◆市場調査レポート:2008年11月20日発刊

2009 情報機器マーケティング調査総覧(上巻)

新たなハードウェアビジネスの胎動! ビジネス/コンシューマ機器の総合データ分析レポート
上巻:コンピュータ/モバイル/ネットワーク市場編
−調査の背景−
  • 2008年10月に内閣各府より発表された月例報告では、2008年8月から「景気は、このところ弱含んでいる」としていた基調判断を「景気は、弱まっている」と下方修正し、景気の減速感を政府が認めた形となった。先行きについては「米国・欧州における景気の深刻化や景気の一層の下振れ懸念、株式・為替市場の大幅な変動などから、景気の状況がさらに厳しいものとなるリスクが存在することに留意する必要がある」として当面、経済の閉塞感が続くという見解を呈している。
  • 一時の破格的な原油価格の高騰は収束が見られるものの、それ以前の高値での推移は燃料や原材料の価格に波及し、各産業に多大なる影響を与えた。現在、各企業で2008年度の四半期決算や半期決算が発表されているものの、多くの企業が減収ないしは減益となっており、先行きの見通しの悪さから雇用・設備投資を抑制する企業も見受けられるようになってきている。加えて、株安・円高傾向で市場は推移しており、この状況が長引けば輸出関連企業を中心に一層の経済状況の悪化が想定される。
  • 一方、個人消費は、北京オリンピックによる特需は終焉を迎え、原油高等に伴う生活必需品の値上げや、国内景気の冷え込み、消費者の購買意欲の急激な減退が向かい風となっている。
  • このような経済環境においても、メーカーは低価格化に対応するためのコスト削減、ユーザーニーズの多様化に伴う製品ライフサイクルの短縮、環境、内部統制といった業界/政府の規制などに対応し、厳しい競争社会において生き残りを模索する必要があるといえよう。
  • 当調査資料は、ビジネスのグローバル化が進む情報機器分野において、上巻でコンピュータ/モバイル/ネットワーク市場、及び資料編としてシステム機器関連市場、下巻でコンピュータ周辺機器/関連デバイス市場、及び資料編としてデジタルAV機器市場を収録し、日本市場及び世界市場のマーケットサイズ、業種別/販売ルート別市場などのデータを網羅し、日本のみならず、グローバルに展開する当該市場参入企業に対して、有益なデータを提供するデータブックとして制作した。
−調査目的−
  • 原油価格高騰、個人消費の低迷、米国にはじまった世界的な金融不安など情報機器市場を取り巻く環境は依然として厳しい市場環境が続いている。このような経済環境においても、メーカーは低価格化に対応するためのコスト削減、ユーザーニーズの多様化に伴う製品ライフサイクルの短縮、環境、内部統制といった業界/政府の規制などに対応し、厳しい競争社会において生き残りを模索する必要があるといえよう。
  • 2008年版の当調査資料では、世界市場、国内市場のマーケットボリューム、マーケットシェアの精査を継続して実施すると共に、国内市場においては、業種別、国内販売ルート別に細分化して分析を行った。
  • 当調査資料は、情報機器市場の盛衰とともに30年以上共に歩んできた総合データ分析レポートとして、市場参入各社にとって有益な基礎情報として活用されることを切に望むものである。
−調査対象製品−
1. サーバ市場編5品目
2. PC市場編9品目
3. モバイル市場編4品目
4. ポインティングデバイス市場編4品目
5. ネットワーク市場編4品目
6. 資料編(システム機器関連市場)7品目
合計33品目
−2009 情報機器マーケティング調査総覧(上巻)の内容−
調査内容/調査項目
1. 市場展望
2. 対象製品の定義・カテゴリー
3. 世界市場
1) 世界市場規模推移(数量/金額 2007年:実績 2008年:見込 2009年〜2012年:予測)
2) エリア別(数量、2008年:見込)
エリア別:日本/アジア(オセアニア含む)/北米・中南米/欧州/その他(中近東、アフリカなど)
3) メーカー別市場占有率(数量/金額 2007年:実績 2008年:見込)一部品目を除く
4. 国内市場
1) 国内市場規模推移(数量/金額 2007年:実績 2008年:見込 2009年〜2012年:予測)
2) 業種別(数量、2008年:見込)
