◆市場調査レポート:2001年10月22日発刊

2002 情報機器マーケティング調査総覧(上巻)

コンピュータ/OA機器編
−調査の背景−
  • (株)日本電子工業振興協会(JEITA)が発表した、2001年度第1四半期(4月〜6月)の国内パソコン本体出荷実績は数量ベースで対前年同期比2%増の279万3千台という第1四半期としては過去最高であった昨年を若干上回る結果となった。しかしこれは前年と比較して自主統計参加会社が1社増えたことによるものと考えられ、事実上対前年同期を下回ったものと考えられる。また金額ベースでは対前年同期比4%減の4,710億円とほぼ3年ぶりにマイナス成長となった。これは従来市場を牽引していたノートブックパソコンの低価格化及びパーソナルユースの需要低迷がその背景として考えられる。

  • 同様に急成長してきた移動電話(携帯電話/PHS)の出荷に関しても2001年度第1四半期(4月〜6月)は1,375万7千台(前年同期比9%増)となったものの、2001年6月〜8月までの3ケ月間ベースで連続マイナスとなるなどその成長にも徐々に陰りが見え始めてきている。

  • このような状況は日本国内だけではなくグローバル規模でも企業における情報化投資の抑制並びに個人消費の低迷等IT分野の成長に急ブレーキがかかり始め、加えて2001年9月の米国世界貿易センタービルや国防総省に対するテロ行為によるドルの下落等世界的不況に陥っている。このように日本のみならず欧米各国経済が不況のなか、IT関連企業は軒並み業績を悪化させ、人員整理による固定費の削減さらには設備投資の抑制、不採算分野からの撤退等続々とリストラプランを打ち出し始めている。その結果企業としての体質を従来のハードウェア偏重からソフトウェア・サービス中心のビジネスに転換していく必要性に迫られてきている。

  • このように情報機器を取り巻く環境はますます厳しい状況となってきていることは事実であるが、ハードウェアがなけれはサービスの享受のみならずソフトウェアもそれ単独でのビジネスとしては成り立たたず、これらは三位一体の関係にあるものといえよう。また日本国内でも個人及び企業におけるインターネット環境は急速に整備され、特に2001年に入ってADSLに代表されるブロードバンドインターネット利用環境がようやく整ってきた。また携帯電話においては、第三世代携帯電話サービスの提供が開始され、モバイルコンピューティングの本格化が期待されている。次世代情報機器市場に関してはこのブロードバンドが一つのキーポイントとして挙げられ、これにより販売面では需要拡大が見込まれ、製品面ではハードウェアの高機能化あるいは多様化あるいは複合化が図られると共に、製品形態も高価格品と汎用低価格品との2極化がさらに進んでいくものと見られる。

  • 当調査資料は、ブロードバンド時代に向けて従来以上に激しい変革の中で、マーケットの再構築がよりいっそう進むであろう情報機器市場に関して、上巻でコンピュータ/OA機器を、下巻でコンピュータ周辺機器を収録した総合データである。

−調査目的−
  • 従来ビジネス社会だけに影響を及ぼしていた情報技術あるいは同技術を導入した様々な情報機器は我々のライフスタイルに大きな影響を与えてきている、具体的には企業から産業、さらには社会へとその及ばす範囲は拡大してきており、これに伴い個人の生活から、社会の中心となっている学校、会社、工場、役所等組織の構成/事業展開まで変わりつつある。

  • 当調査資料はコンピュータ、システム機器及びOA機器を中心にそれらのマーケット動向を調査・分析し、関連企業におけるマーケティング戦略立案に際しての基礎データとなることを目的とした。

−調査対象製品−
1. コンピュータ14品目
2. ボード・カード4品目
3. ディスプレイ5品目
4. 専用端末機・システム6品目
5. OA機器6品目
6. インターネットアクセス機器9品目
44品目

