◆市場調査レポート:2015年05月07日発刊

2015 次世代モビリティ関連市場総調査

成熟期に求められるモビリティ、関連インフラ/サービスの将来像
−はじめに−
  • 少子高齢化、単独世帯や共働き世帯の増加、都市圏への人口過密の激化、環境負荷の軽減/省エネルギーに対する必要性の上昇といった課題に対する重要性が年々高まっている。この結果、これまで当然のように享受してきた利益を簡単に得ることが難しくなったり、またこれまで必要十分と評価されてきた製品やサービスが性能不足あるいは過剰性能と評価されたりするようなパラダイムシフトが、いや応なく進んでいる。
  • 人類に大幅な移動の自由を与えたモビリティである四輪車に対しても、やはり今後パラダイムシフトに迫られる可能性がある。四輪車のメーカーは、パラダイムシフトに対応するための技術開発を進めているが、それでも現在、あるいは今後において、四輪車は性能過剰、高齢者には難易度の高い操作性、整備や管理のコストといった点が問題視される可能性がある。
  • そのようなパラダイムシフトの中で、従来の四輪車では満たしきれなかった性能や仕様を持つ一〜三人乗りのモビリティ製品を、四輪車の代替あるいは四輪車と併用する形で、活用が進む可能性が浮上している。
  • 具体的には、現在先進国では需要が伸び悩みつつあった二輪車の見直しのほか、市場を拡大している電動アシスト自転車、製品や新機能の開発が進みつつある電動バイク、電動車いす、電動一輪車、セグウェイに代表される電動立乗二輪車などの活用の可能性が検討されるようになってきている。
  • このような状況を受け、少人数向けのモビリティを活用した、新たなライフスタイルや、都市計画などを提案する企業が登場するようになった。一方でこれらの少人数向けモビリティについては、従来の伸び悩みを引き起こした理由、あるいは新規性ゆえに、普及が疑問視される見方もまだ根強い。国や地域によって関連法規制の整備や製品認知度の状況のかい離が激しく、関心はあっても関連事業に乗り出すことをためらう企業も数多く見受けられる。
  • 本調査資料では、上記の状況を踏まえ、普及が期待される少人数向けモビリティの市場と、それを取り巻く動向を調査し、次世代におけるモビリティの将来像を予測できるデータの提示を目的とした。今後、新たな市場にチャレンジする企業に広く参考としていただくことを願っている。
−調査目的−
  • 少人数向けのモビリティ製品の想定用途と市場、普及へ向けた課題等を明確にするとともに、モビリティ想定ユーザー企業の見解、関連部材や関連インフラ/サービスの状況を調査し、次世代モビリティの将来像を見通せるデータを提示することを目的とした。
−調査対象−
1. 調査対象品目/想定利用シーン
カテゴリー品目数対象品目/想定利用シーン
1. モビリティ8超小型EV、原動機付二輪車、トライク(三輪バイク)、電動アシスト自転車、電動バイク、電動車いす、電動一輪車、電動立乗二輪車(セグウェイなど)
2. 想定利用シーン13個人住宅、集合住宅、駐車場、病院、空港/駅、テーマパーク/アミューズメント施設、図書館/博物館、観光地(施設/地域)、ショッピングセンター/商業施設/商店街、工場/大規模事業所、学校、警察、中央官庁/自治体庁舎
3. 関連インフラ/サービス8充電スタンド(接触/非接触)、駐車装置、レンタル/リース、シェアリング、充電インフラ管理システム、車両動態管理システム、緊急通報システム、インテリジェント・スペース
4. 関連部品10インホイールモーター、リチウムイオンバッテリー、傾斜センサー、超音波センサー、脳波センサー/脳脈センサー、GPSモジュール、カメラ(ステレオ/赤外線など)、光電センサー/レーザーセンサー、ミリ波レーダー、距離画像センサー(TOF)
合計39 
2. 調査対象企業
カテゴリー企業名
1. モビリティHarley-Davidson、Peugeot Motorcycles、川崎重工業、スズキ、セグウェイジャパン、トヨタ車体、テラモーターズ、トヨタ自動車、日産自動車、パナソニックサイクルテック、本田技研工業、ヤマハ発動機、など
2. 想定利用シーンセブン-イレブン・ジャパン、大和ハウス工業、中部国際空港、都市再生機構、日本駐車場開発、ハウステンボス、三井不動産、三井不動産リアルティ、など
3. 関連インフラ/サービスオリックス自動車、清水建設、住友電工システムソリューション、住友三井オートサービス、セコム、東光高岳、ナビタイムジャパン、日産自動車、日本緊急通報サービス、日本電気、パーク24、日立オートモティブシステムズメジャメント、日立金属、など
