◆市場調査レポート:2007年11月12日発刊

2008 情報機器マーケティング調査総覧(上巻)

上巻:コンピュータ/モバイル/ストレージ/ネットワーク機器編
−調査の背景−
  • 2007年10月の月例経済報告において、内閣府は国内経済の基調判断を「景気は、このところ一部に弱さがみられるものの、回復している」と判断を据え置き、先行きについては「企業部門の好調さが持続し、これが家計部門へ波及し国内民間需要に支えられた景気回復が続くと見込まれる」とした。一方で、「アメリカ経済や原油価格の動向が内外経済に与える影響等」を引き続き留意点として挙げた。
  • 企業収益の改善や需要の増加等を受けて、企業の設備投資が緩やかに回復していることに加え、世界最大の銀行となる“ゆうちょ銀行”の誕生に触発されて、金融業界を中心とした業種横断的なIT投資拡大も活発化している。しかし、情報機器業界では、ハードウェアからソフトウェア、そしてソリューション/サービスへとパラダイムシフトが起こり、単価の継続した下落幅を、性能向上や高付加価値化によって小幅化しているという厳しい市場環境に変化は見られない。
  • 一方、個人消費は、デジタル家電市場の活発化などにより回復基調で推移すると見られたが、暫定的な税負担の軽減措置として導入された定率減税の廃止、税源移譲の実施による実質的な増税、原油高による商品の値上げなどが家計を圧迫しており、情報機器の消費マインドに大きく影響を及ぼすと考えられる。
  • このように情報機器市場は依然として厳しい市場環境が今後も継続していくと見られ、国内メーカーは海外メーカーとの価格/技術競争によるマーケットシェアの獲得という枠組みから脱却し、新たな市場創造のためのアクションプランを模索する必要があるといえよう。
  • 当調査資料は、ビジネスのグローバル化が進む情報機器分野において、上巻でコンピュータ/モバイル/ストレージ/ストレージメディア/ネットワーク機器、下巻でコンピュータ周辺機器/エンターテインメント/自動車/システム機器を収録し、日本市場及び世界市場のマーケットサイズ、販売ルート別市場などのデータを網羅し、日本のみならず、グローバルに展開する当該市場参入企業に対して、有益なデータを提供するデータブックとして制作した。
−調査目的−
  • 製品単価の下落、リプレイスサイクルの長期化などに加えて、近年の原油価格高騰は、企業の業況感を悪化させているだけでなく、個人消費に対しても影響を与えており、情報機器市場は依然として厳しい市場環境が続いている。こうした中、国内メーカーは海外メーカーとの価格/技術競争によるマーケットシェアの獲得という枠組みから脱却し、新たな市場創造のためのアクションプランを模索する必要があるだろう。
  • 2008年版の当調査資料では、世界市場、国内市場のマーケットボリューム、マーケットシェアの精査を継続して実施すると共に、国内市場においては、新たに需要先別に細分化し、今後成長が期待される国内販売ルートのトレンドを詳細分析した。
  • 当調査資料は、情報機器市場の盛衰とともに30年以上共に歩んできた総合データ分析レポートとして、市場参入各社にとって有益な基礎情報として活用されることを切に望むものである。
−調査対象−
1. コンピュータ関連16品目
2. モバイル関連5品目
3. ストレージ関連13品目
4. ストレージメディア関連8品目
5. ネットワーク関連8品目
合計50品目
−2008 情報機器マーケティング調査総覧(上巻)の内容−
調査内容/調査項目
1. 市場展望
市場概況、主要参入プレイヤー動向、今後の市場動向についての概要
2. 対象製品の定義・カテゴリー
対象製品の定義
3. 市場規模推移(国内市場/世界市場)
1) 2006年:実績 2007年:見込 2008年〜2011年:予測
2) 数量/金額ベース(一部品目を除く)
4. エリア別市場規模
1) 日本/アジア・オセアニア/北米/中南米/欧州/その他(中近東/アフリカ等)別
2) 2006年:実績、数量ベース(一部金額ベース)
5. 国内需要先別市場規模
1) 需要先別:ビジネス/コンシューマ/組込・同梱別
