◆最新マルチクライアント調査レポート:2017年03月21日予定

2017 次世代ディスプレイの最新研究動向と市場性に関する調査

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“ポストLCD”を巡るディスプレイ技術の本命と、関連技術・材料の市場ニーズを徹底予測
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−調査の背景−
  • 2016年はディスプレイ業界にとって激動の1年となった。TV向けLCDパネルは、年初の供給過剰とその後の韓国メーカーの生産調整により需給バランスが大きく変動した。しかし、中国メーカーによる新規ラインの稼働は2017年以降も続くことから、こうした状況が一時的であり、中長期的には価格下落が続くとの見方が大勢を占めている。
  • 中小型向けでは、スマートフォンの市場成長が鈍化するとともに、市場をけん引してきたSamsung El.やAppleの業績に陰りが見え始めた。製品のコモディティ化が進んでおり、ハイエンド品の市場は飽和に達しつつある。
  • こうしたなか、OLEDをはじめとした“ポストLCD”のディスプレイ開発が加速している。TV事業で韓国の2社は高付加価値パネルへと軸足を移しており、Samsung Displayは量子ドット技術、LG DisplayはOLED-TVの開発を加速させている。また、Appleが「iPhone」シリーズでのOLED採用に動いており、後発メーカーでも開発・投資が加速している。
  • さらに、AppleはOLED以外にマイクロLEDディスプレイの開発に着手しており、数年内に製品化するのではと憶測を呼んでいる。マイクロLEDや、反射型ディスプレイ、空中ディスプレイといった技術は新しいアプリケーションが期待できることから、“ポストLCD”のみならず“ポストFPD”として、ディスプレイ市場の新しい地平を切り開く可能性を秘めている。
  • 本調査では、次世代ディスプレイの最新の研究動向を踏まえつつ、期待されるアプリケーション動向、本命となるデバイス技術とそれに付随するプロセス/材料/装置の市場ポテンシャルを把握することを目的とする。
    調査のポイント
    • メーカー・研究機関による次世代ディスプレイの最新の研究動向を網羅
    • 次世代ディスプレイの要素技術(プロセス/材料/装置)を解明
    • 次世代ディスプレイが期待されるアプリケーション市場の把握
    • 次世代ディスプレイの市場拡大における課題の整理
−調査対象−
調査対象製品
次世代ディスプレイデバイス関連部材・技術
量子ドットディスプレイ量子ドット材料、ほか
有機ELディスプレイフォルダブル封止材、基板用PI、ハードコートフィルム、ほか
透明/ミラー透明/ミラー材料(電極材料、有機EL発光材料など)、ほか
シート型液晶ディスプレイフィルム基材、バックライトユニット、導光板材料、ほか
マイクロLEDディスプレイLED素子、ウェハ(GaAs、GaP、サファイア、GaN)、関連プロセス材料、ほか
反射型ディスプレイ色素材料、電極材料、光学フィルム材料、ほか
空中ディスプレイ光学素子、コーティング剤、ガラス/フィルム材料、ナノインプリント材料、ほか
調査対象メーカー
デバイスメーカーアスカネット、ジャパンディスプレイ、ソニー、パリティ・イノベーションズ、半導体エネルギー研究所、三菱電機、AUO、BOE、CSOT、Innolux、Leyard Optoelectronics、LG Display、Samsung Display、Tianma、その他関連デバイスメーカーおよび研究機関
材料メーカー旭硝子、荒川化学工業、宇部興産、NSマテリアルズ、オムロン、カネカ、京セラ、昭和電工、住友電気工業、積水化学工業、綜研化学、ダイセル、大日本印刷、DIC、帝人、東洋インキ、東洋合成工業、東レ、日亜化学工業、日油、日本カーバイド工業、日本化薬、三井化学、三菱化学、3M、LG Chem、ORAFOL 、Nanoco、Nanosys、QD Vision、Samsung SDI、その他関連材料メーカー
−調査項目−
1. 総括編
1) 次世代ディスプレイの将来展望
2) 次世代ディスプレイデバイス開発ロードマップ
3) 次世代ディスプレイの要素技術/材料/プロセス
4) 主要メーカーの次世代ディスプレイに対する取り組み
5) 次世代ディスプレイの採用アプリケーション動向
6) 次世代ディスプレイ普及における課題
2. 次世代ディスプレイデバイス市場編
1) 製品定義
2) デバイス構造と構成部材
3) 主要参入企業一覧
4) 市場規模推移・予測
(1) 出荷枚数・面積・金額(2015年実績〜2025年予測)
(2) ターゲットアプリケーションと普及課題
5) 採用技術動向
(1) 採用プロセス/材料/装置の動向
(2) 関連材料/装置メーカーの動向
(3) 技術課題
6) 製品価格動向
7) メーカー/研究機関の研究開発動向
8) 技術開発ロードマップ
9) 主要材料の需要予測(2015年実績〜2025年予測)
3. デバイスメーカー分析編 合計10社をアウトプット予定
1) 企業プロフィール/取り扱い製品
2) 業績
(1) ディスプレイ事業実績・予測(2015年実績〜2020年予測)
(2) 次世代ディスプレイ事業実績・予測(2015年実績〜2020年予測)
3) 次世代ディスプレイの開発動向と技術課題
4) 生産拠点/設備投資動向
5) アライアンス動向
6) 事業における次世代ディスプレイの位置付け・今後の展望
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
2017 次世代ディスプレイの最新研究動向と市場性に関する調査

頒価
600,000円+税

発刊日
2017年03月21日(予定)

報告書体裁
A4版 ワープロタイプアップ

ページ数
100ページ(予定)

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第一研究開発部門
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

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