◆市場調査レポート:2015年09月30日発刊

2015 コミュニケーション関連マーケティング調査総覧(上巻)

上巻:通信機器/システム編
−調査の背景−
  • 通信機器/システム市場において携帯電話端末などのモバイル通信関連製品の占める位置付けは大きい。市場規模という観点からは、当調査資料で対象とした市場全体の過半数を占める。2010年代に入り、各移動体通信キャリアがLTEなどの次世代通信規格への対応を行った結果、コア/メトロネットワーク光伝送装置、ルーター、L2/L3スイッチといった移動体通信キャリアの基幹網向けの製品について、より高速な製品の調達が喚起された。
  • 携帯電話端末におけるフィーチャーフォンからスマートフォンへのシフトは、端末のグローバル化による日系携帯電話端末メーカーの一部事業の見直しや撤退、アプリケーションストアのような新たなビジネス形態の創出、Over-The-Topによるコミュニケーションアプリケーションのような音声サービスの提供など、携帯電話端末市場や周辺市場に大きな変化を与えている。
  • そういった意味で市場が立ち上がりつつあるウェアラブル端末市場の今後が注目される。ウェアラブル端末は、スマートバンド、スマートウォッチ、スマートグラスなど製品形態が多様であるとともに、常時身体に密着した形態で利用できる点がメリットであり、スマートフォンと組み合わせることでユーザーの運動量やバイタルデータなどのライフログを収集、記録管理する用途を中心に利用が進むと想定される。また無線LANやBluetoothといった近距離無線技術の発展や、収集したログ、データを基にした新たなサービス市場の創出も想定される。
  • 現在、国内では2020年に向けて5Gの携帯電話サービスを導入すべく、移動体通信キャリアを中心に研究開発や実証実験などが進められている。今後、携帯電話基地局はもとより、コア/メトロネットワーク光伝送装置、ルーター、L2/L3スイッチといった製品の需要の喚起が想定される。またモバイル通信関連製品の同質化により、移動体通信キャリアはサービスに重点を置いた事業展開が求められるようになってきており、多様なサービスを迅速、柔軟に提供していくことなどを目的に、SDN/NFVのような仮想化やソフトウェア技術の導入が徐々に進んでいくと考えられる。
  • 当調査資料では、通信機器/システム市場について関連企業へのヒアリングを踏まえ、市場規模推移、マーケットシェアといった定量データの算出を行うとともに、各企業の製品戦略、販売戦略を明らかにした。
  • 末筆ではございますが、当調査資料作成にあたり、ご多忙中にも関わらず、快く取材に応じていただきました各社ご担当者の方に対して深く御礼を申し上げます。
−調査目的−
  • 当調査資料はネットワーク関連製品、音声関連製品、会議関連システム、モバイル通信関連製品、移動体基地局の市場動向を調査分析し、関連事業戦略のためのマーケティングデータを提供することを目的とした。
−調査対象−
調査対象品目
カテゴリー品目数
1. ネットワーク関連製品20品目
2. 音声関連製品8品目
3. 会議関連システム3品目
4. モバイル通信関連製品4品目
5. 移動体基地局3品目
合計38品目
−調査項目−
1. 市場定義
2. 主要参入企業の動向
3. 市場規模推移/予測(2014〜2019年度)
4. マーケットシェア(2014年度実績/2019年度見込)
5. 主要製品一覧
−目次−
I. 総括編
1. 市場総括(3)
2. 需要分野別の市場動向と成長要因(5)
3. 成長市場一覧(10)
4. 主要通信機器メーカーにおける通信キャリア別納入マップ(12)
5. 主要キャリアの設備投資動向(15)
6. 製品カテゴリー別市場動向(17)
7. SIMロック解除義務化の影響(28)
8. 中古端末市場の動向(30)
9. NFV関連市場の動向(32)
10. ソフトウェア化への潮流(36)
11. 製品別市場規模推移/予測(2014〜2019年度)(37)
12. 製品別マーケットシェア(2014年度)(47)
II. 市場編
1. ネットワーク関連製品(63)
1) コア/メトロネットワーク光伝送装置(65)
2) PONシステム(73)
3) VDSL関連機器(79)
4) メディアコンバーター(84)
5) CATV関連機器(93)
6) ルーター(102)
7) L2/L3スイッチ(111)
8) 無線LANコントローラー(121)
9) WAN高速化装置(128)
10) 帯域制御装置(132)
11) L4-7スイッチ(137)
12) セキュリティアプライアンス(143)
13) Webアプリケーションファイアウォール(160)
14) WAN回線暗号化装置(165)
15) RADIUSサーバー(168)
16) DNS/DHCP/IPAMサーバー(173)
17) 無線LAN機器(177)
18) CATV-STB(189)
19) IP-STB(194)
20) スティック型STB(197)
2. 音声関連製品(201)
1) ソフトスイッチ(203)
2) SBC(207)
3) 呼制御装置(211)
4) CTI(221)
5) 固定電話端末(226)
6) 構内PHSシステム(234)
7) ソフトフォン(239)
8) MFP/FAX(242)
3. 会議関連システム(253)
1) ビデオ会議システム(255)
2) Web会議システム(265)
3) 音声会議関連機器(270)
4. モバイル通信関連製品(279)
1) ハンドセット(281)
2) タブレット端末(289)
3) データ通信端末(297)
4) ウェアラブル端末(304)
5. 移動体基地局(313)
1) 携帯電話基地局(315)
2) PHS基地局(319)
3) WiMAX基地局(321)
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
2015 コミュニケーション関連マーケティング調査総覧(上巻)

頒価
120,000円+税

発刊日
2015年09月30日

報告書体裁
A4版 原本コピー簡易製本

ページ数
323ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第二研究開発部門
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

ISBNコード
ISBN978-4-89443-762-3

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