しい状況となってきていることは事実であるが、ハードウェアが存在しなければサービスの提供のみならずソフトウェアもそれ単独でのビジネスとしては成り立たず、これらは三位一体の関係にあるものといえよう。また、日本国内でもADSLやFTTH等のブロードバンドインフラ環境が急速に整備され、次世代情報機器市場に関しては、このブロードバンド対応がキーポイントとして挙げられ、これにより新たな製品或いはサービスの需要が創造されていくであろう。

  • 当調査資料は、激しく変革する時代の中で、マーケットの再構築がより一層進むであろう情報機器市場に関して、上巻でコンピュータ/ホーム・パーソナル機器を、下巻でコンピュータ周辺機器を収録した総合データである。


−調査目的−
  • 市場が低迷或いは成長率が鈍化してきている情報機器市場に取って代わって急成長しているのが、パーソナル市場における新・3種の神器と呼ばれるデジタルスチルカメラ、DVDレコーダ、薄型テレビである。これらは従来の家電製品とは異なり、パソコンを始めとする各種情報機器と密接な関係を持っており、特にパーソナル情報機器市場に大きな影響を与えるものとして注目されている。情報機器を取り巻く環境(需要の低迷及び汎用製品の低価格化等による収益率の悪化)がますます厳しい状況となってきていることは事実であるが、ハードウェアが存在しなければサービスの提供のみならずソフトウェアもそれ単独でのビジネスとしては成り立たない。三位一体の関係にある次世代情報機器市場に関してはブロードバンド対応がキーポイントとして挙げられ、これにより新たな製品或いはサービスの需要が創造されていくのである。

  • そのような状況の中、当調査資料は、従来以上に激しい変革する時代の中で、マーケットの再構築がより一層進むであろう情報機器関連企業各社におけるマーケティング戦略立案に際しての基礎データとなることを目的とした。


−調査対象−
1. 表示装置7品目
2. 入出力機器17品目
3. 外部記憶装置10品目
4. 外部記憶媒体7品目
合計41品目

−2005 情報機器マーケティング調査総覧の内容−
調査内容/調査項目
1. 対象製品の定義・カテゴリー

2. 市場概況
過去2〜3年間の動向

3. 主要/注目メーカーのマーケティング動向
過去1年間における主要メーカーの製品/販売/サービスサポート等の各種戦略状況

4. 製品/技術動向

5. 市場規模推移
1. 2003年:実績 2004年〜2007年、2010年:見込、予測
2. 数量/金額ベース
3. 国内(輸入含む)/輸出マーケット
4. 2010年の前年比は2007年をベースとした伸長率


6. メーカー別市場占有率…国内マーケット
1. 2003年:実績 2004年:見込
2. 数量/金額ベース

7. ワールドワイド市場規模推移
1. 2003年:実績 2004年〜2007年、2010年:見込、予測
2. 数量ベース
3. エリア別:日本/アジア・オセアニア/北米/中南米/欧州/その他(中近東/アフリカ等)

8. 今後のマーケット動向/需要見通し
1. 市場拡大要因/成長阻害要因
2. 今後の需要及びマーケットの方向性

9. 業界構造

10. 主要参入メーカー/機種一覧
現状市場投入している最新機種の情報(機種名/標準価格/発売年月)

 外資系メーカーおよび一部国内企業については略称表記とした。具体的には日本アイ・ビー・エムは日本IBM、日本ヒューレット・パッカードは日本HP、日本電気はNECとした。
この調査資料の活用方法
1. 今後の情報機器事業の拡大戦略と競合先企業の攻略

2. 新製品の開発/計画のためのプランニング策定

3. ソフトウェア開発におけるプラットフォーム選定の際の参考資料

4. システムインテグレーション事業におけるハードウェア選択の際の参考資料

5. 情報機器メーカーへの部品供給、ソフトウェア開発等、今後の情報機器事業戦略を推進する上でのパートナー選定のための参考資料

−目次−
I. 総括編

1. 製品カテゴリー別市場予測(3)

2. 製品別マーケット推移(8)

3. 製品別メーカー別市場占有率(2004年見込/国内マーケット)(20)

4. 製品別市場トレンド(33)

5. 製品カテゴリー別マーケット動向(44)

6. 製品カテゴリー別業界構造/展望(58)

7. 製品別主要参入企業一覧(64)

II. 個別製品編

表示装置
(1) CRTディスプレイ(78)
(2) LCDディスプレイ(86)
(3) プラズマディスプレイ(93)
(4) LEDディスプレイ(98)
(5) プロジェクタ(102)
(6) 電子情報ボード(108)
(7) 資料提示装置(112)

入出力機器
(1) PPC(118)
(2) ファクシミリ(123)
(3) デジタル複合機(130)
(4) イメージスキャナ(136)
(5) フィルムスキャナ(143)
(6) デジタルビデオカメラ(148)
(7) デジタルスチルカメラ(153)
(8) マウス(163)
(9) タブレット/ディジタイザ(168)
(10) キーボード(174)
(11) PCカメラ(179)
(12) プリンタ(183)
(13) バーコードプリンタ(205)
(14) ワイドフォーマットプリンタ(211)
(15) オンデマンド・プリンティング・システム(219)
(16) スピーカー(225)
(17) PC用ヘッドセット(229)

外部記憶装置
(1) 磁気テープ装置(234)
(2) ディスクアレイ装置(244)
(3) ハードディスクドライブ(250)
(4) フロッピーディスクドライブ(256)
(5) 光磁気ディスクドライブ(261)
(6) CD-ROMドライブ(266)
(7) DVD-ROMドライブ(272)
(8) CD-R/RWドライブ(278)
(9) 追記・書換え可能DVDドライブ(290)
(10) メモリーカードリーダ/ライタ(298)

外部記憶媒体
(1) 磁気テープ(304)
(2) フロッピーディスク(314)
(3) 光磁気ディスク(319)
(4) CD-R/RW(324)
(5) 追記・書換え可能DVD(331)
(6) メモリーカード(339)
(7) USB対応メモリ(347)
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
2005 情報機器マーケティング調査総覧(下巻)

頒価
97,000円+税

発刊日
2004年11月26日

報告書体裁
A4版 原本コピー簡易製本

ページ数
351ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第二研究開発部門
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

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