2) 2006年:実績、2007年:見込、数量ベース(一部金額ベース)
6. 国内販売ルート別市場規模
1) ビジネス(Webダイレクト/訪販/間販/その他の4区分)
2) コンシューマ(Webダイレクト/店舗/その他の3区分)
3) 組込・同梱
4) 2006年:実績、2007年:見込、数量ベース(一部金額ベース)
7. メーカー別市場占有率
1) 国内市場
2006年:実績 2007年:見込、数量/金額ベース(一部品目を除く)
2) 世界市場
2006年:実績 2007年:見込、数量ベース(一部品目を除く)
8. 主要参入メーカー/機種一覧
現状市場投入している最新機種の情報等(機種名/標準価格/発売年月)
注:外資系メーカーおよび一部国内企業については略称表記とした。具体的には日本アイ・ビー・エムは日本IBM、日本ヒューレット・パッカードは日本HP、富士通・シーメンス・コンピューターズはFSC、日本電気はNECとした。
この調査資料の活用方法
1. 今後の情報機器事業の拡大戦略と競合先企業の攻略
2. 新製品の開発/計画のためのプランニング策定
3. ソフトウエア開発におけるプラットフォーム選定の際の参考資料
4. システムインテグレーション事業におけるハードウエア選択の際の参考資料
5. 情報機器メーカーへの部品供給、ソフトウエア開発等、今後の情報機器事業戦略を推進する上でのパートナー選定のための参考資料
−調査対象製品−
コンピュータ/モバイル/ストレージ/ネットワーク機器編(上巻)
コンピュータ関連
1) スーパーコンピュータ
2) 汎用コンピュータ
3) オフィスコンピュータ
4) オープン系サーバ
(4-1) UNIXサーバ
(4-2) Windowsサーバ
(4-3) Linuxサーバ
(4-4) ブレードサーバ
5) ワークステーション
6) パーソナルコンピュータ
(6-1) デスクトップパソコン
(6-2) ノート/サブノートブックパソコン
(6-3) TVパソコン
(6-4) FAパソコン
7) シンクライアント
8) ペン入力コンピュータ
モバイル関連
9) 携帯電話
10) PHS
11) スマートフォン
12) 携帯情報端末
13) 電子辞書
ストレージ関連
14) 磁気テープドライブ
15) テープライブラリ/オートローダ
16) ディスクアレイ
17) SANスイッチ
18) ハードディスクドライブ
19) 光磁気ディスクドライブ
20) CD-ROMドライブ
21) DVD-ROMドライブ
22) CD-R/RWドライブ
23) CD-R/RW+DVD-ROMドライブ
24) 追記・書換え型DVDドライブ
25) 次世代DVDドライブ
26) メモリーカードリーダ/ライタ
ストレージメディア関連
27) 磁気テープ
28) 光磁気ディスク
29) CD-R/RW
30) 追記・書換え型DVD
31) 次世代DVD
32) セキュリティメディア
33) メモリーカード
34) USBメモリ
ネットワーク関連
35) モデム
36) PLCアダプタ
37) ルーター
38) 無線LANアダプタ
39) スイッチ
40) IP-PBX
41) IP電話機
42) UPS
コンピュータ周辺機器/エンターテインメント/自動車/システム機器編(下巻)
映像・音響関連
1) PCモニタ
2) 業務用FPD
3) プロジェクタ
4) 電子情報ボード
5) 電子黒板
6) 資料提示装置
7) TV会議システム
8) ネットワークカメラ
9) グラフィックボード
10) ICレコーダ
11) PCスピーカー
12) サウンドボード
エンターテインメント関連
13) デジタルテレビ
14) DVD&HDDレコーダ
15) デジタルチューナー
16) STB
17) PC用ワンセグチューナー
18) ネットワークメディアプレーヤ
19) デジタルビデオカメラ
20) デジタルスチルカメラ
21) 家庭用ゲーム機
22) ポータブルAVプレーヤ
ポインティングデバイス関連
23) マウス
24) キーボード
25) タブレット
入出力関連
26) イメージスキャナ
27) ドットマトリックス方式プリンタ
28) 電子写真方式プリンタ
