◆市場調査レポート:2009年01月07日発刊

2009 情報機器マーケティング調査総覧(下巻)

新たなハードウェアビジネスの胎動! ビジネス/コンシューマ機器の総合データ分析レポート
下巻:コンピュータ周辺機器/関連デバイス市場編
−調査の背景−
  • 2008年9月に起こった「リーマン・ショック」以降、世界経済は急激に減速する方向にある。特に、先進国における主要産業である「自動車」では、米国に本社を置くいわゆる「ビッグ3」が経営危機に陥っている。当該産業は自動車メーカーを頂点としたピラミッド産業であることから、自動車部品メーカーや車載電装メーカーなど多くの企業の経営環境を悪化させており、経済全体へ与える影響も大きい。
  • 経済の閉塞感に加え、新興国地域である東南アジアや中近東、東欧諸国では民族紛争やクーデターなど、内政面の不安を理由に企業も慎重な立場を取っている。
  • 日本国内でも各企業で中長期的な事業計画の見直しが行われており、生産拠点の統合・閉鎖や新規生産拠点建設の見送り、それに伴う期間労働者の削減が行われているが、人件費の削減は期間労働者に限ったことではなく、正社員にまで及んでおり雇用不安が急速に広がっている。
  • 上記から経済や雇用の見通しが不安定な中で、個人需要も厳しい状況が続いており、「ウルトラモバイルパソコン/ネットブック」や「H&M」など低価格製品がヒットしたものの、価格に対する生活者の目は一層厳しくなっている。
  • 世界市場、国内市場とも市場環境が急速に悪化していることを受け、2009年は2008年に引続き、情報機器メーカーでは環境対策や法規制に対応しつつ成長ビジョンを描かなければならず、以前にも増して難しい舵取りを迫られている。
  • 当調査資料は、ビジネスのグローバル化が進む情報機器分野において、上巻でコンピュータ/モバイル/ネットワーク市場、及び資料編としてシステム機器関連市場、下巻でコンピュータ周辺機器/関連デバイス市場、及び資料編としてデジタルAV機器市場を収録し、日本市場及び世界市場のマーケットサイズ、業種別/販売ルート別市場などのデータを網羅した。また、下巻では新たに「関連デバイス市場」を追加し、日本のみならず、グローバルに展開する当該市場参入企業に対して、有益なデータを提供するデータブックとして制作した。
−調査目的−
  • 昨今の金融危機に伴って、世界市場、国内市場とも市場環境が急速に悪化していることを受け、2009年は2008年に引続き、情報機器メーカーでは環境対策や法規制に対応しつつ成長ビジョンを描かなければならず、更に難しい舵取りを迫られている。
  • 2009年版の当調査資料では、世界市場、国内市場のマーケットボリューム、マーケットシェアの精査を継続して実施すると共に、国内市場においては、業種別、国内販売ルート別に細分化して分析を行った。
  • 当調査資料は、情報機器市場の盛衰とともに30年以上共に歩んできた総合データ分析レポートとして、市場参入各社にとって有益な基礎情報として活用されることを切に望むものである。
−調査対象製品−
1. ストレージ市場編4品目
2. ストレージメディア市場編5品目
3. 入出力機器市場編11品目
4. 関連デバイス市場編7品目
5. 資料編9品目
合計36品目
−2009 情報機器マーケティング調査総覧(下巻)の内容−
調査内容/調査項目
1. 市場展望
2. 対象製品の定義・カテゴリー
3. 世界市場
1) 世界市場規模推移(数量/金額 2007年〜2008年:実績 2009年:見込 2010年〜2012年:予測)
2) エリア別(数量、2008年:実績)
エリア別:日本/アジア(オセアニア含む)/北米・中南米/欧州/その他(中近東、アフリカなど)
3) メーカー別市場占有率(数量/金額 2007年:実績 2008年:実績)一部品目を除く
4. 国内市場
1) 国内市場規模推移(数量/金額 2007年〜2008年:実績 2009年:見込 2010年〜2012年:予測)
2) 業種別(数量、2008年:実績)
製造業建設業、食品、繊維、紙・パルプ、出版・印刷、化学・石油、医薬品、硝子・セメント、鉄鋼、非鉄金属、機械、電気機械、輸送用機械、精密機械、その他製造業
流通卸売業、小売業
金融銀行業、保険業、証券業、リース業(リース会社自社への導入)
サービス他運輸業、情報・通信、電力・ガス、不動産、第一次産業(農業、林業、漁業、鉱業)
公共文教、医療(病院)、研究所、地方公共団体、政府、政府関連機関(独立行政法人等)、協同組合
コンシューマコンシューマユーザー、SOHO
3) 国内販売ルート別(数量、2008年:実績)
ビジネス/コンシューマ別
4) メーカー別市場占有率(数量/金額 2007年:実績 2008年:実績)一部品目を除く
5. 研究開発動向/プロダクトロードマップ
6. 環境対策の状況と今後の方向性
7. 主要参入メーカー/機種一覧
現状市場投入している最新機種の情報等(機種名/標準価格/発売年月)
関連デバイス市場編の調査内容
1. 市場展望
2. 対象製品の定義・カテゴリー
3. 世界市場
1) 世界市場規模推移(数量/金額 2007年〜2008年:実績 2009年:見込 2010年〜2012年:予測)
2) 採用機器別市場規模(2008年:実績)