4. 関連部品Analog Devices、Bosch、NeuroSky、オートモティブエナジーサプライ、オムロン、シリコンセンシングシステムズ、東芝、パナソニック、北陽電機、村田製作所、明電舎、シンフォニアテクノロジー、など
−調査項目−
モビリティ市場編
1. 製品概要
2. 現状での用途と今後期待される用途
3. 市場規模推移
4. マーケットシェア
5. 主要国における当該製品の法的な位置付け
6. 普及のための課題
7. 企業/技術動向一覧
想定利用シーン編
1. 既存/使用を想定されるモビリティ名と既存/想定用途
2. モビリティ普及の条件/課題
3. 普及条件を満たすために必要とされる部品/インフラ/サービスなど
4. 普及条件を満たした場合の市場規模推移
5. 想定利用シーン関連企業のモビリティ利用に対する見解
関連インフラ/サービス市場編
1. インフラ/サービスの概要と主要参入企業一覧
2. 既存/想定利用シーン
3. モビリティ向けインフラ/サービス普及のための課題
4. 普及条件を満たした場合の市場規模推移
5. インフラ/サービス関連企業のモビリティ利用に対する見解
関連部品市場編
1. 製品概要
2. 市場規模推移
3. 調査対象モビリティ向け部品の課題
4. 企業/技術動向
5. 主要参入企業一覧
−目次−
I. まとめ(1)
1. 調査結果に基づく次世代モビリティ市場の将来予想図(3)
2. 個人/少人数向けモビリティ市場と自動車市場との比較とすみ分け予測(7)
3. 各モビリティ普及のための課題まとめ(13)
4. 関連部品/インフラ/サービス市場動向まとめ(19)
5. 主要国・地域における個人/少人数向けモビリティ普及施策/関連法規制の現状(23)
6. 主要参入企業一覧(30)
II. モビリティ市場編(45)
1. 超小型EV(47)
2. 原動機付二輪車(53)
3. トライク(三輪バイク)(59)
4. 電動アシスト自転車(63)
5. 電動バイク(69)
6. 電動車いす(75)
7. 電動一輪車(82)
8. 電動立乗二輪車(セグウェイなど)(87)
III. 想定利用シーン編(93)
1. 個人住宅(95)
2. 集合住宅(99)
3. 駐車場(104)
4. 病院(109)
5. 空港/駅(114)
6. テーマパーク/アミューズメント施設(118)
7. 図書館/博物館(122)
8. 観光地(施設/地域)(126)
9. ショッピングセンター/商業施設/商店街(131)
10. 工場/大規模事業所(135)
11. 学校(139)
12. 警察(142)
13. 中央官庁/自治体庁舎(145)
IV. 関連インフラ/サービス市場編(149)
1. 充電スタンド(接触/非接触)(151)
2. 駐車装置(155)
3. レンタル/リース(158)
4. シェアリング(162)
5. 充電インフラ管理システム(167)
6. 車両動態管理システム(170)
7. 緊急通報システム(174)
8. インテリジェント・スペース(178)
V. 関連部品市場編(181)
1. インホイールモーター(183)
2. リチウムイオンバッテリー(187)
3. 傾斜センサー(191)
4. 超音波センサー(195)
5. 脳波センサー/脳脈センサー(199)
6. GPSモジュール(203)
7. カメラ(ステレオ/赤外線など)(207)
8. 光電センサー/レーザーセンサー(210)
9. ミリ波レーダー(214)
10. 距離画像センサー(TOF)(217)
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
2015 次世代モビリティ関連市場総調査

頒価
150,000円+税

発刊日
2015年05月07日

報告書体裁
A4版 原本コピー簡易製本

ページ数
220ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第一研究開発部門
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

ISBNコード
ISBN978-4-89443-748-7

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