◆市場調査レポート:2005年10月21日発刊

2006 情報機器マーケティング調査総覧(上巻)

コンピュータ/専用端末・システム/ホーム・パーソナル機器/通信・ネットワーク機器編
−調査の背景−
  • 現在の情報機器市場は産業構造、市場成長性、収益性の観点からは、全体として依然低迷を続ける状況にあるが、新三種の神器とされる「デジタルカメラ」を除く、「DVD/HDDレコーダ」「薄型テレビ」に代表されるデジタル家電市場は引き続き活況であり、これら製品がけん引役となるユビキタスプラットフォーム市場としては、情報機器市場は新たな成長期を迎えつつあるともいえる。今後のユビキタス技術の革新やデジタルネットワークの拡大が、情報機器を巡る新たな市場環境を創出することに期待される。
  • スーパーコンピュータの開発に代表されるように、情報機器における技術開発は産業全体の成長のために無限に継続されることが求められており、激しい変革を続ける情報社会のインフラを担う情報機器は常に最先端の科学技術を提供する製品といえる。デジタル家電製品においても、IBM、ソニー・グループ、東芝が共同開発した次世代マイクロプロセッサ「Cell」や有機EL、次世代大容量ディスク「Blu-ray」「HD DVD」など新たなプラットフォーム技術の台頭が今後の市場を活性化させていくことが予測される。
  • ただし、IBMのパソコン事業からの撤退に代表されるように、情報機器メーカー各社においては、競争力の向上と経営体質の強化の実現に向けて、コア事業の強化を課題とし、収益構造の改革を求められる変革期を迎えていることも事実である。グローバル化が進みさらに競合の激しさを増す情報機器事業においては、事業の絞り込み、モデル数の削減、製造拠点の統廃合などの情報機器事業におけるコスト体質の継続的見直しが必要である。また、来るべきユビキタス社会においては、そのハードウェアプラットフォームを担う製品としてコンセプトやターゲットの見直し、新たな差異化とスピーディーな製品化により商品力強化、市場競争力の向上を図ることが急務といえる。
  • 当調査資料は、ビジネスのグローバル化が進み、ブロードバンドやユビキタスコミュニケーションインフラの活用が戦略の中核を占めるようになってきた情報機器市場に関して、上巻でコンピュータ/専用端末・システム/ホーム・パーソナル機器/通信・ネットワーク関連機器を、下巻でコンピュータ周辺機器を収録した総合データである。

−調査目的−
  • 「DVD/HDDレコーダ」「薄型テレビ」に代表されるデジタル家電市場は引き続き活況であるものの、情報機器市場全体の傾向では製品単価の下落傾向が継続し、コンシューマ市場においては製品の買い替えサイクルが長期化するなど、市場環境の厳しさには大きな変化はない。情報機器メーカー各社は、製品技術の共有化による開発効率の向上や製造拠点の統廃合などにより情報機器事業の収益性の確保に努めているが、IBMのパソコン事業からの撤退に代表されるように、今後の情報機器市場においては成長分野の見極めと収益構造の改革がますます大きな課題となってくるものといえる。
  • そのような状況の中、当調査資料は、競争力の向上と経営体質強化の実現に向けた構造改革が求められる情報機器関連企業各社におけるマーケティング戦略立案に際しての基礎データとなることを目的とした。

−調査対象製品−
1. コンピュータ13品目
2. 専用端末・システム9品目
3. ホーム・パーソナル機器8品目
4. 通信・ネットワーク関連機器12品目
合計42品目

