◆マルチクライアント調査レポート:2018年03月05日発刊

ビジネスプロジェクターディーラーの販売実態総調査(2018年版)

ビジネスプロジェクターディーラー50社の販売実態(ブランド/製品/ユーザー別販売動向)、ニーズ/トレンド把握、固体光源/短焦点モデルなどによる注力度/事業面の変化、チャネルの方向性を調査/分析
−調査目的−
  • 2017年度の国内ビジネスプロジェクター市場は、前年度に続き教育機関向けが好調を維持しているものの、業務用FPD(フラットパネルディスプレイ)との競合により、一般企業向けの販売がやや低迷している。そのため数量ベースでは前年度比ほぼ横ばいの見込みとなっているが、固体光源(レーザー光源)モデルの製品化/需要増加による単価アップもあり、金額ベースでは前年度比増加が見込まれる。
  • 市場拡大をけん引する教育機関向けについては、小中高等学校における電子黒板用途のほか、大学においては、高輝度/高解像度製品を中心にレーザー光源モデルへのシフトが進んでいる。一方、一般企業向けは、中小会議室向けを中心に大画面/低価格化が進んでいるFPDとの競合が60インチ以上のサイズにおいてもみられるようになっており、新規/買い替え需要ともに徐々に減少傾向にある。今後は一般企業/教育機関における普及率上昇による新規ユーザー減少に加え、会議/プレゼンテーション用途を中心に60〜80インチクラスのFPDとの競合はさらに激しくなっていくものとみられ、2018年度以降は減少に転じるものと予測される。
  • さらにプロジェクターメーカー間の価格競争も厳しさを増す中で、参入各社は固体光源モデルやインタラクティブ機能など付加価値製品の製品化/提案強化による需要の掘り起こしや単価アップ(売上維持)を図っている。また、各社それぞれの製品特長/ラインアップや他製品/事業を含めたチャネルを生かした展開による差別化を進めていくことが重要になってきている。
  • ビジネスプロジェクターの国内販売チャネルは、プロジェクター以外のAV機器を含めたシステム販売をメインとする『AV/システムルート』、PC/コンピューター機器とのセットおよびソリューション提案を行う『PC/SIルート』、プリンターや事務用品・文具など事務機販売をメインとする『OAルート』および『Web/通販ルート』『家電ルート』『メーカー(販社)直販』と大きく六つのルートに分類される。各ルートによって、他商材を含めた各メーカーとの取引関係や、客層/アプローチ先/提案方法の違いから、売れ筋ブランド/製品ニーズが異なっており、事業における位置付けも変化している。
  • 本特別調査報告書は、主要ディーラー各社の販売動向から、各チャネルにおける販売特長/製品ニーズ、メーカーに対する要望点(製品面/サポート面)、固体光源モデルなど注目製品の事業における位置付け/変化、需要性を調査/分析することで、参入各社の新たなチャネル開拓/既存ルートの再強化など、今後のマーケティング戦略上、有効なデータ提供することを目的として制作した。
−調査対象−
調査対象品目
調査主対象ビジネスプロジェクター重量1.5kg以上、輝度1,000ルーメン以上
参考ホームプロジェクターワイドパネル採用シアター専用機
ポケットプロジェクター重量1.5kg未満、固体光源採用
その他映像機器/周辺機器
  • FPD/LEDディスプレイ
  • 周辺機器(書画カメラ、他)
調査対象企業
ルート対象企業数
AV/システムルート(AV系ディーラー)23社
PC/SIルート(PC系ディーラー)10社
OA/事務機ルート(OA系ディーラー)10社
家電ルート(家電量販店)3社
Web/通販ルート(Web/通販事業者)4社
50社
−調査項目−
II. 個別企業編
1. 企業プロフィール
2. 事業におけるプロジェクターの位置付け
1) 事業概要
2) 事業規模推移(2016年度実績/2017年度:数量/金額)
3. フロントプロジェクター販売/提案方法
1) 販売方法
2) 販売形態/提案方法
3) 他の映像機器とのすみ分け/周辺機器等を含めた販売状況
4. フロントプロジェクター販売動向
1) フロントプロジェクター取り扱いブランド
2) フロントプロジェクター販売推移(2016年度実績/2017年度見込:数量/金額)
3) フロントプロジェクター/ブランド別シェア(2016年度実績/2017年度見込:数量)
5. ビジネスプロジェクター販売動向
1) ブランド別販売推移(2016年度実績/2017年度見込:数量/金額)
2) 製品別販売比率(2017年度見込:数量)【解像度、輝度、価格帯、固体光源、短焦点】
3) 販売方法/需要先別推移(2017年度見込:数量)
4) エリア別販売比率(2017年度見込:数量)
6. 製品/メーカーに対する要望点【製品機能面、価格面、販売/サポート面】
7. 今後の事業展開
1) プロジェクター市場/需要に関する見解
2) プロジェクター事業の注力度/事業の方向性
簡易個票については、項目1、3. 1)〜3)、4. 1)〜3)、5. 1)〜2)、9. 2)のみ
−目次−
I. 総括編(1)
1. 調査結果/総括(2)
1) フロントプロジェクター市場/国内販売チャネル概況(2)
2) 販売ルート別ビジネスプロジェクター販売量/国内市場カバー率(3)
3) ブランドシェア(4)
4) ブランド/ルート別販売量(調査対象50社/2017年度見込:数量)(5)
5) 調査結果による上位ディーラー(トップ20)(6)
6) 上位ディーラー10社におけるブランド別販売量(2017年度見込:数量)(7)
2. ビジネスプロジェクターのルート別販売推移と特長(8)
1) ビジネスプロジェクターのルート別販売推移(2016年度実績〜2022年度予測)(8)
2) ルート別販売動向(9)
3. 調査対象ディーラーのフロントプロジェクター販売動向(14)
1) フロントプロジェクター販売推移(2016年度実績/2017年度見込:数量/金額)(14)
2) 調査対象ディーラーにおけるフロントプロジェクター/ブランド別販売動向(2017年度見込:数量)(21)
4. 調査対象ディーラーのビジネスプロジェクター販売動向(28)
1) 調査対象ディーラー/ブランド別販売動向(28)
2) 調査対象ディーラーのビジネスプロジェクター/製品別販売動向(42)
3) ルート別販売ランキング(調査対象ディーラー)(62)
4) ルート/ブランド別販売動向(67)
5. エリア別市場/主要ディーラー(72)
6. ルート別提案方法(73)
1) 売れ筋モデル総括(73)
2) ルート別提案方法/売れ筋モデル動向(74)
3) 他の映像機器とのすみ分け(75)
4) プロジェクター事業の傾向(76)
7. 製品/メーカーサポートなどに対する要望/課題点(77)
1) 全体傾向(77)
2) 製品機能(78)
3) 価格面(79)
4) 販売/サポート面(80)
8. 調査対象企業一覧(81)
1) AV系ディーラー(81)
2) PC系ディーラー(83)
3) OA系ディーラー(85)
4) 家電量販店(86)
5) Web/通販事業者(86)
II. 個別企業編(87)
A. AV系ディーラー(23社)(88)
B. PC系ディーラー(10社)(177)
C. OA系ディーラー(10社)(208)
D. 家電量販店(3社)(239)
E. Web/通販事業者(4社)(248)
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
ビジネスプロジェクターディーラーの販売実態総調査(2018年版)

頒価
600,000円+税

発刊日
2018年03月05日

報告書体裁
A4版 ワープロタイプアップ

ページ数
257ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第一部門
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

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