29) 電子写真方式複合機
30) インクジェット方式プリンタ
31) フォトプリンタ
32) ワイドフォーマットプリンタ
33) デジタル複写・複合機
34) デジタル複合機
35) ファクシミリ
自動車関連
36) カーナビゲーションシステム
37) カーTV
38) 車載用デジタルチューナー
39) ETC
システム関連
40) POS端末
41) ハンディターミナル
42) ATM
43) カード決済端末
44) キオスク端末
45) OCR
46) RFIDタグ
47) RFIDタグリーダ・ライタ
48) RFIDプリンタ
49) バーコードスキャナ
50) バーコードプリンタ
−目次−
I. 総括編
1. 情報機器市場の展望(3)
2. 情報機器市場分布(9)
3. 国内販売ルート別動向(11)
4. 競合製品市場の相関関係と今後の展望(14)
5. カテゴリー別市場規模推移(24)
6. 製品別市場規模推移(25)
7. 製品別メーカー別市場占有率(2007年見込)(51)
8. 製品別主要参入企業一覧(国内市場)(62)
II. 個別製品編
コンピュータ関連
(1) スーパーコンピュータ(74)
(2) 汎用コンピュータ(79)
(3) オフィスコンピュータ(84)
(4) オープン系サーバ(89)
(4-1) UNIXサーバ(93)
(4-2) Windowsサーバ(98)
(4-3) Linuxサーバ(104)
(4-4) ブレードサーバ(109)
(5) ワークステーション(114)
(6) パーソナルコンピュータ(119)
(6-1) デスクトップパソコン(124)
(6-2) ノート/サブノートブックパソコン(130)
(6-3) TVパソコン(137)
(6-4) FAパソコン(142)
(7) シンクライアント(147)
(8) ペン入力コンピュータ(152)
モバイル関連
(9) 携帯電話(158)
(10) PHS(163)
(11) スマートフォン(168)
(12) 携帯情報端末(173)
(13) 電子辞書(178)
ストレージ関連
(14) 磁気テープ装置(184)
(15) テープライブラリ/オートローダ(191)
(16) ディスクアレイ(196)
(17) SANスイッチ(203)
(18) ハードディスクドライブ(208)
(19) 光磁気ディスクドライブ(214)
(20) CD-ROMドライブ(219)
(21) DVD-ROMドライブ(223)
(22) CD-R/RWドライブ(228)
(23) CD-R/RW+DVD-ROMドライブ(231)
(24) 追記・書換え型DVDドライブ(236)
(25) 次世代DVDドライブ(242)
(26) メモリーカードリーダ/ライタ(247)
ストレージメディア関連
(27) 磁気テープ(254)
(28) 光磁気ディスク(262)
(29) CD-R/RW(267)
(30) 追記・書換え型DVD(273)
(31) 次世代DVD(280)
(32) セキュリティメディア(285)
(33) メモリーカード(289)
(34) USBメモリ(295)
ネットワーク関連
(35) モデム(302)
(36) PLCアダプタ(308)
(37) ルータ(313)
(38) 無線LANアダプタ(325)
(39) スイッチ(330)
(40) IP-PBX(336)
(41) IP電話機(341)
(42) UPS(348)
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
2008 情報機器マーケティング調査総覧(上巻)

頒価
97,000円+税

発刊日
2007年11月12日

報告書体裁
A4版 原本コピー簡易製本

ページ数
352ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第二研究開発部門
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

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