◆市場調査レポート:2009年11月10日発刊

2010 情報機器マーケティング調査総覧(下巻)

コンピュータ周辺機器/PCパーツ市場編
−調査の背景−
  • 2008年9月に発生した「リーマン・ショック」から一年が経過し、国内経済は徐々に回復の気配を見せ始めており、一部企業では2010年の通期決算を上方修正する動きが見られる。その一方で、内閣府が2009年10月に発表した月例経済報告の基調判断において「景気は持ち直してきているが、自律性に乏しく、失業率が高水準にあるなど依然として厳しい状況にある。」としており、予断を許さない状況が続いているという見方が広がっている。
  • ミクロで捉えると小売業では小売店がメーカーに製造を委託し、小売店のブランドを冠して販売する「プライベートブランド」の台頭やトレンドのファッションを比較的安価に提供する「ファストファッション」が盛況であるものの、国内市場はデフレ傾向が見られるようになってきており、国内市場における消費動向は決して明るいとは言えない状況である。現在の状況が長引けば、所得の減少→消費の停滞→製品価格の低廉化→所得の減少…といったデフレスパイラルに陥る懸念もある。
  • 一方で世界経済においては国際通貨基金(IMF)が10月に発表した「世界経済見通し」の中で「アジア諸国の力強い成長に加え、その他地域の経済も下げ止まりあるいは緩やかな回復に向かっているため、世界経済は拡大基調に戻った感がある。」とし、世界的景気後退は終焉を迎えつつあるとしている。現在は中国を始めとした新興国市場が世界経済を牽引する状況となっており、国内市場も先進国市場以上に新興国市場への進出に成長の活路を見出す企業が多く見られ、世界市場に目を向ける企業が増加している。
  • このような状況の中で、情報機器市場では「グローバル展開」、「縮小する国内市場における市場占有率の拡大による事業規模の維持/拡大」、「市場からの価格に対する圧力への対応」、「環境規制や各種法令への対応」など各分野において適切なオペレーションが求められる状況となっており、経営環境はよりシビアになっていると言えよう。
  • 当調査資料は、ビジネスのグローバル化が進む情報機器分野において、上巻でコンピュータ/モバイル/ストレージ/ネットワーク/システム市場、下巻でコンピュータ周辺機器/PCパーツ市場を収録している。日本市場及び世界市場のマーケットサイズ、各主要ベンダのマーケティング戦略、主要製品の生産拠点などのデータを網羅しており、日本のみならず、グローバルに展開する当該市場参入企業に対して、有益なデータを提供するデータブックとして制作したものである。
−調査目的−
  • 国内情報機器市場では「グローバル展開」、「縮小する国内市場における市場占有率の拡大による事業規模の維持/拡大」、「市場からの価格に対する圧力への対応」、「環境規制や各種法令への対応」など各分野において適切なオペレーションが求められる状況となっており、経営環境はよりシビアになっていると言える。
  • 2010年版の当調査資料は、調査対象品目を上・下巻に分けて世界市場、国内市場のマーケットボリューム、マーケットシェアの精査を継続して行い、有望市場であると判断した品目に関しては改めて詳細調査を行った。更に、各主要メーカーのマーケティング戦略、主要製品の生産拠点を分析することを項目として追加した。
  • 当調査資料は、情報機器市場の盛衰とともに30年以上共に歩んできた総合データ分析レポートとして、市場参入各社にとって有益な基礎情報として活用されることを切に望むものである。
−調査対象製品−
1. 映像・音響関連13品目
2. ポインティングデバイス関連4品目
3. パーソナル支援関連2品目
4. 入出力機器関連11品目
5. PCパーツ関連10品目
合計40品目
−2010 情報機器マーケティング調査総覧(下巻)の内容−
調査内容/調査項目
1. 市場展望
2. 対象製品の定義・カテゴリー
3. 市場規模推移(数量/金額 2008年:実績 2009年:見込 2010年〜2013年:予測)
国内/世界市場別(国内市場は世界市場の内数)
市場規模は対象製品、システム毎の形態/機能分類に則る
4. エリア別市場規模(数量/金額 2008年:実績 2009年:見込 2010年〜2013年:予測)
日本/中国/その他アジア(オセアニア含む)/北米/中南米/欧州/その他(中近東、アフリカなど)に分類
5. メーカー別市場占有率(数量/金額 2008年:実績 2009年:見込)
6. 環境対策の状況と今後の方向性
7. 主要参入メーカーマーケティング戦略
8. 主要参入メーカー/機種一覧
現状市場投入している最新機種の情報等(機種名/標準価格/発売年月)
注:外資系メーカーおよび一部国内企業については略称表記とした。具体的には日本アイ・ビー・エムは日本IBM、日本ヒューレット・パッカードは日本HP、日本電気はNECとした。
この調査資料の活用方法
1. 今後の情報機器事業の拡大戦略と競合先企業の攻略
2. 新製品の開発/計画のためのプランニング策定
3. ソフトウエア開発におけるプラットフォーム選定の際の参考資料
4. システムインテグレーション事業におけるハードウエア選択の際の参考資料
5. 情報機器メーカーへの部品供給、ソフトウエア開発等、今後の情報機器事業戦略を推進する上でのパートナー選定のための参考資料
