◆最新マルチクライアント調査レポート:2019年08月23日発刊

プロジェクター市場の徹底分析総調査(2019年版:国内市場編)

フロントプロジェクターの市場動向(製品/デバイス/解像度/輝度/光源別)および、主要メーカー/ブランド各社の事業展開、注目技術動向を多角的に調査/分析
−調査の背景−
  • 弊社ではプロジェクター市場に着目し、毎年定期的な市場調査を実施しており、本年度版は27回目を迎える。本マルチクライアント特別調査企画では、フロントプロジェクターをビジネスプロジェクター、ホームプロジェクター、ポケットプロジェクター(モバイル型/ポケット型)に製品分類し、各製品別の市場動向をまとめてきた。
  • フロントプロジェクター市場の中核を占めるビジネスプロジェクターは、一般企業における会議/プレゼンテーション機器や、教育機関における教育用機器として定着し、安定した需要を形成してきたが、日本を含めた先進国において、普及率上昇による新規ユーザー/需要の縮小に加えフラットパネルディスプレイの大画面/低価格化による競合/需要シフトが進むなど、市況は厳しさを増している。そのため、参入メーカー/ブランド各社は高輝度/高解像度化に加えて、固体光源を採用した高付加価値製品の強化/拡販により、販売単価/売上の維持/向上を図っている。
  • また、ホームプロジェクターにおいても4K-TVの低価格化、ポケットプロジェクターの高輝度化/低価格化などを背景にエントリー層(新規ユーザー)向けの需要が伸び悩み、今後の市場拡大は難しくなってきており、今後は4Kさらには8Kモデルへと、リプレース需要主体の市場形成になっていくものと予測される。
  • 一方、ポケットプロジェクター市場(モバイル型/ポケット型)は、一部ブランドの撤退などもあり、一次的に需要は低迷したものの、パーソナルプロジェクターとして再び注目度が高まっており、その他、重量は1.5kg以上となるが、演出照明用プロジェクター/シーリングライト(寝室照明)など特定用途向けの製品化なども行われている。
  • ポケットプロジェクターに加えて、ビジネス/ホームプロジェクターにおいても固体光源採用による製品化が加速している。各製品においてレーザー光源の採用が進んでいる中で、ビジネスプロジェクターにおいては高輝度製品のほか、短焦点製品が増加しており、今後はモバイル製品での製品化が見込まれる。
  • 本特別調査企画は、フロントプロジェクター各製品別の市場動向のほか、主要参入企業の事業展開および主要デバイス市場について調査/分析する。
    国内市場編では、各製品別の国内市場詳細調査および日系メーカー(一部海外ブランドの日本法人)10〜12社(予定)および光学エンジン/レンズユニットなど主要デバイスメーカー3〜5社(予定)の事業展開をまとめる。
    本特別調査報告書は、参入各社の今後の事業展開における有益なマーケティングデータを提供することを目的に制作するものである。
−調査ポイント−
  • プロジェクター市場規模推移と予測
    • 製品/デバイス/解像度/輝度/重量/価格帯/需要先・用途別市場規模推移
    • 普及率上昇による新規/リプレース需要の方向性、FPD/LEDディスプレイなど他の表示機器との競合/すみ分け/市場に与える影響など
  • 製品別(デバイス/解像度/輝度/価格帯/短焦点タイプ/固体光源別)メーカー/ブランドシェア
  • 固体光源モデル市場分析(製品化動向/市場規模推移/ターゲット、他)
  • 主要プロジェクターメーカー/ブランドおよび主要デバイスメーカーにおけるプロジェクター事業展開/事業の方向性
  • 主要デバイス市場動向(市場規模/メーカー動向/供給・調達関係、他)
  • 注目技術動向
−調査対象−
1. 調査対象品目
フロントプロジェクター製品別ビジネスプロジェクター重量1.5kg以上、輝度1,000ルーメン以上。会議/プレゼンテーション用、教育用を主体とした製品。
ホームプロジェクターホームシアター用途を主ターゲットとしたワイドパネル採用シアター専用機。
ポケット
プロジェクター
モバイル型重量300g以上1.5kg未満。
ポケット型重量300g未満。
その他 参考演出照明用プロジェクター/プロジェクター機能付きシーリングライト、他
デバイス(パネル)別
  • LCD方式(液晶)
  • DLP方式(DLP単板式/DLP3板式)
  • LCOS方式(反射型液晶)
光源別
  • ランプ光源
  • 固体光源(LED/ハイブリッド/レーザー)
主要デバイス光源分類:高圧水銀/キセノン/LED/レーザー
世界市場対象
投写レンズユニット世界市場対象
その他パネル/偏光板/ダイクロックミラー/蛍光体、他
2. 調査対象企業
1) 国内メーカー(10〜12社予定)
プロジェクター市場における国内上位/注目メーカーもしくはブランド10〜12社を主対象とし、その他メーカー/ブランドを含めた参入各社への調査を併用する。
2) 主要デバイスメーカー(3〜5社予定)
