◆マルチクライアント調査レポート:2016年03月29日発刊

ビジネスプロジェクターディーラーの販売実態総調査(2016年版)

ビジネスプロジェクター主要ディーラー50社の販売実態(製品/ユーザー層/提案方法等)、国内チャネル最新動向/市場予測および販売サイドからみるニーズ/トレンドを調査/分析
−調査目的−
  • 2015年度の国内ビジネスプロジェクター市場は、前年に続き教育機関向けは、小〜高等学校向けを中心に政府計画「第2期教育振興基本計画/教育のIT化に向けた環境整備4カ年計画(平成26〜29年度)」に基づく電子黒板の導入推進と併せて、プロジェクターの導入が加速したことで、好調を維持している。また、消費増税前の駆け込み需要の反動、IT投資の抑制などの反動により年間を通じて低迷していた一般企業向け需要の回復により、前年度比で2桁近い伸びが見込まれる。
  • 年々低価格化の進行により金額ベースでは微減傾向で推移してきた市場であったが、教育機関向け短焦点モデルの需要増加に加えて、2014年度下期以降、大学や公共施設向けを中心にレーザー光源採用の高輝度モデルの需要増、販売単価の上昇により、2015年度も前年に続き金額ベースにおいても市場の拡大が見込まれる。
  • ただし、ボリュームゾーンであるモバイル/ローエンドモデルの価格競争は厳しさを増す一方である。参入各社は単価/利益率の高い高輝度/システム向けを中心とした固体光源モデルなど高付加価値製品の製品化/提案強化を進めており、各社それぞれの製品特長/ラインアップや他製品/事業を含めたチャネルを生かした展開による差別化を図っている。
  • ビジネスプロジェクターの国内販売チャネルは、プロジェクター以外のAV機器を含めたシステム販売をメインとする『AV/システムルート』、PC/コンピューター機器とのセットおよびソリューション提案を行う『PC/SIルート』、プリンターや事務用品・文具など事務機販売をメインとする『OA/事務機ルート』および『家電ルート』『Web/通販ルート』『その他(メーカー/販社直販、住設ルートなど)』と大きく六つのルートに分類され、それぞれのチャネルによって、顧客ニーズに応じたブランド/製品選定による販売が行われている。
  • 本調査レポートは、主要ディーラー各社の販売動向/実態を探ることで、各チャネルにおける販売特長/製品ニーズや、販売サイドから見る短焦点/高輝度・高解像度/固体光源などに関する見解、メーカーに対する要望点(製品面/サポート面)、市場性/ユーザーニーズを調査/分析することで、参入各社の新たなチャネル開拓/既存ルートの再強化、今後の製品化などマーケティング戦略上、有効なデータとして提供することを目的に制作した。
−調査対象−
調査対象品目
ビジネスプロジェクター
  • 液晶(LCD)方式、DLP方式(単板式/3板式)、LCOS方式
現状1,000ルーメン以下/1.5kg以下のポケットプロジェクター(LED光源採用)除く
参考としてホーム/ポケットプロジェクターの取り扱い状況を把握した
調査対象企業
ルート 
AV/システムルート(AV系ディーラー)22社
PC/SIルート(PC系ディーラー)10社
OA/事務機ルート(OA系ディーラー)11社
家電ルート(家電量販店)4社
Web/通販ルート(Web/通販事業者)3社
50社
−調査項目−
II. 個別企業編
1. 企業プロフィール
2. プロジェクター事業概要
3. 販売動向
1) フロントプロジェクター取り扱いブランド
2) フロントプロジェクター販売推移(2014年度実績/2015年度見込:数量/金額)
3) ビジネスプロジェクター/ブランド別販売推移(2014年度実績/2015年度見込:数量/金額)
4) ビジネスプロジェクター製品別販売動向(2015年度見込:数量)
(1) 解像度別
(2) 輝度別
(3) 価格帯別 ディーラー出荷価格
5) 製品タイプ別販売動向【固体光源・高輝度・高解像度・短焦点・電子黒板】
4. 販売方法
1) 販売ルート
2) 販売形態/提案方法
5. ユーザー/エリア特長 ビジネスプロジェクター対象
販売方法/需要先別(2015年度見込:数量)
6. エリア別販売特長
エリア販売動向(2015年度見込:数量) ビジネスプロジェクター対象
7. メーカーに対する要望点【製品仕様/機能面・価格面・販売/サポート面】
8. 今後の事業展開【プロジェクター国内/需要に関する見解・事業の方向性・事業における位置付け/今後の注力度】
−目次−
I. 総括編(1)
1. ビジネスプロジェクター国内販売チャネル/市場概況(2)
1) フロントプロジェクター市場概況(2)
2) 販売ルート別ビジネスプロジェクター販売量/国内市場カバー率(3)
3) ブランドシェア(4)
2. ビジネスプロジェクターのルート別販売推移と特長(5)
1) ビジネスプロジェクターのルート別販売推移(2014年度実績〜2020年度予測)(5)
2) ルート別販売特長/概況(6)
3. 調査対象ディーラー比較(11)
1) 調査結果による上位ディーラー(トップ20)(11)
2) 上位ディーラー10社におけるブランド別販売量(2015年度見込:数量)(12)
3) 調査対象50社における上位ブランドのルート別販売量(2015年度見込:数量)(13)
4) ルート別販売ランキング(調査対象ディーラー) 2015年度見込対象(14)
5) ルート/ブランド別販売動向(19)
4. 調査対象ディーラー別販売動向(24)
1) 調査対象ディーラーのフロントプロジェクター販売動向(24)
2) 調査対象ディーラー/ブランド別販売動向(30)
3) 調査対象ディーラーのビジネスプロジェクター/製品別販売動向(42)
4) 製品タイプ別販売動向(54)
5) 他の映像機器/周辺機器とのすみ分け(60)
6) メーカーに対する要望点(61)
7) 今後の事業展開(62)
5. エリア別市場/主要ディーラー(63)
6. 調査対象企業一覧(64)
1) AV系ディーラー(64)
2) PC系ディーラー(67)
3) OA系ディーラー(68)
4) 家電量販店(69)
5) Web/通販事業者(70)
II. 個別企業編(71)
A. AV系ディーラー(22社)(72)
B. PC系ディーラー(10社)(161)
C. OA系ディーラー(11社)(202)
D. 家電量販店(4社)(247)
E. Web/通販事業者(3社)(264)
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
ビジネスプロジェクターディーラーの販売実態総調査(2016年版)

頒価
600,000円+税

発刊日
2016年03月29日

報告書体裁
A4版 ワープロタイプアップ

ページ数
276ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第二研究開発部門
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

お申し込み方法
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