◆市場調査レポート:2011年05月09日発刊

デジタルAV機器市場マーケティング調査要覧(2011年版)

地上デジタル放送完全移行後のデジタルAV機器需要展望/各製品の世界市場動向/
インターネットTV等新カテゴリー製品動向とキーデバイス動向を調査/分析
−調査の背景−
このたびの東日本大震災で被災された皆様に心よりお見舞い申し上げると共に、被災地の1日も早い復興を心よりお祈り申し上げます
  • 2010年のデジタルAV機器市場は「地上デジタル放送完全移行」が大きな市場変動の鍵となり、過去に例を見ない活況となった。
  • 特にデジタルAV機器市場を牽引する薄型TVについては地上デジタル放送移行を直前に控え、経済対策から政府より実行された「エコポイント制度」が段階的に2011年3月まで制度が延長されたことから、駆け込み需要により特需の様相を見せる結果となった。
  • また、薄型TVの販売拡大に伴って、薄型TVと関連性の高いBlu-ray Discレコーダー/プレーヤーやホームシアターシステム(パッケージシステム/一体型サラウンドシステム)、AVアンプ等の製品も薄型TVとセットで購入するユーザーの増加に牽引されている。
  • エンターテインメント/情報機器についても従来の単機能からデジタルAV機器としての機能/性能を持つ製品展開が拡大している。2010年は特にスマートフォン/スレート端末市場が本格的に立ち上がり、アプリケーションダウンロードを可能とするインターネットTVも登場している。デジタルコンバージェンス(機能の集約)化が進むことで機器間の競合/連動性が増すと共にアプリケーションベースでの機能選択が可能となる等、映像/撮像/録画/音響の各分野の製品展開は新たな方向に向かってきている。
  • デジタルAV機器のコモディティ化が進む中、製品の進化には関連するデバイス/インフラも重要な位置付けとなっている。デバイスは付加価値製品として機能の差別化、ネットワークはワイヤレス通信の拡大でモバイル機器と据置機器間の連動性を高めている等、開発が取り組まれている。
  • 2011年に入り、7月の地上デジタル放送完全移行に向けた薄型TVの駆け込み需要が継続する中、目下移行後のマーケット動向が注目されている。薄型TV購入ユーザーのアフターマーケットを狙った商品展開がされる中、3月11日に発生した東日本大震災によって市場環境は大きく変動し、製品供給や経済活動の停滞等の課題の他、省エネ/節電に向けた製品開発へのシフト等デジタルAV機器の潮流に変化が訪れてきている。
  • 当該レポートはコンシューマAV機器及び、エンターテインメント/情報機器について国内/世界の市場規模の算出及び製品トレンド、関連する放送/ネットワーク/キーデバイス等、市場環境を含めたマーケット動向を明らかにすることにより、各参入企業の今後の製品開発・販売戦略立案における有益なマーケティングデータの提供を目的に作成したものである。
  • 今回のレポート作成において難しい環境の中、快く取材に対応していただきました多くの皆様に心から感謝申し上げると共に、当該レポートが経済活動のいち早い回復の一助となりましたら幸いです。
−調査目的−
  • 当調査資料はコンシューマAV機器及び、エンターテインメント/情報機器について国内/世界の市場規模の算出及び製品トレンド、関連する放送、ネットワーク、キーデバイス動向等を明らかにすることにより、各参入企業の今後の製品開発・販売戦略立案における有益なマーケティングデータの提供を目的に制作した。
−調査対象製品−
カテゴリー品目
Aテレビ5品目液晶TVPDP-TVBD/DVD一体型TVHDD内蔵TVインターネットTV
Bディスプレイ3品目ホームプロジェクターポケットプロジェクター、ヘッドマウントディスプレイ
Cレコーダー/プレーヤー4品目Blu-ray DiscレコーダーBlu-ray DiscプレーヤーDVDレコーダーDVDプレーヤー
Dカメラ5品目デジタルビデオカメラデジタルスチルカメラデジタル一眼レフカメラミラーレス一眼カメラデジタルフォトフレーム
Eチューナー/STB5品目地上デジタル放送チューナーPC用地上デジタル放送チューナー、CATV-STB、IP-STB、ネットワークメディアプレーヤー
Fポータブル機器5品目デジタルオーディオプレーヤーポータブルメディアプレーヤーヘッドフォンポータブルBD/DVDプレーヤー、ポータブルワンセグTV
Gホームオーディオ6品目パッケージシステム一体型サラウンドシステムスピーカーアンプシステムコンポアクティブスピーカー
Hエンターテインメント/情報機器7品目家庭用ゲーム機(据置型/携帯型)PC携帯電話端末/スマートフォンスレート端末電子書籍端末電子辞書ICレコーダー
上記40品目を対象とし、網掛けの35品目については世界市場動向も調査した。
−目次−
I. 総括編(1)
1. デジタルAV機器市場総括(3)
2. デジタルAV機器市場動向(5)
1) 市場全体(5)
