◆市場調査レポート:2007年12月20日発刊

2008 情報機器マーケティング調査総覧(下巻)

下巻:コンピュータ周辺機器/エンターテインメント/自動車/システム機器編
−調査の背景−
  • 2007年11月に内閣各府より発表された月例報告では、2007年10月と同様に日本経済の基調判断を「景気は、このところ一部に弱さが見られるものの、回復している。」と判断を据え置き、先行きについても、企業部門の好調さが持続し、これが家計部門へ波及し国内民間需要に支えられた景気回復が続くと見込まれるとした。
  • 一方では先月から引き続きサブプライムローン問題を背景とする金融資本市場の変動や原油価格の動向が内外経済に与える影響等には留意する必要があるとした。
  • 原油価格の動向に関しては値上げされる製品領域は、食料品や電気、ガス料金に加え衣服に到るまで拡大しており、生活必需品の値上による民需での購買意欲の減退は避けられない状況となっている。
  • 企業における景況感においても、日本銀行が2007年12月に発表した企業短期経済観測調査(短観)によると、原油高やアメリカ経済の減速を受けて、景気の先行きに対する不安感が鮮明になってきている。
  • この様に2006年まで見られた好況感は、ここに来て急速に薄れてきたことに加え、薄型テレビやDVD&HDDレコーダ、ポータブルAVプレーヤをはじめとするデジタル家電など、国内市場を盛り上げた情報機器はもはや革新的な製品ではなくコモディティ化が進み成長性の乏しい製品となってきたことから、国内の情報機器市場は厳しい市場環境の様相を呈している。
  • 世界市場は、中国やインドをはじとするアジア地域、ブラジル、メキシコ、アルゼンチンをはじめとる中南米地域などにおいて、経済発展に伴う情報化投資の拡大によって、情報機器市場は活況の様相を呈している。その一方で価格に対する要求が強いこれら地域でのシェア獲得を目指す企業間競争は熾烈を極めており、スケールメリットを活かした国際競争力の強化を目的にM&Aや企業間連携が盛んに行われており、参入企業は事業の選択と集中を迫られている。
  • 当調査資料は、ビジネスのグローバル化が進む情報機器分野において、上巻でコンピュータ/モバイル/ストレージ/ストレージメディア/ネットワーク機器、下巻でコンピュータ周辺機器/エンターテインメント/自動車/システム機器を収録し、日本市場及び世界市場のマーケットサイズ、販売ルート別市場などのデータを網羅し、日本のみならず、グローバルに展開する当該市場参入企業に対して、有益なデータを提供するデータブックとして制作した。
−調査目的−
  • 製品単価の下落、リプレイスサイクルの長期化などに加えて、近年の原油価格高騰は、企業の業況感を悪化させているだけでなく、個人消費に対しても影響を与えており、情報機器市場は依然として厳しい市場環境が続いている。こうした中、国内メーカーは海外メーカーとの価格/技術競争によるマーケットシェアの獲得という枠組みから脱却し、新たな市場創造のためのアクションプランを模索する必要があるだろう。
  • 2008年版の当調査資料では、世界市場、国内市場のマーケットボリューム、マーケットシェアの精査を継続して実施すると共に、国内市場においては、新たに需要先別に細分化し、今後成長が期待される国内販売ルートのトレンドを詳細分析した。
  • 当調査資料は、情報機器市場の盛衰とともに30年以上共に歩んできた総合データ分析レポートとして、市場参入各社にとって有益な基礎情報として活用されることを切に望むものである。
−調査対象製品−
1. 映像・音響関連12品目
2. エンターテインメント関連10品目
3. ポインティングデバイス関連3品目
4. 入出力関連10品目
5. 自動車関連4品目
6. システム関連11品目
合計50品目
−2008 情報機器マーケティング調査総覧(下巻)の内容−
調査内容/調査項目
1. 市場展望
市場概況、主要参入プレイヤー動向、今後の市場動向についての概要
2. 対象製品の定義・カテゴリー
対象製品の定義
3. 市場規模推移(国内市場/世界市場)
1) 2006年:実績 2007年:見込 2008年〜2011年:予測
2) 数量/金額ベース(一部品目を除く)
4. エリア別市場規模
