◆市場調査レポート:2010年10月29日発刊

情報機器グローバルマーケット 2011(上巻)

コンピュータ/ネットワーク/産業・医療機器関連市場編
−調査の背景−
  • 2010年10月に内閣府より発表された月例経済報告では、「景気は、このところ足踏み状態となっている。また、失業率が高水準にあるなど厳しい状況にある」と再び経済状況が厳しい現状を示しているものの、「設備投資」は「持ち直している」との見解を示しており、企業側の設備投資意欲は回復していると見られる。
  • 世界経済では、国際通貨基金(IMF)の報告によると、「経済は総じて予測通りの回復を見せているが、引き続き下振れリスクが高い状態になっている」としている。「大半の先進国・地域及び一部の新興市場国・地域は、依然として大規模な調整を行う必要がある」とのコメントがある通り、先進国の大半は依然として厳しい状況が伺える。世界経済は、新興国を中心とした需要回復が市場を牽引している状況にある。
  • 情報機器市場に目を向けると、スレートPCという新たな端末が投入され、パソコン市場の構成を変えてしまう可能性が出てきている。昨年調査時はネットブックがパソコン市場に多大な影響を与えていたことを考えると、依然としてコンピュータ関連の技術/製品の進展が早い速度で動いていることがわかる。
  • 当調査資料は、ビジネスのグローバル化が進む情報機器分野において、上巻でコンピュータ/ネットワーク/産業・医療機器市場、下巻でコンピュータ周辺機器/PCパーツ市場を収録している。2011年版からはタイトルを「情報機器グローバルマーケット」と変更し、グローバルの動向をより詳細に捉えていくことにしている。
  • 日本市場及び世界市場のマーケットサイズ、各主要ベンダのマーケティング戦略、主要製品の生産拠点などのデータを網羅しており、日本のみならず、グローバルに展開する当該市場参入企業に対して、有益なデータを提供するデータブックとして制作したものである。
−調査目的−
  • 金融危機以降続く世界不況の影響は大きく、2008年に市場を縮小させた製品が数多く見られた。2009年に入り景気が底を打ったとの推測もあったが、先進国では依然として厳しい状況が伺える。但し、中国を始めとする新興国の中には既に経済成長へと再び市場が活性化し始めた国も見られる。今後日系メーカー各社においては、これまで以上に世界へ軸足を移した取組みが求められる。
  • 2011年版の当調査資料は、調査対象品目を上・下巻に分けて世界市場、国内市場のマーケットボリューム、マーケットシェアの精査を継続して行っている。また、アジア商圏における有望国、エリア別のシェア等を調査することで、海外展開における参考情報の提供を目的に調査を行った。
  • 当調査資料は、情報機器市場の盛衰とともに30年以上共に歩んできた総合データ分析レポートとして、市場参入各社にとって有益な基礎情報として活用されることを切に望むものである。
−調査対象製品−
1. コンピュータ関連13品目
2. ストレージ関連6品目
3. ストレージメディア関連5品目
4. ネットワーク関連6品目
5. システム機器関連7品目
6. 産業・医療機器関連6品目
合計43品目
−情報機器グローバルマーケット 2011(上巻)の内容−
調査内容/調査項目
1. 対象製品定義
2. 市場展望
3. 主要参入メーカーのマーケティング戦略
4. 世界市場動向
1) エリア別市場規模推移(数量/金額 2009年:実績 2010年:見込 2011〜2013・2015・2020年:予測)
日本/中国/その他アジア(オセアニア含む)/北米/中南米/欧州/その他(中近東、アフリカなど)に分類
2) アジア商圏における市場動向
5. 国内市場規模(数量/金額 2009年:実績 2010年:見込 2011〜2013・2015・2020年:予測)
6. メーカー別市場占有率(数量/金額 2009年:実績 2010年:見込)
国内/世界市場/エリア別
エリア別シェアの「アジア」には、「日本」「中国」「その他アジア」が含まれる。
7. 主要参入メーカー/機種一覧
注:外資系メーカーおよび一部国内企業については略称表記とした。具体的には日本アイ・ビー・エムは日本IBM、日本ヒューレット・パッカードは日本HP、日本電気はNECとした。
この調査資料の活用方法
1. 今後の情報機器事業の拡大戦略と競合先企業の攻略
2. 新製品の開発/計画のためのプランニング策定
3. ソフトウエア開発におけるプラットフォーム選定の際の参考資料
4. システムインテグレーション事業におけるハードウエア選択の際の参考資料
5. 情報機器メーカーへの部品供給、ソフトウエア開発等、今後の情報機器事業戦略を推進する上でのパートナー選定のための参考資料
6. 販売促進、広告宣伝時におけるシェアデータの掲載
−目次−
I. 総括編
1. 情報機器市場の展望(3)
2. 世界エリア別マップ(7)
3. カテゴリ別製品市場分析(9)
4. アジア商圏における市場動向(25)
5. 製品別メーカー別生産拠点一覧(26)
6. 製品別市場規模推移(29)
7. 製品別メーカー別市場占有率(53)
8. 地域別製品平均成長率ランキング(68)
9. 製品別主要参入企業一覧(76)
II. 個別製品市場編
コンピュータ関連
(1) スーパーコンピュータ(94)
(2) 汎用コンピュータ(98)
(3) オープン系サーバ(102)
(4) ワークステーション(112)
(5) パーソナルコンピュータ(116)
(6) デスクトップパソコン(122)
(7) ノートパソコン(129)
(8) コンシューマパソコン(139)
(9) ビジネスパソコン(144)
(10) ネットブック(149)
(11) スレートPC(154)
(12) シンクライアント(158)
(13) ホワイトボックスパソコン(162)
ストレージ関連
(14) 磁気テープ装置(168)
(15) テープライブラリ/オートローダ(175)
(16) ディスクアレイ(179)
(17) ハードディスクドライブ(185)
(18) CD/DVDドライブ(190)
(19) Blu-rayドライブ(197)
ストレージメディア関連
(20) 磁気テープ(202)
(21) CD/DVD(210)
(22) Blu-rayディスク(216)
(23) メモリーカード(222)
(24) USBメモリ(230)
ネットワーク関連
(25) モデム(236)
(26) PLCアダプタ(242)
(27) ルータ(246)
(28) スイッチ(252)
(29) WiMAX端末(258)
(30) UPS(261)
システム機器関連
(31) POS端末(266)
(32) ハンディターミナル(270)
(33) ATM(275)
(34) カード決済端末(279)
(35) キオスク端末(283)
(36) ラベルプリンタ(287)
(37) 金銭処理機(291)
産業/医療用機器関連
(38) PACS(296)
(39) 電子カルテ(298)
(40) 超音波診断装置(301)
(41) 超音波イメージングシステム(304)
(42) 自動販売機(306)
(43) 自動改札機・自動入場機(310)
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
情報機器グローバルマーケット 2011(上巻)

頒価
97,000円+税

発刊日
2010年10月29日

報告書体裁
A4版 原本コピー簡易製本

ページ数
311ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第二研究開発部門
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

CD-ROMセット:
CD-ROMセットは、本資料全編のPDFファイルを収録。
集計ファイルセット:
集計ファイルセットは、本資料全編のPDFファイル、総括編ダイジェスト版データ(パワーポイント形式)及び集計データ(エクセル形式)を収録。
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CD-ROMセット単体及び集計ファイルセット単体での販売は行っておりません。また、CD-ROM/集計ファイルのセット販売価格の対応はありません。
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