◆市場調査レポート：2000年01月20日発刊

2000 テレビ・放送市場総調査

−
デジタル通信・放送関連市場
 −
■このレポートには以下の最新版があります
2009 通信・放送サービス市場の将来展望 (刊行:2009年05月12日)
■関連したテーマを持つレポートがあります
ソフトウェアビジネス新市場 2019年版 (刊行:2019年07月16日(予定))
業種別ITソリューション市場 2019年版 (刊行:2018年11月02日)
国内IT市場 2015年版 (刊行:2014年11月12日)
−調査の背景−
  • テレビ（テレビ受像機）と放送を情報系インフラストラクチャとして捉えようとする考え方は、'90年前後の時期に既にあったものである。丁度、マルチメディアが騒がれ始めた時期であり、当富士キメラ総研でも調査レポートやマルチクライアント企画をまとめてきた。その当時の予測では、既に放送の情報化（多機能化）が実行されているものと見ていた。

  • 現実は景気の極端な低迷時期やハイビジョン放送に代表されるデジタル方式への変更など、いくつかの障害から一朝一夕には事は運ばず、この2000年を迎える時期となった。結局のところ、この10年間は2000年以降に向けた序章の時期に当たり、2000年初頭の現在は準備の整った時期といえる。

  • '99年内に発表されたPDP-TVは、いずれのメーカーの製品も民生用TVのレベルに飛躍的に近づいた感がある。

  • BSデジタル放送もBS4後発機の方式問題を経て、2000年12月に本放送の運びとなった。6月にはデジタルTVが発売され、独立データ放送と相まってテレビが情報・通信の端末となるのも明白である。本年は20世紀最期の年であり、“21世紀への準備期間終了の年”と考えるべきである。

  • テレビに限らず映像・音響機器は、既に情報機器あるいは通信機器である。また、“白モノ家電”も含めた住宅設備全体が広範なネットワークの中に存在しつつある。本調査企画は情報・通信の環境の中にテレビを置き、アナログからデジタルに移行するテレビと放送の将来を展望するものである。

−調査目的−
  • 本調査はデジタルインフラストラクチャのうち、テレビ（受像機）と放送を対象とし、放送インフラからそれらを取り巻くハードウェアとデバイス、コンテンツの市場を調査・分析、今後のデジタルコンテンツ市場をメディア側、ハード側から広範囲に把握し、将来展開すべき方向性を示唆することを目的とした。

−調査対象−
■ 調査対象区分
コンテンツ 放送系（CSデジタル放送、BS放送他）
ハード パッケージ系機器 TVゲーム機、DVDプレーヤ、CD-ROMチェンジャ他
放送系機器 STB（セットトップボックス）、TV受像機他
デバイス STB構成デバイス、アンテナ構成デバイス、TV構成デバイス他
■ 放送系調査対象
CSデジタル放送 スカイパーフェクTV、ディレクTV、データ放送 番組供給業者
委託放送事業者
コンテンツ提供企業
BS放送（アナログ／デジタル） BS-NHK、BS-WOWOW、BS民放キー局他 主体放送局、委託放送事業者、番組供給業者
地上波放送 キー局、代表地方局他
■ 対象機器・デバイス
ハード パッケージ系機器 TVゲーム機、DVDプレーヤ、CD-ROMチェンジャ、CSライタ（CD-R）、その他
放送系機器 STB（セットトップボックス）、CSチューナ、BSチューナ、VTR（D-VHS）、CATVターミナル、その他STB類、DTV（デジタルTV）
デバイス STB関連IC MEMT、GaAs MET FET、GaAs shotkey、Si Bip Tr、FM復調IC、画像用IC（圧縮）、音声用IC（圧縮）、MPEGデコーダIC、モデムIC、RISCMPU、IRD専用LSI
アンテナ関連 アンテナ、LNB
■ 調査対象先
  • ハードウェアメーカー
  • ソフトウェアベンダ（ソフトウェアハウス、出版系、音楽系、他）
  • 情報・通信関連機関、団体
  • 放送系プラットフォーム
  • 委託放送事業者
  • その他