製造業建設業、食品、繊維、紙・パルプ、出版・印刷、化学・石油、医薬品、硝子・セメント、鉄鋼、非鉄金属、機械、電気機械、輸送用機械、精密機械、その他製造業
流通卸売業、小売業
金融銀行業、保険業、証券業、リース業(リース会社自社への導入)
サービス他運輸業、情報・通信、電力・ガス、不動産、第一次産業(農業、林業、漁業、鉱業)
公共文教、医療(病院)、研究所、地方公共団体、政府、政府関連機関(独立行政法人等)、協同組合
コンシューマコンシューマユーザー、SOHO
3) 国内販売ルート別(数量、2008年:見込)
ビジネス/コンシューマ別
4) メーカー別市場占有率(数量/金額 2007年:実績 2008年:見込)一部品目を除く
5. 研究開発動向/プロダクトロードマップ
6. 環境対策の状況と今後の方向性
7. 主要参入メーカー/機種一覧
現状市場投入している最新機種の情報等(機種名/標準価格/発売年月)
注:外資系メーカーおよび一部国内企業については略称表記とした。具体的には日本アイ・ビー・エムは日本IBM、日本ヒューレット・パッカードは日本HP、日本電気はNECとした。
この調査資料の活用方法
1. 今後の情報機器事業の拡大戦略と競合先企業の攻略
2. 新製品の開発/計画のためのプランニング策定
3. ソフトウエア開発におけるプラットフォーム選定の際の参考資料
4. システムインテグレーション事業におけるハードウエア選択の際の参考資料
5. 情報機器メーカーへの部品供給、ソフトウエア開発等、今後の情報機器事業戦略を推進する上でのパートナー選定のための参考資料
−目次−
I. 総括編
1. 情報機器市場の展望(3)
2. 情報機器市場分布(4)
3. 製品カテゴリー別世界エリアマップ(6)
4. 国内業種別動向(11)
5. 国内販売ルート別動向(14)
6. カテゴリー別市場規模推移(17)
7. 製品別市場規模推移(18)
8. 注目製品のトレンド分析(50)
9. 製品別メーカー別市場占有率(2008年見込)(56)
10. 製品別主要参入企業一覧(国内市場)(73)
II. 個別製品編
サーバ市場
(1) スーパーコンピュータ(86)
(2) 汎用コンピュータ(92)
(3) オフィスコンピュータ(98)
(4) オープン系サーバ(104)
(5) ワークステーション(118)
PC市場
(6-1) パーソナルコンピュータ(126)
(6-2) デスクトップパソコン(134)
(6-3) ノートブック/サブノートブックパソコン(146)
(6-4) コンシューマパソコン(160)
(6-5) ビジネスパソコン(170)
(6-6) ウルトラモバイルパソコン/ネットブック(180)
(6-7) TVチューナ搭載パソコン(187)
(7) シンクライアント(193)
(8) ベアボーンパソコン(201)
モバイル市場
(9) 携帯電話(210)
(10) PHS(217)
(11) スマートフォン(223)
(12) 電子辞書(229)
ポインティングデバイス市場
(13) マウス(236)
(14) キーボード(244)
(15) タブレット(253)
(16) デジタルペン(262)
ネットワーク市場
(17) モデム(270)
(18) PLCアダプタ(277)
(19) ルータ(283)
(20) 無線LAN関連機器(292)
資料編
(21) ATM(306)
(22) POS端末(308)
(23) ラベルプリンタ(309)
(24) カード決済端末(311)
(25) キオスク端末(314)
(26) ハンディターミナル(316)
(27) OCR専用機(317)
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
2009 情報機器マーケティング調査総覧(上巻)

頒価
97,000円+税

発刊日
2008年11月20日

報告書体裁
A4版 原本コピー簡易製本

ページ数
318ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第二研究開発部門
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

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