1) 日本/アジア・オセアニア/北米/中南米/欧州/その他(中近東/アフリカ等)別
2) 2006年:実績、数量ベース
5. 国内需要先別市場規模
1) 需要先別:ビジネス/コンシューマ/組込・同梱別
2) 2006年:実績、2007年:見込、数量ベース
6. 国内販売ルート別市場規模
1) ビジネス(Webダイレクト/訪販/間販/その他の4区分)
2) コンシューマ(Webダイレクト/店舗/その他の3区分)
3) 組込・同梱
4) 2006年:実績、2007年:見込、数量ベース
7. メーカー別市場占有率
1) 国内市場
2006年:実績 2007年:見込、数量/金額ベース(一部品目を除く)
2) 世界市場
2006年:実績 2007年:見込、数量ベース(一部品目を除く)
8. 主要参入メーカー/機種一覧
現状市場投入している最新機種の情報等(機種名/標準価格/発売年月)
注:外資系メーカーおよび一部国内企業については略称表記とした。具体的には日本アイ・ビー・エムは日本IBM、日本ヒューレット・パッカードは日本HP、富士通・シーメンス・コンピューターズはFSC、日本電気はNECとした。
この調査資料の活用方法
1. 今後の情報機器事業の拡大戦略と競合先企業の攻略
2. 新製品の開発/計画のためのプランニング策定
3. ソフトウエア開発におけるプラットフォーム選定の際の参考資料
4. システムインテグレーション事業におけるハードウエア選択の際の参考資料
5. 情報機器メーカーへの部品供給、ソフトウエア開発等、今後の情報機器事業戦略を推進する上でのパートナー選定のための参考資料
−調査対象製品−
コンピュータ/モバイル/ストレージ/ネットワーク機器編(上巻)
コンピュータ関連
1) スーパーコンピュータ
2) 汎用コンピュータ
3) オフィスコンピュータ
4) オープン系サーバ
(4-1) UNIXサーバ
(4-2) Windowsサーバ
(4-3) Linuxサーバ
(4-4) ブレードサーバ
5) ワークステーション
6) パーソナルコンピュータ
(6-1) デスクトップパソコン
(6-2) ノート/サブノートブックパソコン
(6-3) TVパソコン
(6-4) FAパソコン
7) シンクライアント
8) ペン入力コンピュータ
モバイル関連
9) 携帯電話
10) PHS
11) スマートフォン
12) 携帯情報端末
13) 電子辞書
ストレージ関連
14) 磁気テープドライブ
15) テープライブラリ/オートローダ
16) ディスクアレイ
17) SANスイッチ
18) ハードディスクドライブ
19) 光磁気ディスクドライブ
20) CD-ROMドライブ
21) DVD-ROMドライブ
22) CD-R/RWドライブ
23) CD-R/RW+DVD-ROMドライブ
24) 追記・書換え型DVDドライブ
25) 次世代DVDドライブ
26) メモリーカードリーダ/ライタ
ストレージメディア関連
27) 磁気テープ
28) 光磁気ディスク
29) CD-R/RW
30) 追記・書換え型DVD
31) 次世代DVD
32) セキュリティメディア
33) メモリーカード
34) USBメモリ
ネットワーク関連
35) モデム
36) PLCアダプタ
37) ルーター
38) 無線LANアダプタ
39) スイッチ
40) IP-PBX
41) IP電話機
42) UPS
コンピュータ周辺機器/エンターテインメント/自動車/システム機器編(下巻)
映像・音響関連
1) PCモニタ
2) 業務用FPD
3) プロジェクタ
4) 電子情報ボード
5) 電子黒板
6) 資料提示装置
7) TV会議システム
8) ネットワークカメラ
9) グラフィックボード
10) ICレコーダ
11) PCスピーカー
12) サウンドボード
エンターテインメント関連
13) デジタルテレビ
14) DVD&HDDレコーダ
15) デジタルチューナー
16) STB
17) PC用ワンセグチューナー
18) ネットワークメディアプレーヤ
19) デジタルビデオカメラ
20) デジタルスチルカメラ
21) 家庭用ゲーム機
22) ポータブルAVプレーヤ
ポインティングデバイス関連
23) マウス
24) キーボード
25) タブレット
入出力関連
