- ■このレポートには以下の最新版があります
- 2013 情報機器グローバルマーケット（上巻） (刊行:2012年12月03日)
- ■この資料は複数巻構成となっております
- 2003 情報機器マーケティング調査総覧（下巻）(刊行:2002年12月24日)
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| −調査の背景− |
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- (社)電子情報技術産業協会（JEITA）が発表した、2002年第1四半期（4月〜6月）の国内パソコン本体出荷実績は数量ベースで対前年度同期比13％減の242万9千台という第1四半期としては過去最高であった昨年を大幅に下回る結果となった。また金額ベースでは対前年同期比9％減の4,298億円と低価格化の影響があるものの約1割のマイナス成長となった。これは景気低迷の影響から企業における情報化投資の抑制が行われたことに加えてパーソナルユースの需要低迷がその背景として考えられる。形状別ではデスクトップ型／ノートブック型の構成比率は41％：59％と、ノートブック型が四半期ベースでは過去最高の比率となった。
- 同様に急成長してきた移動体電話（携帯電話／PHS）の出荷に関しても2002年度第1四半期（4月〜6月）は1,043万9千台（対前年同期比24.1％減）と大きく減少することとなり、落ち込み幅は縮小したものの2001年6月以降13ヶ月連続の対前年同期比マイナスとなった。前月比ベースでは2002年6月は同年5月に引き続き2ヶ月連続で増加し、9ケ月振りに400万台に需要が回復することとなった。しかし2002年7月〜8月にかけてまたもやマイナス成長となり、これは買い替え需要が減速してきた影響によるものと見られる。
- このような状況は日本国内だけではなくグローバル規模でも巨額のIT投資を継続したため世界同時不況の影響を受けて過剰IT設備の調整に伴い、企業における情報化投資の抑制並びに個人消費の低迷等IT分野の成長に急ブレーキがかかり、文字通りITバブルの崩壊となった1年であった。特に米国では2001年9月のテロ事件以降景気低迷が深刻化してきており、2002年に入って若干回復の兆しは見られたものの、エンロンやワールドコム等の巨額粉飾決算による大型企業倒産が続発するなど、再び混迷期に入りつつある。日本国内企業においてももはや聖域と呼ばれる領域はなく人員整理による固定費の削減さらには設備投資の抑制、不採算分野からの撤退等続々とリストラプランを打ち出し始めている。その結果企業としての体質をハードウェアメーカーからソフトウェア・サービス中心のソリューションプロバイダへと急速に転換すると共に事業推進を強化してきている。
- 21世紀に入って情報機器を取り巻く環境（需要の低迷及び汎用製品の低価格化等による収益率の悪化）がますます厳しい状況となってきていることは事実であるが、ハードウェアがなければサービスの享受のみならずソフトウェアもそれ単独でのビジネスとしては成り立たず、これらは三位一体の関係にあるものといえよう。また日本国内でもADSLやFTTH等のブロードバンドインフラ環境は急速に整備され、次世代情報機器市場に関してはこのブロードバンドがキーポイントとして挙げられ、これにより新たな製品あるいはサービスの需要が創造されていくであろう。
- 当調査資料は、ブロードバンド時代に向けて従来以上に激しい変革の中で、マーケットの再構築がよりいっそう進むであろう情報機器市場に関して、上巻でコンピュータ／OA機器を、下巻でコンピュータ周辺機器を収録した総合データである。
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| −調査目的− |
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- パソコンの世帯普及率が50％以上となり、従来ビジネス社会のみで影響を及ぼしていたIT技術／IT製品は今や我々のライフスタイルに欠かせないものとなってきている。市場としては企業情報システムへの投資抑制が続く中、e-Japan施策に基づく電子政府／電子自治体関連での投資が期待されている。
- 当調査資料はコンピュータ、システム機器及びOA機器といったビジネス製品からアプライアンス機器といったパーソナル製品に至るまでのマーケット動向を調査・分析し、関連企業におけるマーケティング戦略立案に際しての基礎データとなることを目的とした。
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| −調査対象製品− |
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| 1. コンピュータ | 14品目 |
| 2. ディスプレイ | 5品目 |
| 3. 専用端末・システム | 6品目 |
| 4. OA機器 | 6品目 |
| 5. アプライアンス機器 | 10品目 |
| 計 41品目 |
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| −目次− |
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（）内は掲載ページ
- I. 総括編（1）
- 1. 製品カテゴリー別市場予測（2000年〜2005年、2008年）（3）
2. 製品別マーケット推移（2000年〜2005年、2008年：数量／金額）（6）
3. 製品別メーカー別市場占有率（2002年：数量／金額）（18）
4. 製品別市場トレンド（30）
5. カテゴリー別業界マップ（40）
6. 製品別主要参入企業一覧（45）
- II. 個別製品編（55）
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1. コンピュータ （57）
- （1）スーパーコンピュータ（58）
（2）汎用コンピュータ（大型／中型／小型）（63）
（3）フォールト・トレラントコンピュータ／超並列処理コンピュータ（68）
（4）オフィスサーバ（72）
（5）UNIXサーバ（ハイエンド／ミドルレンジ／ローエンド）（76）
（6）UNIXワークステーション（81）
（7）パソコンサーバ（86）
（8）Linuxサーバ（91）
（9）パーソナルコンピュータ（95）
（9−1）デスクトップパソコン（オールインワン型／その他）（100）
（9−2）ノート／サブノートブックパソコン（105）
（9−3）FAパソコン（111）
（9−4）ビジネスパソコン（115）
（9−5）コンシューマパソコン（119）
（10）PCワークステーション（123）
（11）携帯情報端末（127）
（12）ペン入力モバイルコンピュータ（タブレットPC）（135）
（13）シンクライアント（140）
（14）ウェアラブルコンピュータ（144）
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2. ディスプレイ（149）
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（1）CRTディスプレイ（サイズ別／表示画素別）（150）
（2）LCDディスプレイ（サイズ別／表示画素別）（157）
（3）プラズマディスプレイ（164）
（4）LEDディスプレイ（170）
（5）プロジェクタ（液晶／DLP）（174）
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3. 専用端末・システム（181）
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（1）POSシステム（182）
（2）バンキングターミナル（ATM／CD）（187）
（3）キオスク端末（192）
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（4）ハンディターミナル（196）
（5）OCR（文書／帳票）（202）
（6）バーコードスキャナ（206）
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4. OA機器（211）
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（1）ワードプロセッサ（212）
（2）PPC（213）
（3）ファクシミリ（217）
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（4）デジタル複合機（222）
（5）電子黒板（普通紙／感熱紙）（226）
（6）OHP／資料提示装置（230）
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5. アプライアンス機器（237）
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（1）無線系
（1-1）携帯電話（238）
（1-2）PHS（243）
（1-3）無線LAN（249）
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（2）有線系／その他
（2-1）家庭用ゲーム機（253）
（2-2）デジタルテレビ（260）
（2-3）STB （265）
（2-4）カーナビゲーションシステム（271）
（2-5）SOHOルータ（277）
（2-6）xDSLモデム（281）
（2-7）ケーブルモデム（285）
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（）内は掲載ページ
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