主要/注目デバイスメーカー3〜5社を主対象とし、その他デバイスメーカーを含めた参入各社への調査を併用する。
−調査項目−
国内市場編
総括・分析編
1. 国内プロジェクター市場概況
2. フロントプロジェクター国内市場規模推移(2017年度実績〜2025年度予測:数量/金額)
3. 調査対象15社のプロジェクター事業比較(2018年度実績:金額)
4. 製品別メーカーシェア(2018年度実績:数量)
5. ビジネスプロジェクター市場動向
1) 国内市場規模推移(2017年度実績〜2025年度予測:数量/金額)
2) ブランドシェア(2018年度実績:数量/金額)
3) デバイス別市場動向(デバイス別市場規模推移/ブランドシェア)
4) 解像度別市場動向(解像度別市場規模推移/ブランドシェア)
5) 輝度別市場動向(輝度別市場規模推移/ブランドシェア)
6) 重量別市場規模推移
7) 価格帯別市場動向(価格帯別市場規模推移/ブランドシェア)
8) 短焦点モデル市場動向(タイプ別市場規模推移/ブランドシェア)
9) 固体光源モデル市場動向(光源別・輝度帯別市場規模推移/ブランドシェア)
10) 需要先/用途別市場規模推移
11) 日系メーカーの海外販売動向(デバイス別販売規模推移/地域別販売比率)
6. ホームプロジェクター市場動向
1) 国内市場規模推移(2017年度実績〜2025年度予測:数量/金額)
2) ブランドシェア(2018年度実績:数量/金額)
3) デバイス別市場動向(デバイス別市場規模推移/ブランドシェア)
4) 解像度別市場動向(解像度別市場規模推移/ブランドシェア)
5) 輝度別市場規模推移
6) 価格帯別市場規模推移
7) 固体光源モデル市場動向(光源別・輝度帯別市場規模推移/ブランドシェア)
8) 日系メーカーの海外販売動向(デバイス別販売規模推移/地域別販売比率)
7. ポケットプロジェクター市場動向
1) 製品別(モバイル型/ポケット型)国内市場規模推移(2017年度実績〜2025年度予測:数量/金額)
2) 製品別メーカーシェア(2018年度実績:数量/金額)
3) デバイス別市場動向(デバイス別市場規模推移/ブランドシェア)
4) 輝度別市場規模推移
5) 固体光源別市場規模推移
8. 固体光源モデル市場分析
9. 主要デバイス市場動向(光源/投射レンズユニット、他)
10. 注目技術動向(技術トレンド/市場に与える影響、他)
11. フロントプロジェクターの市場予測
個別企業編1(プロジェクターメーカー/ブランド) 10〜12社予定
1. プロジェクター事業概況
1) 担当部門(プロジェクター担当部門/所在地)
2) 製品展開状況(製品/デバイス別)
3) 生産/販売形態(自社生産/他社委託・OEM調達、自社ブランド販売/他社OEM供給)
4) プロジェクター事業規模(2017年度実績〜2019年度見込:金額)
2. 製品概要
1) 製品の変遷(2017年〜2019年)
2) 製品一覧(仕様/特長)
3. 製品/方式(デバイス)別販売規模推移(2017年度実績〜2019年度見込:数量/金額)
4. 販売形態(自社ブランド/他社OEM供給、2018年度実績/2019年度見込:数量/金額)
5. 製品/地域別販売・チャネル動向(2018年度実績:数量/金額) 自社ブランド対象
6. 製品別販売動向(解像度別/短焦点/固体光源、2018年度実績:数量/金額) 自社ブランド対象
7. 国内販売動向 自社ブランド対象
1) 国内製品別販売動向(解像度/輝度/短焦点/固体光源、2018年度実績:数量/金額)
2) 国内上位モデル(2018年度実績:数量)
8. 生産/調達動向
1) 自社生産拠点
2) 生産形態(自社生産/他社委託:OEM調達/EMS委託)
3) OEM調達/供給先動向
4) 主要デバイス生産/調達動向
9. 今後の事業展開
1) 製品化の方向性
2) 注目製品/機能に関する見解(固体光源/短焦点/高解像度/その他:ソリューション連携)
3) プロジェクター事業の方向性(生産・調達面/販売面)
個別企業編2(主要デバイスメーカー) 3〜5社予定
1. プロジェクター関連事業概況
2. 製品概要/特長
3. 生産動向
4. 製品別販売規模推移(2017年度実績〜2019年度見込:数量/金額)
5. 供給先動向
6. 今後の事業展開(プロジェクター市場に関する見解/製品化・事業の方向性)
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
プロジェクター市場の徹底分析総調査(2019年版:国内市場編)

頒価
500,000円+税

発刊日
2019年08月23日

報告書体裁
A4版 ワープロタイプアップ

ページ数
250ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第一部門
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

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