◆最新マルチクライアント調査レポート:2021年03月26日発刊

新たなCO2固定化・利用技術の将来展望

CCSや化学品変換以外にCO2を固定化できる炭酸塩固化、コンクリート固化、バイオ炭、ブルーカーボン、微細藻類などの新たなカーボンリサイクル技術の将来性を探る
−はじめに−
  • 産業界では、従来からCO2削減対策に強い関心が示されていたため、弊社では、2018年8月に「CCU技術の将来展望に関する調査」を発刊し、「メタネーション」「化学品合成」「人工光合成」「微細藻類(ジェット燃料生産用)」の4技術の動向について調査を実施した。
  • その後もCO2削減対策は強化される方針に変わりなく、2020年10月に菅総理は、「温室効果ガスの排出量を2050年に実質ゼロにする」という目標を発表した。
  • こうしたCO2削減対策の強化の流れにおいて「メタネーション」「化学品合成」「人工光合成」「微細藻類(ジェット燃料製造)」以外でも、CO2を固定化・利用できる新たな技術に期待がかかっている。
  • そこで本マルチクライアント特別調査企画では、新たなCO2固定化・利用技術として、「炭酸塩固化」「コンクリート固化」「スーパー植物」「バイオ炭」「ブルーカーボン」「微細藻類(食品・化粧品原料)」「MOF/PCP」「電気化学的還元」「光化学的変換」の9つの技術に関し、研究開発動向、技術の方向性、CO2固定・利用量、CO2利用製品の市場性などについて考察を行った。
  • 「炭酸塩固化」「コンクリート固化」「スーパー植物」「バイオ炭」「ブルーカーボン」「微細藻類(食品・化粧品原料用)」「MOF/PCP」「電気化学的還元」「光化学的変換」の9技術は、多くが研究開発段階であり、実用化は少なくとも5〜10年後になるとみられるが、実用化できれば画期的な技術となる。
  • CO2削減対策を行う関連企業の経営、研究、製造、販売など、マーケティング活動全般において、ご活用いただけるものと確信しております。
−調査目的−
  • 本マルチクライアント特別調査企画は、新たなCO2固定化・利用技術の現状を明らかにしつつ、課題点、技術ロードマップ、市場の将来性などについて調査を行うことを目的とする。
−調査対象−
調査対象対象技術
新たなCO2固定化・利用技術炭酸塩固化、コンクリート固化、スーパー植物、バイオ炭、ブルーカーボン、微細藻類、MOF/PCP、電気化学的還元、光化学的変換
−目次−
I. 調査結果概要(1)
1. 新たなCO2固定化・利用技術の分類(2)
2. CO2固定量とCO2利用製品の市場性(2030年予測)(3)
1) CO2固定量(3)
2) 2030年におけるCO2利用生産品の市場性(3)
3. 新たなCO2固定化・利用技術とCCU技術のCO2固定・利用量の比較(4)
4. 新たなCO2固定化・利用技術の特色一覧(5)
5. 新たなCO2固定化・利用技術の現状の技術開発レベルと商用化時期(6)
6. 技術別CO2固定・利用量予測(国内、2020年実績〜2030年予測)(7)
7. 新たなCO2固定化・利用技術の有望性(8)
II. 新たなCO2固定化・利用技術の動向(10)
1. 新たなCO2固定化・利用技術の概要(11)
2. 問題点・課題点(13)
3. CO2固定化・利用技術の想定用途(16)
4. 2030年におけるCO2利用生産品の売上高(17)
5. 想定用途の市場規模(18)
1) 想定用途の国内市場規模(18)
2) 想定用途の価格帯(21)
6. 価格・コストの分析(22)
1) 炭酸塩固化(22)
2) コンクリート固化(22)
3) スーパー植物(22)
4) バイオ炭(23)
5) ブルーカーボン(23)
6) 微細藻類(23)
7) MOF/PCP(24)
8) 電気化学的還元(24)
9) 光化学的変換(24)
7. CO2利用生産品の国内市場規模(25)
1) 炭酸塩固化(25)
2) コンクリート固化(25)
3) スーパー植物(25)
4) バイオ炭(26)
5) ブルーカーボン(26)
6) 微細藻類(26)
7) MOF/PCP(27)
8) 電気化学的還元(27)
9) 光化学的変換(27)
8. 業界構造(28)
1) 炭酸塩固化(28)
2) コンクリート固化(30)
3) スーパー植物(31)
4) バイオ炭(32)
5) ブルーカーボン(34)
6) 微細藻類(36)
7) MOF/PCP(37)
8) 電気化学的還元(38)
9) 光化学的変換(39)
9. 今後の技術ロードマップ(40)
1) 炭酸塩固化(40)
2) コンクリート固化(43)
3) スーパー植物(45)
4) バイオ炭(47)
5) ブルーカーボン(49)
6) 微細藻類(51)
7) MOF/PCP(52)
8) 電気化学的還元(55)
9) 光化学的変換(57)
10. 国内外での支援体制・政策(59)
1) 国内での主な支援体制・政策(59)
2) ムーンショット型研究開発事業(63)
3) バイオ炭のJ-クレジット制度について(65)
4) 欧米での主な支援体制・政策(67)
11. 主要研究開発動向(70)
1) 国内(70)
2) 海外(82)
III. ケーススタディ編(93)
1. 太平洋セメント株式会社(94)
2. 日揮ホールディングス株式会社(99)
3. 株式会社トクヤマ(103)
4. 中国電力株式会社(107)
5. 日本バイオ炭普及会(113)
6. 国立研究開発法人水産研究・教育機構(117)
7. 横浜市(120)
8. 株式会社ユーグレナ(124)
9. 京都大学(株式会社Atomis)(127)
10. 千代田化工建設株式会社(131)
11. 株式会社豊田中央研究所(134)
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
新たなCO2固定化・利用技術の将来展望

頒価
880,000円(税抜 800,000円)

発刊日
2021年03月26日

報告書体裁
A4版 ワープロタイプアップ

ページ数
136ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第一部
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

お申し込み方法
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