−目次−
（）内は掲載ページ
I.まとめ（1）
  1. 国内放送事業（3）
    　　1）BSデジタル放送（5）
    　　　　（1）デジタル放送のスケジュール（5）
    　　　　（2）ハードウェアメーカーの対応（5）
    　　　　（3）放送事業者（7）
    　　　　（4）放送事業の見通し（9）
    　　　　（5）データ放送（11）
    　　　　（6）BS放送の普及状況と予測（14）
    　　2）CSデジタル放送（15）
    　　　　（1）CSデジタル放送の普及状況と予測（15）
    　　　　（2）110○CSについて（16）
    　　3）CATV（17）
    　　　　（1）国内普及状況・予測（17）
    　　　　（2）放送コンテンツと番組数（18）
    　　　　（3）海外のケーブルテレビ普及状況（19）
    　　4）地上波放送（20）

  2. テレビの機能（22）
    　　1）ホームサーバTV：ストレージ付さ（HDD）TVとデータ放送（22）
    　　2）TVの形態（25）

  3. 海外の衛星デジタル放送（27）
II.個票（放送事業者・ハードウェアメーカーの動向）（33）
  1. 放送事業者各社の動向（35）
    　　1）日本放送協会（NHK）（35）
    　　2）ビーエス日本（39）
    　　3）ジャパン・デジタル・コミュニケーションズ（JDC）（43）
    　　4）ビーエスフジ（47）
    　　5）BS朝日（51）
    　　6）ビー・エス・ジャパン（55）
    　　7）日本衛星放送（WOWOW）（59）
    　　8）スターチャンネル（63）
    　　9）メディアサーブ（BSデータ放送）（65）
    　　10）日本デジタル放送サービス（スカイパーフェクTV）（70）
    　　11）ディレク・ティービー（74）

  2. ハードウェアメーカーの動向（78）
    　　1）東芝（78）
    　　2）日立製作所（80）
    　　3）ソニー（82）
III.CATV（85）
  1. CATVの方向性（87）
    　　1）下りのサービスから双方向サービスヘ（87）
    　　2）地域系インフラとしてのCATV（87）

  2. 国内CATV事業の推移（88）
    　　1）施設の概要（88）
    　　　　（1）施設数の推移（88）
    　　　　（2）都道府県別施設（89）

    　　2）CATV受信者数の推移（90）
    　　　　（1）規模別受信契約者数推移（90）
    　　　　（2）地域別受信者数と難視聴原因別・地域別受信者数（91）
    　　　　（3）都道府県別CATV普及状況（92）

    　　3）CATV事業者（93）
    　　　　（1）規模別事業者推移（93）
    　　　　（2）CATV事業者の分類（94）
    　　　　（3）CTV事業者の経営状況（95）
    　　　　（4）自主放送を行うCATVの状況（96）
    　　　　（5）加入世帯上位のCATV事業者（97）

  3. CATV事業者の取り組み（98）
    　　1）サービス（98）
    　　　　（1）通信サービスの展開（99）
    　　　　（2）インターネット接続サービスヘの取り組み状況（100）
    　　　　（3）第一種電気通信事業許可を受けたCATV事業者一覧（101）
    　　2）インフラ整備（102）
    　　　　（1）郵政省の定めるインフラ整備（102）
    　　　　（2）デジタル放送スケジュールとCATV事業者の対応（103）
    　　　　（3）デジタル化への見解（104）
    　　3）CATV業界再編の動さ（105）

