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- ソフトウェアビジネス新市場 2024年版 (刊行:2024年07月19日(予定))
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- ソフトウェアビジネス新市場 2016年版（上巻）(刊行:2016年07月07日)
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| −調査の背景− |
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- 大手企業を中心にソフトウェア製品を活用したシステム構築が一般化し、リプレース需要はあるもののソフトウェア製品の新たな需要を創出するまでには至らず、以前のような大きなソフトウェア市場拡大は難しい状況となってきた。
- こうした状況の中で、IaaS／PaaS市場の拡大によってITインフラ調達が安価かつ容易になり、SaaSに特化したSaaS専業ベンダーが登場した。SaaS専業ベンダーはパッケージソフトウェア製品からの移行需要の獲得や中堅・中小企業の需要開拓に成功し、ソフトウェア市場は競争がより激化している。
- さらに、IoT、AI、ビッグデータなどの社会の変革をもたらす新たなイノベーション技術を用いた事業展開に取り組む企業が急増する中、ソフトウェアベンダーは自社のコアとなる領域に新たなイノベーション技術と連携させることで、自社製品の新規需要の創出を図っている。
- こうした状況の中で、各ソフトウェアベンダーは新たな技術の入手や自社製品との連携を目的としてアライアンスやM&Aを積極的に進めている。同時に新規需要の創出のため販売チャネル開拓を進めるなどパートナーエコシステム強化が急務となっている。
- このような状況を踏まえて本調査資料「ソフトウェアビジネス新市場 2016年版 下巻：ソフトウェアベンダー戦略編」では、主要な汎用ソフトウェア製品ベンダーについて、売上動向やパートナーエコシステム戦略、注目需要分野に対する見解などの事業動向を明らかにし、業界全体の方向性について分析を行った。
- 企業向けソフトウェア市場をビジネスフィールドとするベンダー各社にとって、本ビジネスに関する戦略立案・遂行に必携の調査資料として活用いただければ幸甚である。
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| −調査目的− |
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- 企業の情報システムを構成する技術として重要なソフトウェア市場において、「パッケージ」「SaaS」の二つの提供形態別市場動向を詳細に把握することで、ソフトウェアビジネスに関する戦略立案・遂行に必要なマーケティングデータの提供を目的とした。
- 具体的には、主要な企業向けソフトウェアについて、主要ベンダーの国内販売数量、販売金額などの主要定量データの把握、今後の市場展望ならびにその要因を客観的かつ多角的に把握した。
- なお、本調査資料はソフトウェアビジネス市場を把握する“上巻：ソフトウェア市場編”とソフトウェアベンダーの動向を把握する“下巻：ソフトウェアベンダー戦略編”の2分冊とした。
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| −調査対象− |
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| i. 総合ベンダー個票 | 7社 |
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| ii. 詳細個票 | 40社 |
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| | a：業務システム系 | 7社 |
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| | b：デジタルマーケティング系 | 5社 |
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| | c：情報分析系 | 2社 |
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| | d：コラボレーション系 | 9社 |
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| | e：ミドルウェア | 12社 |
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| | f：データベース | − |
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| | g：運用・管理ツール | 3社 |
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| | h：基本ソフト系 | 2社 |
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| iii. 簡易個票 | 40社 |
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| | a：業務システム系 | 12社 |
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| | b：デジタルマーケティング系 | 3社 |
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| | c：情報分析系 | 3社 |
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| | d：コラボレーション系 | 7社 |
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| | e：ミドルウェア | 7社 |
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| | f：データベース | − |
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| | g：運用・管理ツール | 3社 |
