◆市場調査レポート:2009年10月09日発刊

2010 情報機器マーケティング調査総覧(上巻)

コンピュータ/モバイル/ストレージ/ネットワーク/システム市場編
−調査の背景−
  • 2009年9月に内閣各府より発表された月例報告では、「景気は、失業率が過去最高水準となるなど厳しい状況にあるものの、このところ持ち直しの動きがみられる」と「失業率が過去最高水準」との文言を盛り込み雇用情勢が厳しいことを示したが、「設備投資」は8月の月例報告「大幅に減少している」から「減少している」と上方修正を行い、「企業収益」についても判断を引き上げている。
  • 世界経済では、国際通貨基金(IMF)の報告によると、「世界的な経済の衰退は終息に向かっており、上向きになりつつある」としている。新興国を中心とした需要回復が世界経済の回復を促しており、特に中国の内需拡大といったアジアの迅速な景気回復が世界経済の成長率見通しを上方修正させている。
  • 一方、国内では自民党からの本格的な政権交代による民主党中心の連立政権の経済政策に関心が寄せられている。現況では補正予算の見直し、また急速な円高といった動きによって輸出関連企業を始めとしてビジネスの方向転換が強いられる可能性が生じるものと推測される。
  • 情報機器市場に目を向けると、例えばネットブックといった低価格製品の躍進がパーソナルコンピュータ市場全体の製品価格の下落を引き起こしており、日系、海外ベンダ問わず収益性の悪化を招く要因となり、各ベンダは生産コストの削減や差別化への施策が迫られているといえよう。
  • 当調査資料は、ビジネスのグローバル化が進む情報機器分野において、上巻でコンピュータ/モバイル/ストレージ/ネットワーク/システム市場、下巻でコンピュータ周辺機器/PCパーツ市場を収録している。日本市場及び世界市場のマーケットサイズ、各主要ベンダのマーケティング戦略、主要製品の生産拠点などのデータを網羅しており、日本のみならず、グローバルに展開する当該市場参入企業に対して、有益なデータを提供するデータブックとして制作したものである。
−調査目的−
  • 昨年の金融危機を端として発した世界不況は底を打ったと推測されるものの未だ景気回復といえる状況には至っておらず、情報機器市場を取り巻く環境は依然として厳しい環境にあるが、メーカーは環境対策製品など市場環境に合わせたマーケティング戦略をもって活路を見出そうとしている。
  • 2010年版の当調査資料は、調査対象品目を上・下巻に分けて世界市場、国内市場のマーケットボリューム、マーケットシェアの精査を継続して行い、有望市場であると判断した品目に関しては改めて詳細調査を行った。更に、各主要メーカーのマーケティング戦略、主要製品の生産拠点を分析することを項目として追加した。
  • 当調査資料は、情報機器市場の盛衰とともに30年以上共に歩んできた総合データ分析レポートとして、市場参入各社にとって有益な基礎情報として活用されることを切に望むものである。
−調査対象製品−
1. コンピュータ関連14品目
2. モバイル関連3品目
3. ストレージ関連6品目
4. ストレージメディア関連5品目
5. ネットワーク関連7品目
6. システム関連7品目
合計42品目
−2010 情報機器マーケティング調査総覧(上巻)の内容−
調査内容/調査項目
1. 市場展望
2. 対象製品の定義・カテゴリー
3. 市場規模推移(数量/金額 2008年:実績 2009年:見込 2010年〜2013年:予測)
国内/世界市場別(国内市場は世界市場の内数)
市場規模は対象製品、システム毎の形態/機能分類に則る
4. エリア別市場規模(数量/金額 2008年:実績 2009年:見込 2010年〜2013年:予測)
日本/中国/その他アジア(オセアニア含む)/北米/中南米/欧州/その他(中近東、アフリカなど)に分類
5. メーカー別市場占有率(数量/金額 2008年:実績 2009年:見込)
6. 環境対策の状況と今後の方向性
7. 主要参入メーカーマーケティング戦略
8. 主要参入メーカー/機種一覧
現状市場投入している最新機種の情報等(機種名/標準価格/発売年月)
注:外資系メーカーおよび一部国内企業については略称表記とした。具体的には日本アイ・ビー・エムは日本IBM、日本ヒューレット・パッカードは日本HP、日本電気はNECとした。
この調査資料の活用方法
1. 今後の情報機器事業の拡大戦略と競合先企業の攻略
2. 新製品の開発/計画のためのプランニング策定
3. ソフトウエア開発におけるプラットフォーム選定の際の参考資料
4. システムインテグレーション事業におけるハードウエア選択の際の参考資料
5. 情報機器メーカーへの部品供給、ソフトウエア開発等、今後の情報機器事業戦略を推進する上でのパートナー選定のための参考資料
6. 販売促進、広告宣伝時におけるシェアデータの掲載
−調査対象製品−
上巻〈コンピュータ/モバイル/ストレージ/ネットワーク/システム市場編〉
コンピュータ関連
スーパーコンピュータ
汎用コンピュータ
オフィスコンピュータ
オープン系サーバ
ワークステーション
パーソナルコンピュータ
デスクトップパソコン
ノートブック/サブノートブックパソコン
コンシューマパソコン
ビジネスパソコン