2) 製品ジャンル別(7)
3. デジタルAV機器市場の市場環境(15)
1) 地上デジタル放送関連動向(15)
2) 省エネ/エコ化動向(22)
3) デジタルコンバージェンス化動向(29)
4) 各製品おけるネットワーク対応動向/デジタルコンテンツ動向(32)
5) 次世代デバイス/技術動向(34)
6) ホームネットワーク/スマートハウス動向(39)
7) 震災の影響/経済環境変動/政策関連動向(41)
4. 各製品における注目機能/性能動向(43)
5. 製品別成長率ランキング(上位10製品、国内:数量/金額)(49)
6. 主要製品別市場分析(52)
a. テレビ(52)
b. レコーダー/プレーヤー(56)
c. カメラ(58)
d. ホームオーディオ(60)
e. ポータブル機器/携帯情報端末(63)
7. 海外地域別主要デジタルAV機器の市場動向(67)
1) 世界市場総括(67)
2) 製品ジャンル別市場(71)
3) 地域別市場動向(74)
II. 集計編(81)
1. 品目別国内市場規模推移(数量/金額:2009年〜2015年)(83)
2. 製品カテゴリー別国内市場規模推移(数量/金額:2009年〜2015年)(88)
3. 主要デジタルAV機器の世界市場規模推移(数量:2009年〜2015年)(91)
4. 品目別国内メーカーシェア(数量/金額:2010年実績)(99)
5. 品目別海外メーカーシェア(数量:2010年実績)(105)
III. 個別品目編(105)
A. テレビ(111)
A-1. 液晶TV(112)
A-2. PDP-TV(116)
A-3. BD/DVD一体型TV(120)
A-4. HDD内蔵TV(124)
A-5. インターネットTV(128)
B. ディスプレイ(133)
B-1. ホームプロジェクター(134)
B-2. ポケットプロジェクター(138)
B-3. ヘッドマウントディスプレイ(142)
C. レコーダー/プレーヤー(145)
C-1. Blu-ray Discレコーダー(146)
C-2. Blu-ray Discプレーヤー(150)
C-3. DVDレコーダー(154)
C-4. DVDプレーヤー(158)
D. カメラ(163)
D-1. デジタルビデオカメラ(164)
D-2. デジタルスチルカメラ(168)
D-3. デジタル一眼レフカメラ(172)
D-4. ミラーレス一眼カメラ(176)
D-5. デジタルフォトフレーム(180)
E. チューナー/STB(185)
E-1. 地上デジタル放送チューナー(186)
E-2. PC用地上デジタル放送チューナー(190)
E-3. CATV-STB(194)
E-4. IP-STB(196)
E-5. ネットワークメディアプレーヤー(198)
F. ポータブル機器(201)
F-1. デジタルオーディオプレーヤー(202)
F-2. ポータブルメディアプレーヤー(206)
F-3. ヘッドフォン(210)
F-4. ポータブルBD/DVDプレーヤー(214)
F-5. ポータブルワンセグTV(218)
G. ホームオーディオ(221)
G-1. パッケージシステム(222)
G-2. 一体型サラウンドシステム(226)
G-3. スピーカー(230)
G-4. アンプ(234)
G-5. システムコンポ(238)
G-6. アクティブスピーカー(242)
H. エンターテインメント/情報機器(247)
H-1. 家庭用ゲーム機(据置型/携帯型)(248)
H-2. PC(252)
H-3. 携帯電話端末/スマートフォン(256)
H-4. スレート端末(260)
H-5. 電子書籍端末(264)
H-6. 電子辞書(268)
H-7. ICレコーダー(272)
IV. デバイス/技術/サービス動向編(287)
1. ディスプレイパネル(279)
2. LED光源/バックライト(281)
3. ポケットプロジェクター用パネル(283)
4. タッチパネル(285)
5. 手ぶれ補正(287)
6. CCD/CMOS(289)
7. オーディオデバイス(291)
8. リチウムイオン電池(293)
9. 組み込みOS(295)
10. コンテンツ配信/サービス(297)
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
デジタルAV機器市場マーケティング調査要覧(2011年版)

頒価
97,000円+税

発刊日
2011年05月09日

報告書体裁
A4版 原本コピー簡易製本

ページ数
298ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第二研究開発部門
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

お申し込み方法
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