◆市場調査レポート:2017年08月21日発刊

2017 ディスプレイ関連市場の現状と将来展望(上巻)

ディスプレイ、アプリケーション、部品材料の世界市場、次世代技術/関連部材を徹底調査
上巻:ディスプレイ・タッチパネル編
−はじめに−
  • TV、スマートフォン市場の成長率が鈍化するなか、今後のディスプレイ市場としてはTVの平均サイズアップや65in以上の需要創出、スマートフォンでのAMOLED採用拡大などが注目されている。
  • 65in以上のLCDパネル低価格供給に向けたG10.5ラインはBOE、CSOT、Foxconnグループが建設中、もしくは計画している。また、スマートフォン向けAMOLEDでは、韓国、中国系メーカーを中心とした開発、設備投資が本格化しており、今後の需給バランスに大きな影響を与えるとみられる。
  • 一方、車載ディスプレイでは安定した市場拡大が期待されている。自動車メーカー各社は大型、高解像度、曲面など先端ディスプレイ技術を駆使したデジタルコックピットのコンセプトを打ち出しており、高付加価値化が期待されている。
  • 新規用途として、2017年はVR機能を搭載したHMDの出荷が好調に推移している。今後も高成長が続く見通しであり、HMDに搭載されるLCD、AMOLEDの需要拡大が予想される。
  • タッチパネルでは「薄型化」「軽量化」で有利なオンセル・インセルの採用が拡大している。オンセル・インセルの採用はスマートフォンが先行したが、今後はノートPC、タブレット、車載ディスプレイでも拡大する見通しである。
  • 上述の市場環境を踏まえ、弊社では、本調査資料「2017ディスプレイ関連市場の現状と将来展望(上巻)」において「ディスプレイデバイス市場」「タッチパネル市場」「アプリケーション機器市場」を調査対象とし、最新の市場動向を把握した上で2022年までの将来予測を行った。
  • 本調査資料は『液晶関連市場の現状と将来展望』として初版の刊行以来、26年目を迎える。2017年版では「ディスプレイデバイス」「タッチパネル」「アプリケーション機器」を対象とした上巻、「LCD・OLED共通関連部材」「LCD関連部材」「OLED関連部材」「タッチパネル関連部材」を対象とした下巻(2017年10月発刊予定)の2分冊で構成した。
  • 年間10兆円以上のディスプレイ関連市場と最新トピックスを網羅するデータベースである本調査資料は、ディスプレイ関連市場に携わる各位にとって、今後の戦略立案の上で大いに参考にしていただける内容になったと確信している。関連企業各方面で広くご活用いただければ幸いである。
−調査目的−
  • 上巻では「ディスプレイデバイス市場」「タッチパネル市場」「アプリケーション機器市場」を網羅的に調査し、最新の市場動向をまとめたデータベースの提供を目的とした。
  • 下巻では「LCD・OLED共通関連部材」「LCD関連部材」「OLED関連部材」「タッチパネル関連部材」を対象に調査を実施する。
−調査対象−
調査対象品目
ディスプレイデバイス9品目大型TFT、中小型TFT、TN・VA・STN、大型AMOLED、中小型AMOLED、PMOLED、電子ペーパー、VFD、Near Eye用マイクロディスプレイ
タッチパネル2品目静電容量式タッチパネル、抵抗膜式タッチパネル
アプリケーション機器15品目TV、PCモニター・AIO、ノートPC、タブレット、スマートフォン、携帯ゲーム機、スマートウォッチ・ヘルスケアバンド、HMD・スマートグラス、車載ディスプレイ、パブリック・サイネージモニター、医療用モニター、カラーマネジメントモニター、放送局用モニター、その他民生機器、産業用・汎用ディスプレイ
調査対象企業
ディスプレイ・タッチパネルメーカー13社ジャパンディスプレイ、シャープ、AU Optronics、BOE Technology、Chunghwa Picture Tubes、China Star Optoelectronics Technology、EverDisplay、Innolux、LG Display、Samsung Display、Tianma、Truly、Visionox
−調査項目−
ディスプレイデバイス・タッチパネル
1. 製品概要・定義
2. 市場動向
1) 市場規模推移・予測(2015年実績〜2022年予測)
2) 市場概況
3. サイズ別ウェイト(2016年実績)
4. メーカーシェア(2016年実績・2017年見込)
5. 地域別生産ウェイト(2016年実績)
6. 価格動向(2017年Q3時点)
7. アプリケーション別市場動向(2015年実績〜2022年予測)
1) 出荷数量
2) 出荷金額
3) 平均単価
4) 市場概況
アプリケーション機器
1. 採用ディスプレイのトレンド
2. 市場動向
1) 市場規模推移・予測(2015年実績〜2022年予測)
2) 市場概況
3. メーカーシェア(2016年実績・2017年見込)
4. タイプ別サイズ別デバイス市場動向(2015年実績〜2022年予測)
1) 出荷数量