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| | h：基本ソフト系 | 5社 |
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| 合計 | 87社 |
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| −目次− |
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- I. 総括編（1）
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1. ソフトウェアビジネス拡大ポイント（3）
2. 売上規模別／伸長率分析（8）
3. 付加価値ビジネス戦略（13）
4. エコシステム分析（14）
5. 主要パートナー一覧（22）
6. 地域戦略（28）
7. 注目需要分析（34）
8. サービス化戦略（41）
9. 注目ソフトウェアベンチャー一覧（42）
- II. 企業編（45）
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i. 総合ベンダー個票編（47）
i-1. SAPジャパン（48）
i-2. 日本アイ・ビー・エム（58）
i-3. 日本オラクル（68）
i-4. 日本電気（75）
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i-5. 日本マイクロソフト（95）
i-6. 日立製作所（111）
i-7. 富士通（125）
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ii. 詳細個票編（135）
ii-a-1. アマノビジネスソリューションズ（136）
ii-a-2. NTTデータ・ビズインテグラル（139）
ii-a-3. スーパーストリーム（142）
ii-a-4. 電通国際情報サービス（145）
ii-a-5. 東洋ビジネスエンジニアリング（148）
ii-a-6. 日立ソリューションズ（152）
ii-a-7. ワークスアプリケーションズ（155）
ii-b-1. ecbeing（158）
ii-b-2. シャノン（160）
ii-b-3. セールスフォース・ドットコム（163）
ii-b-4. マルケト（168）
ii-b-5. ミックスネットワーク（171）
ii-c-1. ウイングアーク1st（174）
ii-c-2. SAS Institute Japan（178）
ii-d-1. ウイングアーク1st（182）
ii-d-2. エイネット（185）
ii-d-3. エヌ・ティ・ティ アイティ（188）
ii-d-4. エヌ・ティ・ティ・データ・イントラマート（191）
ii-d-5. サイボウズ（194）
ii-d-6. JFEシステムズ（198）
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ii-d-7. デジアナコミュニケーションズ（201）
ii-d-8. 日立ソリューションズ（204）
ii-d-9. リコージャパン（207）
ii-e-1. アシスト（210）
ii-e-2. インフォテリア（213）
ii-e-3. インフォマート（217）
ii-e-4. インフォマティカ・ジャパン（220）
ii-e-5. NRIセキュアテクノロジーズ（223）
ii-e-6. ジェネシス・ジャパン（226）
ii-e-7. セゾン情報システムズ（229）
ii-e-8. データ・アプリケーション（233）
ii-e-9. 日本アバイア（236）
ii-e-10. 日本ワムネット（240）
ii-e-11. Pivotalジャパン（243）
ii-e-12. レッドハット（247）
ii-g-1. arcserve Japan（252）
ii-g-2. 野村総合研究所（256）
ii-g-3. ファルコンストア・ジャパン（260）
ii-h-1. ヴイエムウェア（264）
ii-h-2. シトリックス・システムズ・ジャパン（268）
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iii. 簡易個票編（273）
iii-a-1. SCSK（274）
iii-a-2. オービックビジネスコンサルタント（275）
iii-a-3. カシオヒューマンシステムズ（276）
iii-a-4. スマイルワークス（277）
iii-a-5. ディーバ（278）
iii-a-6. テクノア（279）
iii-a-7. 日通システム（280）
iii-a-8. ヒューマンテクノロジーズ（281）
iii-a-9. freee（282）
iii-a-10. マネーフォワード（283）
iii-a-11. ミロク情報サービス（284）
iii-a-12. ロジザード（285）
iii-b-1. アドビシステムズ（286）
iii-b-2. シックス・アパート（287）
iii-b-3. のれん（288）
iii-c-1. アシスト（289）
iii-c-2. ESRIジャパン（290）
iii-c-3. プラスアルファ・コンサルティング（291）
iii-d-1. NRIセキュアテクノロジーズ（292）
iii-d-2. キヤノンマーケティングジャパン（293）
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iii-d-3. ジャストシステム（294）
iii-d-4. ジャパンメディアシステム（295）
iii-d-5. テンダ（296）
iii-d-6. ネオジャパン（297）
iii-d-7. ブイキューブ／パイオニアVC（298）
iii-e-1. アシスト（299）
iii-e-2. アプレッソ（300）
iii-e-3. インターコム（301）
iii-e-4. エヌ・ティ・ティ ネオメイト（302）
iii-e-5. キヤノンITソリューションズ（303）
iii-e-6. ユニリタ（304）
iii-e-7. リンク（305）
iii-g-1. アクロニス・ジャパン（306）
iii-g-2. EMCジャパン（307）
iii-g-3. ベリタステクノロジーズ（308）
iii-h-1. アシスト（309）
iii-h-2. インターコム（310）
iii-h-3. キヤノンITソリューションズ（311）
iii-h-4. 東芝（312）
iii-h-5. ユニリタ（313）
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