−調査内容−
1. 対象製品の定義・カテゴリー

2. 市場概況
・過去2〜3年間の動向

3. 主要注目メーカーのマーケティング動向
・過去1年間に於ける各メーカーの新製品投入動向、販売戦略、各社の方向性等

4. 市場規模実績、見込、予測推移
・国内(輸入)・輸出別出荷実績と見込み、予測(数量、金額)
・2000年上半期/下半期(実績)、2001年上半期(実績)/下半期(見込)、2002年〜2004年(予測)、2007年(予測)
・ここ2〜3年間の動向と今後の方向性

5. メーカー別市場占有率(国内)
・主要メーカーのシェア(数量、金額)
・シェアの特色

6. 技術動向

7. 主要メーカー生産動向(国内/海外、EMS等)
※EMSは完成品を含む

8. マーケットの今後の見通し
・市場拡大要因/阻害要因
・今後のマーケット見通し
・マーケットの方向性

9. 主要参入メーカー/機種一覧
※外資系メーカーについては略称とした。例えば、日本アイ・ビー・エムは日本IBM、日本ヒューレット・パッカードは日本HPとした。
この資料の活用方法

※この資料は次のような企業の方に御勧め致します。
(1) 既存商品の見直し、新製品の開発を計画しておられる企業

(2) 当該関連市場に新規参入を計画しておられる企業

(3) 部品、材料を当該関連市場メーカーに供給されている企業、及び供給を予定されている企業

(4) ソフトの開発を行っておられる企業、及び開発を予定されている企業

(5) 情報機器市場をトータル的に分析し、今後の方向を見定めようとしておられる企業

−調査対象品目−
10月22日刊行
コンピュータ/OA機器編(上巻)

1. コンピュータ編
1)スーパーコンピュータ
2)汎用コンピュータ
3)フォールト・トレラント/超並列処理コンピュータ
4)オフィスサーバ
5)UNIXサーバ
6)UNIXワークステーション
7)パソコンサーバ
8)Linuxサーバ
9)パーソナルコンピュータ
9−1)デスクトップパソコン
9−2)ノート/サブノートブックパソコン
9−3)ビジネスパソコン
9−4)コンシューマパソコン
9−5)FAパソコン
10)NTワークステーション
11)携帯情報端末
12)ペン入力モバイルコンピュータ
13)シン・クライアント
14)ウェアラブル・コンピュータ
2. ボード・カード編
1)グラフィック関連ボード
a)グラフィックアクセラレータボード
b)TV/ビデオキャプチャボード
2)サウンドボード
3)イーサネットアダプタ
4)インターフェイス関連ボード
a)IEEE1394ボード/カード
b)SCSIボード/カード
3. ディスプレイ編
1)CRTディスプレイ
2)LCDディスプレイ
3)プラズマディスプレイ
4)LEDディスプレイ
5)プロジェクタ(液晶/CRT)
4. 専用端末・システム編
1)POSシステム
2)バンキングターミナル(ATM/CD)
3)キオスク端末
4)ハンディターミナル
5)OCR
6)バーコードスキャナ
5. OA機器編
1)ワードプロセッサ
2)PPC(高速/中速/低速)
3)ファクシミリ
4)デジタル複合機(MFP)
5)電子黒板
6)OHP/資料提示装置
6. インターネットアクセス機器編
1)携帯電話
2)PHS
3)家庭用ゲーム機
4)デジタルテレビ
5)セットトップボックス
6)カーナビゲーション
7)電子メール専用端末
8)シリコンオーディオプレーヤ
9)インターネット接続固定電話
11月30日刊行
コンピュータ周辺機器編(下巻)

