◆マルチクライアント調査レポート:2017年03月29日発刊

ビジネスプロジェクターディーラーの販売実態総調査(2017年版)

ルート別主要ディーラー50社におけるプロジェクター販売実態(製品/ブランド/ユーザー別販売動向)、販売サイドからみるニーズ/要望点、国内販売チャネルの方向性を調査/分析
−調査の背景−
  • 2016年度の国内ビジネスプロジェクター市場は、一般企業向けの安定した需要に加えて、前年度に続き教育機関(小中高)向け需要の増加、固体光源(レーザー光源)モデルの製品化/需要増加による単価アップなどにより、数量/金額ベースともに前年度比増加が見込まれている。
  • 引き続き教育機関向けは電子黒板用途を含めたプロジェクター需要の増加に加えて、高輝度/高解像度モデルを中心に取り扱うAVディーラーにおいては2020年のスポーツイベントに向けた需要拡大も期待されるなど、2017年度以降も当面は市場拡大が予測されている。ただし、一般企業/教育機関における普及率上昇による新規ユーザー減少に加え、会議/プレゼンテーション用途を中心に60〜80インチクラスの業務用FPD(大型ディスプレイ)との競合も激しさを増し、中小会議室向け4,000〜5,000ルーメンクラスの販売に影響も生じてきている。
  • 価格競争も厳しさを増す中で、参入メーカー各社はそれぞれの製品特長/ラインアップや他製品/事業を含めたチャネルを生かした展開による差別化を進めているほか、固体光源モデルやインタラクティブ機能など付加価値製品の製品化/提案強化による需要の掘り起こしや単価アップを図っている。
  • ビジネスプロジェクターの国内販売チャネルは、プロジェクター以外のAV機器を含めたシステム販売をメインとする『AV/システムルート』、PC/コンピューター機器とのセットおよびソリューション提案を行う『PC/SIルート』、プリンターや事務用品/文具など事務機販売をメインとする『OAルート』および『Web/通販ルート』『家電ルート』『その他(メーカー直販/住設ルートなど)』と大きく六つのルートに分類され、それぞれのチャネルによって、顧客ニーズに応じたブランド/製品選定による販売が行われている。
  • 本調査レポートは、主要ディーラー各社の販売動向、各チャネルにおける販売特長/製品ニーズ、メーカーに対する要望点(製品面/サポート面)、事業における位置付け/市場性に関する見解などを調査/分析することで、参入各社の新たなチャネル開拓/既存ルートの再強化、今後のマーケティング戦略上、有益なデータ提供することを目的に制作した。
−調査対象−
調査対象品目
調査主対象ビジネスプロジェクター重量1.5kg以上、輝度1,000ルーメン以上
参考ホームプロジェクターワイドパネル採用シアター専用機
ポケットプロジェクター重量1.5kg未満、固体光源採用
その他映像機器/周辺機器
  • FPD/LEDディスプレイ
  • 周辺機器(書画カメラ等)
調査対象企業
ルート対象企業数
AV/システムルート(AV系ディーラー)23社
PC/SIルート(PC系ディーラー)10社
OA/事務機ルート(OA系ディーラー)11社
家電ルート(家電量販店)3社
Web/通販ルート(Web/通販事業者)3社
50社
−調査項目−
個別企業編
1. 企業プロフィール
2. プロジェクター事業概要
3. フロントプロジェクター販売動向
1) フロントプロジェクター取り扱いブランド
2) フロントプロジェクター販売推移(2015年度実績/2016年度見込:数量/金額)
3) フロントプロジェクター/ブランド別シェア(2016年度見込:数量)
4. ビジネスプロジェクター販売動向
1) ブランド別販売推移(2015年度実績/2016年度見込:数量/金額)
2) 製品別販売比率(2016年度見込:数量)
(1) 解像度別
(2) 輝度別
(3) 価格帯別 ディーラー出荷価格
3) 売れ筋モデル/注目製品販売動向
5. ユーザー/需要先動向 ビジネスプロジェクター対象
販売方法/需要先別(2016年度見込:数量)
6. 販売方法 ビジネスプロジェクター対象
1) 販売ルート
2) 販売形態/提案方法
7. エリア別動向
エリア別販売比率(2016年度見込:数量) ビジネスプロジェクター対象
8. 要望/課題点
9. 今後の事業展開
1) プロジェクター市場/需要に関する見解
2) 事業の方向性
−目次−
I. 総括編(1)
1. 調査結果/総括(2)
1) フロントプロジェクター市場/国内販売チャネル概況(2)
2) 販売ルート別ビジネスプロジェクター販売量/国内市場カバー率(3)
3) ブランドシェア(4)
4) ブランド/ルート別販売量(調査対象47社/2016年度見込:数量)(5)
5) 調査結果による上位ディーラー(トップ20)(6)
6) 上位ディーラー10社におけるブランド別販売量(2016年度見込:数量)(7)
2. ビジネスプロジェクターのルート別販売推移と特長(8)
1) ビジネスプロジェクターのルート別販売推移(2015年度実績〜2021年度予測)(8)
2) ルート別販売動向(9)
3) ルート別販売特長/方向性(10)
3. 調査対象ディーラーのフロントプロジェクター販売動向(11)
1) フロントプロジェクター販売推移(2015年度実績/2016年度見込:数量/金額)(11)
2) 調査対象ディーラーにおけるフロントプロジェクター/ブランド別販売動向(2016年度見込:数量)(17)
4. 調査対象ディーラーのビジネスプロジェクター販売動向(23)
1) 調査対象ディーラー/ブランド別販売動向(23)
2) 調査対象ディーラーのビジネスプロジェクター/製品別販売動向(35)
3) ルート別販売ランキング(調査対象ディーラー)(47)
4) ルート/ブランド別販売動向(52)
5. エリア別市場/主要ディーラー(57)
6. 製品別販売動向(58)
1) 売れ筋モデル(58)
2) ルート別売れ筋モデルと特長(59)
3) ルート別固体光源モデル販売動向(60)
4) ルート別電子黒板/短焦点モデル販売動向(61)
7. 製品/メーカーサポートなどに対する要望/課題点(62)
1) 全体概況(62)
2) ルート別傾向(63)
8. 今後の方向性(65)
9. 調査対象企業一覧(66)
1) AV系ディーラー(66)
2) PC系ディーラー(69)
3) OA系ディーラー(70)
4) 家電量販店(71)
5) Web/通販事業者(71)
II. 個別企業編(72)
A. AV系ディーラー(23社)(73)
B. PC系ディーラー(10社)(160)
C. OA系ディーラー(11社)(201)
D. 家電量販店(3社)(246)
E. Web/通販事業者(3社)(259)
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
ビジネスプロジェクターディーラーの販売実態総調査(2017年版)

頒価
600,000円+税

発刊日
2017年03月29日

報告書体裁
A4版 ワープロタイプアップ

ページ数
271ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第二研究開発部門
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

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