26) イメージスキャナ
27) ドットマトリックス方式プリンタ
28) 電子写真方式プリンタ
29) 電子写真方式複合機
30) インクジェット方式プリンタ
31) フォトプリンタ
32) ワイドフォーマットプリンタ
33) デジタル複写・複合機
34) デジタル複合機
35) ファクシミリ
自動車関連
36) カーナビゲーションシステム
37) カーTV
38) 車載用デジタルチューナー
39) ETC
システム関連
40) POS端末
41) ハンディターミナル
42) ATM
43) カード決済端末
44) キオスク端末
45) OCR
46) RFIDタグ
47) RFIDタグリーダ・ライタ
48) RFIDプリンタ
49) バーコードスキャナ
50) バーコードプリンタ
−目次−
I. 総括編
1. 情報機器市場の展望(3)
2. 情報機器市場分布(10)
3. 国内販売ルート別動向(12)
4. 競合製品市場の相関関係と今後の展望(16)
5. カテゴリー別市場規模推移(26)
6. 製品別市場規模推移(27)
7. 製品別メーカー別市場占有率(2007年見込)(52)
8. 製品別主要参入企業一覧(国内市場)(68)
II. 個別製品編
映像・音響関連
(1) PCモニタ(80)
(2) 業務用FPD(86)
(3) プロジェクタ(92)
(4) 電子情報ボード(98)
(5) 電子黒板(103)
(6) 資料提示装置(108)
(7) テレビ会議システム(113)
(8) ネットワークカメラ(118)
(9) グラフィックボード(123)
(10) ICレコーダ(128)
(11) スピーカー(133)
(12) サウンドボード(139)
エンターテインメント関連
(13) デジタルテレビ(146)
(14) DVD&HDDレコーダ(154)
(15) デジタルチューナー(161)
(16) セットトップボックス(166)
(17) PC用ワンセグチューナー(171)
(18) ネットワークメディアプレーヤ(176)
(19) デジタルビデオカメラ(181)
(20) デジタルスチルカメラ(189)
(21) 家庭用ゲーム機(197)
(22) ポータブルAVプレーヤ(203)
ポインティングデバイス関連
(23) マウス(212)
(24) キーボード(219)
(25) タブレット(224)
入出力関連
(26) イメージスキャナ(230)
(27) ドットマトリックス方式プリンタ(237)
(28) 電子写真方式プリンタ(242)
(29) 電子写真方式複合機(248)
(30) インクジェット方式プリンタ(253)
(31) フォトプリンタ(259)
(32) ワイドフォーマットプリンタ(264)
(33) デジタル複写・複合機(270)
(34) デジタル複合機(276)
(35) ファクシミリ(281)
自動車関連
(36) カーナビゲーションシステム(288)
(37) カーTV(295)
(38) 車載用デジタルチューナー(300)
(39) ETC(305)
システム関連
(40) POS端末(312)
(41) ハンディターミナル(318)
(42) ATM(325)
(43) カード決済端末(330)
(44) キオスク端末(336)
(45) OCR(341)
(46) RFIDタグ(346)
(47) RFIDタグリーダ・ライタ(353)
(48) RFIDプリンタ(358)
(49) バーコードスキャナ(363)
(50) バーコードプリンタ(369)
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
2008 情報機器マーケティング調査総覧(下巻)

頒価
97,000円+税

発刊日
2007年12月20日

報告書体裁
A4版 原本コピー簡易製本

ページ数
373ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第二研究開発部門
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

お申し込み方法
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