1. 入出力装置編
1)イメージスキャナ
 (フラットベッド/シートフィード/ハンディ)
2)フィルムスキャナ
3)デジタルビデオカメラ
4)デジタルスチルカメラ
5)マウス
6)タブレット/デジタイザ
7)キーボード
8)ゲームデバイス
9)PCカメラ
10)プリンタ
(a)ドットマトリックスプリンタ
(b)サーマルプリンタ
(c)電子写真方式(モノクロ/カラー別)プリンタ
(d)インクジェットプリンタ
11)バーコードプリンタ
12)ビデオプリンタ
13)ワイドフォーマットプリンタ
14)オンデマンド・プリンティング・システム
15)スピーカー
16)PC用ヘッドセット
2. 外部記憶装置編
1)磁気テープ装置
 (DLT/DAT/AIT/その他)
2)ディスクアレイ
 (汎用系/オープン系)
3)ハードディスクドライブ
4)フロッピーディスクドライブ
5)大容量FDD
 (Zip/スーパーディスク/HiFD)
6)光磁気ディスクドライブ
 (230MB/640MB/1. 3GB)
7)CD−ROMドライブ
8)CD−R/RWドライブ
9)DVD−ROMドライブ
10)書き込み・書き換え可能DVDドライブ
11)メモリーカードリーダ/ライタ
 (コンパクトフラッシュ等)
3. 外部記憶媒体編
1)磁気テープ
 (DLT/DAT/8mm/AIT/その他)
2)フロッピーディスク
3)大容量FD(Zip/スーパーディスク/HiFD)
4)光磁気ディスク(230MB/640MB/1.3GB)
5)CD−R/RW
6)書き込み・書き換え可能DVD
7)メモリーカード
4. パーソナルコミュニケーション機器編
1)SOHOルータ
2)xDSLモデム
3)ケーブルモデム
4)無線LAN

−目次−
()内は掲載ページ
I. 総括編(1)
1. 製品カテゴリー別市場予測(3)

2. 2000年・2007年におけるカテゴリー製品別構成比(4)

3. 製品別マーケット推移(6)

4. 製品別メーカー別市場占有率(18)

5. 製品別市場トレンド(29)

6. 次世代情報機器の展望(38)

7. 製品別メーカー別生産拠点一覧(44)

8. 製品別主要参入企業一覧(55)
II. 個別製品編(65)
1. コンピュータ編(67)
(1)スーパーコンピュータ(68)
(2)汎用コンピュータ(72)
(3)フォールト・トレラント/
     超並列処理コンピュータ(77)
(4)オフィスサーバ(81)
(5)UNIXサーバ(85)
(6)UNIXワークステーション(90)
(7)パソコンサーバ(94)
(8)Linuxサーバ(98)
(9)パーソナルコンピュータ(102)
(9−1)デスクトップパソコン(106)
(9−2)ノート/サブノートブックパソコン(111)
(9−3)ビジネスパソコン(117)
(9−4)コンシューマパソコン(122)
(9−5)FAパソコン(127)
(10)NTワークステーション(131)
(11)携帯情報端末(135)
(12)ペン入力モバイルコンピュータ(144)
(13)シン・クライアント(148)
(14)ウェアラブル・コンピュータ(152)

2. ボード・カード編(155)
(1)グラフィック関連ボード(156)
(2)サウンドボード(162)
(3)イーサネットアダプタ(166)
(4)インターフェイス関連ボード(172)

3. ディスプレイ編(179)
(1)CRTディスプレイ(180)
(2)LCDディスプレイ(189)
(3)プラズマディスプレイ(197)
(4)LEDディスプレイ(203)
(5)プロジェクタ(液晶/CRT)(207)

4. 専用端末・システム編(213)
(1)POSシステム(214)
(2)バンキングターミナル(ATM/CD)(221)
(3)キオスク端末(227)
(4)ハンディターミナル(231)
(5)OCR(239)
(6)バーコードスキャナ(244)

5. OA機器編(251)
(1)ワードプロセッサ(252)
(2)PPC(高速/中速/低速)(258)
(3)ファクシミリ(269)
(4)デジタル複合機(MFP)(278)
(5)電子黒板(282)
(6)OHP/資料提示装置(287)

6. インターネットアクセス機器(293)
(1)携帯電話(294)
(2)PHS(301)
(3)家庭用ゲーム機(308)
(4)デジタルテレビ(314)
(5)セットトップボックス(318)
(6)カーナビゲーション(324)
(7)電子メール専用端末(330)
(8)シリコンオーディオプレーヤ(334)
(9)インターネット接続固定電話(338)
()内は掲載ページ
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
2002 情報機器マーケティング調査総覧(上巻)

頒価
97,000円+税

発刊日
2001年10月22日

報告書体裁
A4版 原本コピー簡易製本

ページ数
342ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第二研究開発部門
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

お申し込み方法
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