−2006 情報機器マーケティング調査総覧の内容−
調査内容/調査項目
1. 対象製品の定義・カテゴリー
2. 市場概況
過去2〜3年間の動向
3. 主要注目メーカーのマーケティング動向
過去1年間における主要メーカーの製品/販売/サービスサポート等の各種戦略状況
4. 市場規模推移
1) 国内市場
(1) 2004年:実績 2005年〜2008年、2010年:見込、予測
(2) 数量/金額ベース
2) 世界市場
(1) 2004年:実績 2005年〜2008年、2010年:見込、予測
(2) 数量ベース
(3) エリア別:日本/アジア・オセアニア/北米/欧州/中南米/その他(中近東/アフリカ等)
5. メーカー別市場占有率推移(国内マーケット)
1) 2004年:実績 2005年:見込
2) 数量/金額ベース
6. 今後のマーケット動向/需要見通し
1) 市場拡大要因/成長阻害要因
2) 今後の需要及びマーケットの方向性
7. 主要参入メーカー/機種一覧
現状市場投入している最新機種の情報(機種名/標準価格/発売年月)
外資系メーカーおよび一部国内企業については略称表記とした。具体的には日本アイ・ビー・エムは日本IBM、日本ヒューレット・パッカードは日本HP、日本電気はNECとした。
この調査資料の活用方法
1. 今後の情報機器事業の拡大戦略と競合先企業の攻略
2. 新製品の開発/計画のためのプランニング策定
3. ソフトウエア開発におけるプラットフォーム選定の際の参考資料
4. システムインテグレーション事業におけるハードウエア選択の際の参考資料
5. 情報機器メーカーへの部品供給、ソフトウエア開発等、今後の情報機器事業戦略を推進する上でのパートナー選定のための参考資料

−目次−
I. 総括編
1. 製品カテゴリー別市場予測(2004年〜2008年、2010年)(3)
2. 製品別マーケット推移(2004年〜2008年、2010年:数量/金額)(6)
3. 製品別メーカー別市場占有率(2005年見込:数量/金額)(21)
4. 製品別市場トレンド(37)
5. 製品カテゴリー別マーケット動向(51)
6. 注目製品市場展望(62)
7. 製品別主要参入企業一覧(66)
II. 個別製品編
コンピュータ
(1) スーパーコンピュータ(92)
(2) 汎用コンピュータ(大型/中型/小型)(97)
(3) オフィスサーバ(103)
(4) UNIXサーバ(ハイエンド/ミドルレンジ/ローエンド)(107)
(5) IAサーバ(113)
(6) Linuxサーバ(119)
(7) ブレード・サーバ(124)
(8) UNIXワークステーション(129)
(9) IAワークステーション(131)
(10) パーソナルコンピュータ(136)
(10-1) デスクトップパソコン(141)
(10-2) ノート/サブノートブックパソコン(147)
(10-3) ビジネスパソコン(154)
(10-4) コンシューマパソコン(158)
(10-5) AVパソコン(162)
(10-6) FAパソコン(166)
(11) ペン入力モバイルコンピュータ(タブレットPC/他)(170)
(12) シンクライアント(175)
(13) 携帯情報端末(Palm/Windows/独自OS/他)(180)
専用端末・システム
(1) POSシステム(188)
(2) バンキングターミナル(ATM/CD)(194)
(3) カード決済端末/電子マネー対応端末(据置/携帯)(200)
(4) キオスク端末(206)
(5) ハンディターミナル(据置/スキャナー一体/ノート・パッド)(211)
(6) OCR(帳票/文書)(218)
(7) バーコードスキャナ(固定/ハンディ)(224)
(8) RFID関連製品(タグ/リーダ・ライタ)(230)
(9) ETC端末(239)
ホーム・パーソナル機器
(1) 家庭用ゲーム機(据置/携帯)(246)
(2) デジタルテレビ(252)
(3) ポータブルAVプレーヤー/レコーダ(258)
(4) DVD&HDDレコーダ(271)
(5) ネットワークメディアプレーヤー(280)
(6) セットトップボックス(CATV/ストリーミング)(284)
(7) カーナビゲーションシステム(CD-ROM/DVD-ROM/HDD他)(290)
(8) 電子辞書(296)
通信・ネットワーク関連機器
(1) 携帯電話(PDC/W-CDMA/cdma2000/他)(302)
(2) スマートフォン(310)
(3) PHS(音声端末/データ通信カード端末)(313)
(4) IP電話機(319)
(5) 無線IP電話機(325)
(6) 無線LAN関連機器(330)
(7) ルータ(335)
(8) スイッチ(L2/L3/L4-7)(340)
(9) ブロードバンドルータ(347)
(10) モデム(ADSL/CATV)(352)
(11) ファイアウォール/VPN装置(359)
(12) 無停電電源装置(UPS)(367)
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
2006 情報機器マーケティング調査総覧(上巻)

頒価
97,000円+税

発刊日
2005年10月21日

報告書体裁
A4版 原本コピー簡易製本

ページ数
370ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第二研究開発部門
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

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