ネットブック/MID
TVチューナ搭載パソコン
シンクライアント
ホワイトボックスパソコン
モバイル関連
携帯電話
PHS
スマートフォン
ストレージ関連
磁気テープ装置
テープライブラリ/オートローダ
ディスクアレイ
ハードディスクドライブ
CD/DVDドライブ
Blu-rayドライブ
ストレージメディア関連
磁気テープ
CD/DVD
Blu-rayディスク
メモリーカード
USBメモリ
ネットワーク関連
モデム
PLCアダプタ
ルータ
スイッチ
WiMAX端末
UPS
無線LAN機器
システム関連
POS
ハンディターミナル
ATM
カード決済端末
キオスク端末
RFIDリーダ・ライタ
ラベルプリンタ
下巻〈コンピュータ周辺機器/PCパーツ市場編〉
映像・音響関連
液晶モニタ
プロジェクタ
業務用FPD
コピーボード
電子黒板
資料提示装置
ICレコーダ
アクティブスピーカー
ヘッドセット
PCカメラ
PC用デジタルチューナ
DAC
電子ペーパー
ポインティングデバイス関連
マウス
キーボード
タブレット
デジタルペン
パーソナル支援関連
電子辞書
電子メモ
入出力機器関連
電子写真方式プリンタ
電子写真方式複合機
ドットマトリックス方式プリンタ
インクジェットプリンタ
インクジェット複合機
フォトプリンタ
デジタル複写・複合機
デジタル印刷機
イメージスキャナ
OCR専用機
オンデマンドプリンティングシステム
PCパーツ関連
CPU
メモリ
マザーボード
グラフィックボード
サウンドカード
電源ユニット
インターフェイスカード
PCケース
CPUクーラー
ベアボーンパソコン
−目次−
I. 総括編
1. 情報機器市場の展望(3)
2. 情報機器市場分布(5)
3. 製品別稼働状況(7)
4. カテゴリー別エリア別世界市場分析(8)
5. カテゴリー別市場規模/トレンド分析(15)
6. 製品別メーカー別生産拠点一覧(24)
7. 製品別市場規模推移(26)
8. 製品別メーカー別市場占有率(54)
9. 製品別主要参入企業一覧(国内市場)(76)
II. 個別製品編
コンピュータ関連
(1) スーパーコンピュータ(92)
(2) 汎用コンピュータ(96)
(3) オフィスコンピュータ(100)
(4) オープン系サーバ(104)
(5) ワークステーション(115)
(6-1) パーソナルコンピュータ(120)
(6-2) デスクトップパソコン(125)
(6-3) ノートブック/サブノートブックパソコン(132)
(6-4) コンシューマパソコン(142)
(6-5) ビジネスパソコン(147)
(6-6) ネットブック/MID(152)
(6-7) TVチューナ搭載パソコン(157)
(7) シンクライアント(162)
(8) ホワイトボックスパソコン(169)
モバイル関連
(9) 携帯電話端末(176)
(10) PHS(180)
(11) スマートフォン(185)
ストレージ関連
(12) 磁気テープ装置(190)
(13) テープライブラリ/オートローダ(199)
(14) ディスクアレイ(204)
(15) ハードディスクドライブ(211)
(16) CD/DVDドライブ(217)
(17) Blu-rayドライブ(228)
ストレージメディア関連
(18) 磁気テープ(236)
(19) CD/DVD(246)
(20) Blu-rayディスク(252)
(21) メモリーカード(258)
(22) USBメモリ(266)
ネットワーク関連
(23) モデム(272)
(24) PLCアダプタ(279)
(25) ルータ(283)
(26) スイッチ(289)
(27) WiMAX端末(295)
(28) UPS(298)
(29) 無線LAN機器(303)
システム機器関連
(30) POSシステム(312)
(31) ハンディターミナル(317)
(32) ATM(324)
(33) カード決済端末(328)
(34) キオスク端末(333)
(35) RFIDリーダ・ライタ(337)
(36) ラベルプリンタ(342)
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
2010 情報機器マーケティング調査総覧(上巻)

頒価
97,000円+税

発刊日
2009年10月09日

報告書体裁
A4版 原本コピー簡易製本

ページ数
346ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第二研究開発部門
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

CD-ROMセット:
CD-ROMセットは、本資料全編のPDFファイルを収録。
集計ファイルセット:
集計ファイルセットは、本資料全編のPDFファイル、総括編ダイジェスト版データ(パワーポイント形式)及び集計データ(エクセル形式)を収録。
ご注意ください
CD-ROMセット単体及び集計ファイルセット単体での販売は行っておりません。また、CD-ROM/集計ファイルのセット販売価格の対応はありません。
お申し込み方法
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