6. 販売促進、広告宣伝時におけるシェアデータの掲載
−調査対象製品−
上巻〈コンピュータ/モバイル/ストレージ/ネットワーク/システム市場編〉
コンピュータ関連
スーパーコンピュータ
汎用コンピュータ
オフィスコンピュータ
オープン系サーバ
ワークステーション
パーソナルコンピュータ
デスクトップパソコン
ノートブック/サブノートブックパソコン
コンシューマパソコン
ビジネスパソコン
ネットブック/MID
TVチューナ搭載パソコン
シンクライアント
ホワイトボックスパソコン
モバイル関連
携帯電話
PHS
スマートフォン
ストレージ関連
磁気テープ装置
テープライブラリ/オートローダ
ディスクアレイ
ハードディスクドライブ
CD/DVDドライブ
Blu-rayドライブ
ストレージメディア関連
磁気テープ
CD/DVD
Blu-rayディスク
メモリーカード
USBメモリ
ネットワーク関連
モデム
PLCアダプタ
ルータ
スイッチ
WiMAX端末
UPS
無線LAN機器
システム関連
POS
ハンディターミナル
ATM
カード決済端末
キオスク端末
RFIDリーダ・ライタ
ラベルプリンタ
下巻〈コンピュータ周辺機器/PCパーツ市場編〉
映像・音響関連
液晶モニタ
プロジェクタ
業務用FPD
コピーボード
電子黒板
資料提示装置
ICレコーダ
アクティブスピーカー
ヘッドセット
PCカメラ
PC用デジタルチューナ
DAC
電子ペーパー
ポインティングデバイス関連
マウス
キーボード
タブレット
デジタルペン
パーソナル支援関連
電子辞書
電子メモ
入出力機器関連
電子写真方式プリンタ
電子写真方式複合機
ドットマトリックス方式プリンタ
インクジェットプリンタ
インクジェット複合機
フォトプリンタ
デジタル複写・複合機
デジタル印刷機
イメージスキャナ
OCR専用機
オンデマンドプリンティングシステム
PCパーツ関連
CPU
メモリ
マザーボード
グラフィックボード
サウンドカード
電源ユニット
インターフェイスカード
PCケース
CPUクーラー
ベアボーンパソコン
−目次−
I. 総括編
1. 情報機器市場の展望(3)
2. 情報機器市場分布(5)
3. 製品別稼働状況(7)
4. カテゴリー別エリア別世界市場分析(8)
5. カテゴリー別市場規模/トレンド分析(13)
6. 製品別メーカー別生産拠点一覧(22)
7. 製品別市場規模推移(25)
8. 製品別メーカー別市場占有率(2008年実績)(43)
9. 製品別主要参入企業一覧(57)
II. 個別製品編
映像・音響関連
(1)液晶モニタ(76)
(2)プロジェクタ(81)
(3)業務用FPD(87)
(4)コピーボード(92)
(5)電子黒板(98)
(6)資料提示装置(106)
(7)ICレコーダ(110)
(8)アクティブスピーカー(115)
(9)ヘッドセット(120)
(10)PCカメラ(125)
(11)PC用デジタルチューナ(130)
(12)DAC(134)
(13)電子ペーパー(138)
ポインティングデバイス関連
(14)マウス(142)
(15)キーボード(148)
(16)タブレット(154)
(17)デジタルペン(160)
パーソナル支援関連
(18)電子辞書(168)
(19)電子メモ(173)
入出力機器関連
(20)電子写真方式プリンタ(178)
(21)電子写真方式複合機(186)
(22)ドットマトリックス方式プリンタ(192)
(23)インクジェットプリンタ(196)
(24)インクジェット複合機(202)
(25)フォトプリンタ(207)
(26)デジタル複写・複合機(211)
(27)デジタル印刷機(218)
(28)イメージスキャナ(223)
(29)OCR専用機(229)
(30)オンデマンドプリンティングシステム(233)
PCパーツ関連
(31)CPU(238)
(32)メモリ(243)
(33)マザーボード(247)
(34)グラフィックボード(252)
(35)サウンドカード(257)
(36)電源ユニット(261)
(37)インターフェイスカード(265)
(38)PCケース(269)
(39)CPUクーラー(274)
(40)ベアボーンパソコン(278)
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
2010 情報機器マーケティング調査総覧(下巻)

頒価
97,000円+税

発刊日
2009年11月10日

報告書体裁
A4版 原本コピー簡易製本

ページ数
282ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第二研究開発部門
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

CD-ROMセット:
CD-ROMセットは、本資料全編のPDFファイルを収録。
集計ファイルセット:
集計ファイルセットは、本資料全編のPDFファイル、総括編ダイジェスト版データ(パワーポイント形式)及び集計データ(エクセル形式)を収録。
ご注意ください
CD-ROMセット単体及び集計ファイルセット単体での販売は行っておりません。また、CD-ROM/集計ファイルのセット販売価格の対応はありません。
お申し込み方法
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