◆マルチクライアント調査レポート:2016年09月28日発刊

2016年 中国CTO/MTO・PDH・BtoBの実態調査

CTO/MTO、PDH、BtoBの実力・現状を徹底調査
−調査の背景−
  • 2000年代以降、中国のGDP成長率は2桁成長を続けてきたが、2011年以降、成長率は鈍化傾向にある。2016年のGDP成長率は7%を下回っているが、化学品需要は堅調に推移している。特に、エチレンに関しては需給がタイトな状況が続き、価格が上昇している。
  • 慢性的なエチレン不足にある中国は、海外輸入量・依存度を減らすため、エチレンを含めたオレフィンの生産能力向上政策を進めてきた。
  • 既存技術のナフサ分解では、さまざまな誘導品プラントを建設する必要があり、技術的にも、建設費用の面でも負担が大きい。
  • このような中で、エネルギーとしての価値が石油に比べ低い石炭を原料に、オレフィン生産政策を推進した。安価な石炭を武器に、2014年以降、本格的に石炭化学(CTOやMTO)によるオレフィン生産が進んでいる。
  • 石炭化学は大量の汚水と二酸化炭素を排出し、環境汚染の原因として指摘されている。技術的にも未成熟な技術であり課題は多く、今後多数のプラント建設・稼動が予定されているが、現在の稼動状況や将来像については不透明である。
  • 上記背景を踏まえ、現地調査にて中国石炭化学の実態を調査した。また、関連の技術として、PDHやBtoB技術についても調査を実施した。
  • 日本の石油化学(基礎化学)は原油安と設備集約による稼働率向上によって高収益となっているが、今後、中国のCTO・MTOや米国のエタンクラッカーが本格的に稼動すれば、エチレンは世界的な供給過剰となり、100万〜200万tのエチレン(およびその誘導品)を海外(特に中国)に輸出している日本は大打撃を受ける可能性がある。
  • 本調査レポートは、中国のCTO・MTO、PDH、BtoBの実態を調査することで、国内ナフサクラッカー生産体制の将来像を考察するための基礎データを提供することを目的した。
−調査目的−
  • 本調査レポートは、中国のCTO/MTO、PDH、BtoBの実態を現地調査することで、国内ナフサクラッカー生産体制の将来像を考察するための基礎データを提供することを目的とした。
−調査対象−
調査対象対象品目
非ナフサ分解技術CTO/MTO、PDH、BtoB
その他関連原材料原油、メタノール、プロパン、ブテン
CTO企業神華寧夏煤業集団有限公司、神華包頭煤化工有限責任公司、内蒙古大唐国際多倫煤化工有限責任公司、中煤陝西楡林能源化工有限公司、陝西蒲城清潔能源化工有限責任公司
MTO企業中国石化中原石油化工有限責任公司、寧波富徳能源有限公司、山東神達化工有限公司、浙江興興新能源科技有限公司、山東華浜化工科技有限公司
PDH企業天津渤化石化有限公司、浙江衛星能源有限公司、寧波海越新材料有限公司
BtoB企業淄博齊翔滕達化工有限公司、山東威特化工有限公司、山東玉皇化工有限公司
−目次−
I. 総合分析編(1)
1. 調査結果概要(2)
1) 調査対象16社の全体像(2)
2) 16社の生産量・生産能力・原材料コスト一覧(3)
2. 中国CTO/MTO、PDH、BtoBの生産能力・生産量推定(4)
1) 中国におけるエチレン生産能力・生産量(4)
2) 中国におけるプロピレン生産能力・生産量(6)
3) 中国におけるブタジエン生産能力・生産量(8)
3. 中国CTO/MTO、PDH生産能力一覧(10)
1) エチレン生産能力(CTO/MTO)(10)
2) プロピレン生産能力(CTO/MTO/MTP・PDH)(11)
4. 技術別ケーススタディ(13)
1) CTO(13)
2) MTO(17)
3) PDH(20)
4) BtoB(23)
5. 2020年におけるエチレン生産量・需要予測(25)
1) 世界のエチレン生産量・需要予測(2020年)(25)
2) 2020年におけるエチレン生産量のイメージとブタジエン生産量・需要(26)
3) 日本のエチレンバランス(2020年予測)(27)
6. 石炭化学関連の政策(28)
1) 政策一覧(28)
2) 主要政策の概要(29)
7. 環境関連の政策(31)
1) 政策一覧(31)
2) 主要政策の概要(31)
II. メーカーケーススタディ編(33)
1. 神華寧夏煤業集団有限公司(34)
2. 神華包頭煤化工有限責任公司(39)
3. 内蒙古大唐国際多倫煤化工有限責任公司(44)
4. 中煤陝西楡林能源化工有限公司(49)
5. 陝西蒲城清潔能源化工有限責任公司(54)
6. 中国石化中原石油化工有限責任公司(59)
7. 寧波富徳能源有限公司(65)
8. 山東神達化工有限公司(71)
9. 浙江興興新能源科技有限公司(77)
10. 山東華浜化工科技有限公司(83)
11. 天津渤化石化有限公司(88)
12. 浙江衛星能源有限公司(94)
13. 寧波海越新材料有限公司(100)
14. 淄博齊翔滕達化工有限公司(105)
15. 山東威特化工有限公司(110)
16. 山東玉皇化工有限公司(116)
III. 参考資料(120)
・中国ナフサ分解プラント生産能力一覧(121)
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
2016年 中国CTO/MTO・PDH・BtoBの実態調査

頒価
880,000円(税抜 800,000円)

発刊日
2016年09月28日

報告書体裁
A4版 ワープロタイプアップ

ページ数
126ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第二研究開発部門
TEL. 03-3241-3490 FAX. 03-3241-3491

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