3) メーカー別市場占有率(数量/金額 2007年:実績 2008年:実績)
4. 国内市場
1) 国内市場規模推移(数量/金額 2007年〜2008年:実績 2009年:見込 2010年〜2012年:予測)
2) メーカー別市場占有率(数量/金額 2007年:実績 2008年:実績)
5. 研究開発動向/プロダクトロードマップ
資料編の調査内容
1. 対象製品の定義・カテゴリー
2. 世界市場
1) 世界市場規模推移(数量/金額 2007年〜2008年:実績 2009年:見込 2010年〜2012年:予測)
2) メーカー別市場占有率(数量/金額 2007年:実績 2008年:実績)
3. 国内市場
1) 国内市場規模推移(数量/金額 2007年〜2008年:実績 2009年:見込 2010年〜2012年:予測)
2) メーカー別市場占有率(数量/金額 2007年:実績 2008年:実績)
注1:世界市場、国内市場のデータは、一部品目では割愛している。
注2:本調査資料では、2008年10月〜12月に調査を実施した。よって、各項目の市場規模推移、市場占有率などの2008年の数値を2008年11月までの実績を基に12月までの実績見込とし、「実績」と表記した。
注3:外資系メーカーおよび一部国内企業については略称表記とした。具体的には日本アイ・ビー・エムは日本IBM、日本ヒューレット・パッカードは日本HP、日本電気はNECとした。
この調査資料の活用方法
1. 今後の情報機器事業の拡大戦略と競合先企業の攻略
2. 新製品の開発/計画のためのプランニング策定
3. ソフトウエア開発におけるプラットフォーム選定の際の参考資料
4. システムインテグレーション事業におけるハードウエア選択の際の参考資料
5. 情報機器メーカーへの部品供給、ソフトウエア開発等、今後の情報機器事業戦略を推進する上でのパートナー選定のための参考資料
−目次−
I. 総括編
1. 情報機器市場の展望(3)
2. 情報機器市場分布(4)
3. 製品カテゴリー別世界エリアマップ(6)
4. 国内業種別動向(9)
5. 国内販売ルート別動向(12)
6. 主要デバイスの動向(15)
7. カテゴリー別市場規模推移(18)
8. 製品別市場規模推移(19)
9. 注目製品市場/関連ソリューションのトレンド分析(52)
10. 製品別メーカー別市場占有率(2008年 実績)(60)
11. 製品別主要参入企業一覧(国内市場)(82)
II. 個別製品編
ストレージ市場
(1) 磁気テープ装置(90)
(2) テープライブラリ/オートローダ(101)
(3) ディスクアレイ(107)
(4) メモリーカードリーダ/ライタ(116)
ストレージメディア市場
(5) 磁気テープ(124)
(6) CD/DVD(137)
(7) Blu-rayディスク(145)
(8) メモリーカード(151)
(9) USBメモリ(161)
入出力機器市場
(10) 電子写真方式プリンタ(170)
(11) 電子写真方式複合機(180)
(12) ドットマトリックス方式プリンタ(188)
(13) インクジェットプリンタ(194)
(14) インクジェット複合機(202)
(15) フォトプリンタ(210)
(16) デジタル複写・複合機(218)
(17) デジタル印刷機(225)
(18) イメージスキャナ(231)
(19) 液晶モニタ(242)
(20) プロジェクタ(251)
関連デバイス市場
(21) ハードディスクドライブ(260)
(22) CD/DVDドライブ(267)
(23) Blu-rayドライブ(281)
(24) CPU(288)
(25) フラッシュメモリ(293)
(26) メモリ(297)
(27) CCD/CMOSイメージセンサ(302)
資料編
(28) デジタルテレビ(308)
(29) DVD/HDDレコーダ(310)
(30) Blu-rayレコーダ/プレーヤ(312)
(31) デジタルビデオカメラ(314)
(32) デジタルスチルカメラ(316)
(33) デジタル放送チューナ(319)
(34) 携帯オーディオプレーヤ(320)
(35) 家庭用ゲーム機(323)
(36) カーナビゲーションシステム(326)
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
2009 情報機器マーケティング調査総覧(下巻)

頒価
97,000円+税

発刊日
2009年01月07日

報告書体裁
A4版 原本コピー簡易製本

ページ数
327ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第二研究開発部門
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

お申し込み方法
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受信後、担当者より折り返しご連絡いたします。
また、必要事項をE-mail、ファクシミリにてinfo@fcr.co.jpまでお送りいただいても結構です。
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