◆マルチクライアント調査レポート:2021年03月26日発刊

5G・高速通信における基地局・インフラ間伝送損失材料の徹底分析

5G/6G・高速通信の実用化において、高周波対応・伝送ロスが発生する部位・材料を明確化し、対応する低損失材料ニーズを探索
−はじめに−
  • 2019年以降各国で第5世代移動通信システム(以下5G)の導入が進んでいる。日本では2020年以降、大手通信事業者による5G商用化が進むとともに、プライベートネットワークなどとして導入・利用可能な通信システムである「ローカル5G」も進められている。ADAS・自動運転のインフラ構築においても、5G連携をはじめとする高速通信環境が交通インフラと自動車のそれぞれに組み込まれてゆく流れとなっている。
  • さらに、今後開放が予定されている「5G新周波」および2030年以降を見据えた「Beyond 5G」「6G」通信システムにおいて、現在焦点となっている28GHz周辺のミリ波帯よりさらに高い周波数の電波利活用が想定されている。
  • このような背景のもと、基地局インフラおよびエッジ端末でアンテナをはじめ5Gに対応した低損失デバイス・材料のニーズが拡大しており、材料メーカー各社では低損失・低誘電材料の開発を活発化している。
  • 一方で、高周波電波は伝送ロスが大きく、またアンテナ自体のサイズは小型化が可能である。そのため、伝送路の短縮やアンテナと無線デバイスの一体化によるケーブルレス化など、損失低減のためのデバイス・ユニット構成の変化が生じている。加えて、5G基地局構成においては電気伝送から光伝送へ移行が進んでいること、基地局システム全体のクラウド上仮想化(V-RAN化)で既存・汎用のデバイスでインフラを構築しようとする動きも強まりつつあることから、当初想定された低損失・低誘電材料の採用可能性が狭まっている領域も存在する。
  • 本マルチクライアント特別調査企画は、5Gの社会実装が進む中で見えてきた伝送損失対応トレンドの動向を踏まえ、将来のさらなる高周波通信を視野に入れた採用デバイスおよび材料へのニーズ・方向性を明確化した。
  • 本マルチクライアント特別調査企画がさまざまな企業の経営、研究、開発、販売など、マーケティング活動全般においてご活用いただけるものと確信しております。
−調査目的−
  • 本マルチクライアント特別調査企画は、5Gの社会実装が進む中で見えてきた伝送損失対応トレンドの動向を踏まえ、将来のさらなる高周波通信を視野に入れた採用デバイスおよび材料へのニーズ・方向性を明確化した。
−調査対象−
1) 調査対象品目
基地局構成ユニットマクロセル用アンテナ、スモールセル用アンテナ、RRH・RU、BBU・CU・DU
エッジ端末スマートフォン、CPE、自動車
注目デバイスアンテナ基板用低誘電CCL、多層基板用低誘電CCL、透明アンテナ用導電性フィルム、アンテナ素子用同軸コネクター、アンテナ用高周波同軸ケーブル、アンテナコネクター、アンテナ用ハウジング、AiP、MIDアンテナ、ルーフアンテナ、ノイズ対策材料
採用材料筐体・基材用樹脂材料、フィルム基板用樹脂材料、リジッド基板用樹脂材料、その他樹脂材料、金属材料
2) 調査対象企業
機器・デバイスメーカー 基地局ベンダー Ericsson、Nokia、Samsung Electronics、ZTE、Huawei、NEC、富士通
構成デバイスメーカー AGC、新日本電波吸収体、住友電気工業、大日本印刷、電気興業、東京特殊電線、日本航空電子工業、日本電業工作、ヒロセ電機、フジクラ、古河電気工業、三菱電機、Amphenol、Continental、Molex、Radiall、TE Connectivity、他
材料メーカー 樹脂材料 出光興産、AGC、上野製薬、信越化学工業、住友化学、ダイキン工業、帝人、DIC、東レ、東ソー、日本化薬、日本ゼオン、ポリプラスチックス、三菱ガス化学、ユニチカ、SABIC、他
金属材料 古河電気工業、マクセル、三菱伸銅、他
−調査項目−
基地局構成ユニット編ケーススタディ
1. 製品概要
2. 市場規模推移および予測
3. 企業動向
4. 搭載デバイス・材料動向
  • 搭載個数推移および予測
  • 材料使用量および予測
注目デバイス編ケーススタディ
1. 製品概要
2. 市場規模推移および予測
3. 用途別動向
4. 企業動向
5. 伝送損失低減技術動向
6. 今後の方向性
採用材料編ケーススタディ
1. 採用材料一覧
2. 材料使用量推移および予測
3. 用途別ウェイト
4. 材料別ウェイト
5. 企業動向
6. 材料技術ロードマップ
−目次−
I. 総合分析編(1)
1. 5G基地局における伝送損失と採用材料概要(2)
2. 周波数まとめ(3)
1) 周波数帯別動向(3)
2) 各国のミリ波利用領域(4)
3. 基地局編成ユニット別市場・技術ロードマップ(5)
1) マクロセル用アンテナ(5)
2) スモールセル用アンテナ(6)
3) RRH・RU(7)
4) BBU・CU・DU(8)
4. 5Gエリア別導入動向(9)
1) 基地局設置台数予測(2019年〜2030年予測)(9)
2) 主要地域別動向(10)
5. 6Gに向けた開発および注目次世代デバイス動向(12)
1) 定義・周波数(12)
2) 光導波路(14)
3) 導波管(16)
4) メタサーフェス(17)
6. 用途別ローカル5G事例(18)
1) 主要用途別構成(18)
2) ミリ波帯活用の用途別具体的構成(19)
7. 基地局ベンダーの動向(20)
1) 企業別販売規模推移および予測(2019年〜2025年)(20)
2) 企業動向(21)
8. O-RAN・サプライチェーンのポイント(22)
9. 5G対応製品市場動向(24)
1) 基地局編成ユニット編(2019年〜2030年・2035年)(24)
2) エッジ端末編(2019年〜2030年・2035年)(25)
3) 注目デバイス編(2019年〜2030年・2035年)(26)
4) 採用材料編(2019年〜2030年・2035年)(28)
II. 基地局編成ユニット編(29)
1. マクロセル用アンテナ(30)
2. スモールセル用アンテナ(46)
3. RRH・RU(60)
4. BBU・CU・DU(65)
III. エッジ端末編(72)
1. スマートフォン(73)
2. CPE(75)
3. 自動車(77)
IV. 注目デバイス編(79)
1. アンテナ基板用低誘電CCL(80)
2. 多層基板用低誘電CCL(84)
3. 透明アンテナ用導電性フィルム(89)
4. アンテナ素子用同軸コネクター(94)
5. アンテナ用高周波同軸ケーブル(99)
6. アンテナコネクター(103)
7. アンテナ用ハウジング(108)
8. AiP(113)
9. MIDアンテナ(118)
10. ルーフアンテナ(123)
11. ノイズ対策材料(128)
V. 採用材料編(133)
A. 筐体・基材用樹脂材料(134)
B. フィルム基板用樹脂材料(140)
C. リジッド基板用樹脂材料(143)
D. その他樹脂材料(149)
E. 金属材料(152)
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
5G・高速通信における基地局・インフラ間伝送損失材料の徹底分析

頒価
660,000円(税抜 600,000円)

発刊日
2021年03月26日

報告書体裁
A4版 ワープロタイプアップ

ページ数
157ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第一部
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

お申し込み方法
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