  4. CATVの普及状況（106）

  5. CATV事業者（108）
    　　1）ジュピターテレコム（108）
    　　2）タイタス・コミュニケーションズ（114）
    　　3）東急ケーブルテレビジョン（118）
    　　4）東京ケーブルネットワーク（122）
    　　5）名古屋ケーブルネットワーク（126）
    　　6）日本ネットワークサービス（129）
    　　7）調布ケーブルテレビジョン（133）
    　　8）近鉄ケーブルネットワーク（136）
    　　9）伊豆急ケーブルネットワーク（139）
    　　10）シー・ティー・ワイ（142）
    　　11）シティーウェーブおおさか（144）
    　　12）高槻ケーブルネットワーク（147）
    　　13）マイ・テレビ（149）
    　　14）武蔵野三鷹ケーブルテレビ（152）
    　　15）西三河ニューテレビ放送（155）
    　　16）帯広シティーケーブル（157）
    　　17）ニューメディア米沢（160）
IV.ハードウェア、デバイス（163）
  1. ハードウェア（166）
    　　1）テレビ全体（166）
    　　　　（1）4：3テレビ（169）
    　　　　（2）ワイドテレビ16：9（171）
    　　　　（3）PDP-TV（173）
    　　　　（4）リアプロジェクションテレビ（175）
    　　　　（5）ハイビジョン・デジタルTV（177）
    　　　　（6）メーカー別シェア（179）
    　　2）TVゲーム機（181）
    　　3）DVDプレーヤ（185）
    　　4）CD／ROM、CD／RWチェンジャ（190）
    　　5）CD-R／RW（193）
    　　6）CSチューナ（198）
    　　7）デジタルBSチューナ（アダプタ）（202）
    　　8）VTR（204）
    　　9）CATVホームターミナル（209）

  2. 主要デバイス（215）
    　　1）主要製品別市場伸長率／メーカーシェア／参入企業一覧（215）
    　　2）主要製品別市場動向及び将来動向（219）
    　　　　（1）MPEG Decoder（219）
    　　　　（2）QPSK Demodulator（220）
    　　　　（3）RISC MPU（221）
    　　　　（4）HEMT（222）
    　　　　（5）GaAs FET（223）
    　　　　（6）アンテナ（224）
    　　　　（7）LNB（225）
（）内は掲載ページ
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
2000 テレビ・放送市場総調査

頒価
97,000円＋税

発刊日
2000年01月20日

報告書体裁
A4版 原本コピー簡易製本

ページ数
225ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研　第二研究開発部門
TEL. 03-3664-5839　FAX. 03-3661-1414

お申し込み方法
下記のフォームにて直接お問い合わせ、お申し込みください。
受信後、担当者より折り返しご連絡いたします。
また、必要事項をE-mail、ファクシミリにてinfo@fcr.co.jpまでお送りいただいても結構です。
お申し込み後の処理フローは“市場調査レポートのお申し込みについて”のページでご確認ください。


E-mailお申し込み書

お問い合わせ・お申し込み内容
このレポートについて詳細な説明を受けたい
このレポートに類似した内容について市場調査の依頼を検討している
このレポートの見積を依頼する
このレポートの購入を希望する

ネットワークパッケージ版があります（ネットワークパッケージ版の詳細について）
    ネットワークパッケージ版の購入を希望する
      頒価 194,000円＋税
    ネットワークパッケージ版をご購入いただく際は、『利用約款（新しいウィンドウもしくはタブで開きます）』をご確認の上、ご同意いただける場合のみ、以下の入力欄にチェックを入れてください。
    ※知財管理／購買調達を主たる業務とする企業／部署のご担当者様は、ネットワークパッケージ版を実際にご利用いただく企業名／部署名／所在地などの詳細情報を通信欄にご記入ください。
    『ネットワークパッケージ版の利用約款』に同意する (ネットワークパッケージ版のご購入時のみ必須)

お名前 (必須)
御社名 (必須)
ご所属 (必須)
ご役職
ご所在地 郵便番号(必須)
電話番号 (メール、電話どちらか必須)
ＦＡＸ
電子メール (メール、電話どちらか必須)
富士キメラ総研担当者
お支払い予定日
お支払い規定
通信欄
ご入力いただいた個人情報はお申し込み・お問い合わせへのご対応に利用させていただきます。
『市場調査レポートのご購入・お問い合わせに際して取得する個人情報のお取り扱いについて（新しいウィンドウもしくはタブで開きます）』の内容をご確認の上、ご同意いただける場合のみ、以下の入力欄にチェックを入れてください。
『市場調査レポートのご購入・お問い合わせに際して取得する個人情報のお取り扱いについて』に同意する (必須)
簡単入力機能 入力内容を保存する　　
チェックをつけるとフォームの内容が保存され次回以降の入力が簡単になります。

ページトップ