2) 出荷金額
3) 価格動向
4) 市場概況
5. パネルベンダーシェア(2016年実績・2017年見込)と納入関係(2017年Q3時点)
ディスプレイメーカー企業事例
1. 事業・製品戦略の特徴
2. 売上高・営業利益推移
3. 投資動向
4. 生産ラインと主要生産品目
5. 高付加価値製品戦略
−目次−
1.0 総括(1)
1.1 ディスプレイ関連デバイス世界市場(3)
1.1.1 市場概況(3)
1.1.2 ディスプレイ関連デバイスタイプ別市場規模推移・予測(5)
1.1.3 ディスプレイデバイスタイプ別面積推移・予測(8)
1.1.4 TFT用途別面積と平均サイズの推移・予測(10)
1.1.5 TFTモード別面積推移・予測(13)
1.1.6 AMOLED用途別面積と平均サイズの推移・予測(15)
1.1.7 タッチパネル用途別方式別面積推移・予測(18)
1.2 ディスプレイ応用製品の出荷動向・成長率分析(20)
1.3 ディスプレイ関連デバイスメーカーの動向(22)
1.3.1 企業アライアンス動向(22)
1.3.1.1 LCDアライアンス(22)
1.3.1.2 OLEDアライアンス(26)
1.3.2 生産ライン一覧(28)
1.3.2.1 LCD生産ライン一覧(28)
1.3.2.2 OLED生産ライン一覧(35)
1.3.3 ディスプレイデバイスメーカー別出荷動向(38)
1.3.3.1 大型TFTメーカー別用途別出荷実績・見込(38)
1.3.3.2 中小型TFTメーカー別用途別出荷実績・見込(39)
1.3.3.3 AMOLEDメーカー別用途別出荷実績・見込(47)
1.3.3.4 大型TFTメーカー別面積シェア(48)
1.3.3.5 中小型TFTメーカー別面積シェア(50)
1.3.3.6 AMOLEDメーカー別面積シェア(54)
2.0 業界動向(57)
2.1 ディスプレイメーカーの変遷(59)
2.2「iPhone」AMOLED採用関連の最新状況・今後の見通し(67)
2.3 車載ディスプレイにおけるダイレクトビジネスの動向(70)
2.4 車載タッチパネルの業界動向(72)
2.5 4K・8K市場の展望(74)
3.0 ディスプレイデバイス(77)
3.1 大型TFT(79)
3.2 中小型TFT(87)
3.3 TN・VA・STN(96)
3.4 大型AMOLED(101)
3.5 中小型AMOLED(104)
3.6 PMOLED(109)
3.7 電子ペーパー(113)
3.8 VFD(117)
3.9 Near Eye用マイクロディスプレイ(121)
4.0 タッチパネル(127)
4.1 静電容量式タッチパネル(129)
4.2 抵抗膜式タッチパネル(144)
5.0 アプリケーション動向(149)
5.1 TV(151)
5.2 PCモニター・AIO(158)
5.3 ノートPC(163)
5.4 タブレット(169)
5.5 スマートフォン(175)
5.6 携帯ゲーム機(186)
5.7 スマートウォッチ・ヘルスケアバンド(190)
5.8 HMD・スマートグラス(195)
5.9 車載ディスプレイ(202)
5.10 パブリック・サイネージモニター(220)
5.11 医療用モニター(224)
5.12 カラーマネジメントモニター(229)
5.13 放送局用モニター(232)
5.14 その他民生機器(236)
5.15 産業用・汎用ディスプレイ(246)
6.0 ディスプレイメーカー企業事例(251)
6.1 ジャパンディスプレイ(253)
6.2 シャープ(255)
6.3 AU Optronics(257)
6.4 BOE Technology(259)
6.5 Chunghwa Picture Tubes(261)
6.6 China Star Optoelectronics Technology(263)
6.7 EverDisplay(265)
6.8 Innolux(266)
6.9 LG Display(268)
6.10 Samsung Display(270)
6.11 Tianma Micro-electronics(272)
6.12 Truly Semiconductors(274)
6.13 Visionox(276)
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
2017 ディスプレイ関連市場の現状と将来展望(上巻)

頒価
132,000円(税抜 120,000円)

発刊日
2017年08月21日

報告書体裁
A4版 原本コピー簡易製本

ページ数
276ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第一部門
TEL. 03-3241-3490 FAX. 03-3241-3491

ISBNコード
ISBN978-4-89443-823-1

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