◆市場調査レポート:2015年09月25日発刊

デジタルサイネージ市場総調査 2015

ディスプレイ/システム〜コンテンツ制作/配信サービス、広告市場まで国内デジタルサイネージ市場の最新動向/ビジネストレンドを調査
−はじめに−
  • デジタルサイネージ市場は映像機器を活用した情報発信/広告展開を図るハードウェアメーカーや広告代理店、コンテンツベンダー、配信/運営事業者、デジタルサイネージ専門事業者など、多岐にわたって参入事業者が増加しており、近年活況を呈している。
  • インフォメーション/販促/演出/広告が主な用途となる中、ディスプレイ面数増加や、ネットワーク接続環境整備によって交通広告を中心に広告媒体としての価値を高めており、広告用途がデジタルサイネージ金額市場をけん引している。その結果、広告出稿側企業への認知度向上/活用頻度増加につながっている。
  • 販促/演出用途としてもシステムの低価格化に伴って導入のハードルが下がり、店舗系ユーザーを中心に裾野の広いユーザー層に導入が拡大している。デジタルサイネージの認知度向上に伴って参入事業者側からの提案だけではなく、ユーザー側からの設置ニーズも年々拡大している。
  • インフォメーション用途としても今後大幅な需要増が期待される。インバウンド需要の増加に加え、2020年にはスポーツイベントの開催が決定し、先端性の高い都市整備が今後進む見通しである。4Kやマルチディスプレイ、タッチパネル、屋外高耐久などの特徴を持つ、ハイエンドデジタルサイネージシステムの導入が2016年以降本格化していくとみられる。多言語対応を含めた案内表示に加えてナビゲーションシステムとの連動も高まるなど、ビジネスチャンスも今後拡大していく見込みである。
  • ディスプレイ需要の拡大と共にコンテンツ制作/配信サービス需要も今後伸長が見込まれる。特にクラウド型配信サービスのニーズが高まっており、イニシャルコストの低下からより幅広いユーザーの導入促進につながっている。
  • 本調査資料は国内デジタルサイネージ市場をハードウェア/ソフトウェア/システム/広告/運営まで網羅的にまとめ、かつ需要先ごとに市場を分析することで、市場の現状把握および今後の市場創造につながるデータブックとしての活用を目的に制作した。加えて、今後見込まれるスポーツイベント関連の特需にもフォーカスし、中期的な市場展望を行った。
  • 本調査資料が参入企業ならびに関連企業各社の今後の事業展開における有益なマーケティングデータとしてご活用いただけたら幸いである。
−調査目的−
  • 本調査資料は『デジタルサイネージ市場』(システム販売/構築〜コンテンツ制作/配信サービス〜広告ビジネス)を対象とし、市場分野別/需要先別の用途/コンテンツ動向、市場規模推移、広告ビジネスの展開状況、市場の方向性などを調査/分析することで、当該ビジネス関連企業における有益なマーケティングデータを提供することを目的とした。
−調査対象−
A. 分野(12品目)
1. 小売店舗/商業施設
2. その他店舗
3. 外食店舗
4. 交通機関
5. 金融機関
6. レジャー/アミューズメント施設
7. 宿泊施設/結婚式場
8. 公共施設
9. 一般企業
10. 教育機関
11. 医療機関
12. 官公庁施設
B. 需要先(40品目)
1. スーパー/百貨店
2. ショッピングセンター
3. コンビニエンスストア
4. ドラッグストア
5. ブックストア/レンタルショップ
6. アパレルショップ
7. カーディーラー
8. 旅行代理店
9. 理容室/美容室
10. ネイルサロン
11. 不動産店舗
12. ファストフード店
13. ファミリーレストラン
14. コーヒーショップ
15. 居酒屋チェーン店
16. 鉄道(車両)
17. 鉄道(駅構内/ホーム)
18. 空港
19. 道路サービス施設
20. バス/タクシー車両
21. バスターミナル/バス停
22. 銀行/証券会社
23. 映画館/シネコン
24. パチンコホール
25. カラオケボックス
26. ボウリング場
27. ゲームセンター
28. ホテル/結婚式場
29. 旅館
30. 競技場
31. 自動車教習所
32. 博物館
33. 文化ホール
34. 一般企業(受付/ショールーム)
35. 一般企業(オフィス)
36. 大学/専門学校
37. 学習塾/予備校
38. 医療機関
39. 自治体施設
40. 警察/消防
C. 製品/システム(19品目)
1. メディアプレーヤー
2. サイネージ向けスティック型STB
3. サイネージ向けスピーカー
4. 光伝送装置
5. 無線LANモジュール
6. 中小型モニター
7. 大型モニター
8. デジタルTV
9. プロジェクター
10. フルカラーLEDディスプレイ
11. 小型一体型ディスプレイ
12. タブレット端末
13. マルチディスプレイ
14. ビルボード
15. マルチメディア端末
16. 内蔵ディスプレイ
17. ウィンドウディスプレイ
18. 屋外大型看板
19. インターネット広告
−調査項目−
A. 分野別市場編
1. 市場定義/概況
2. デジタルサイネージ利用の現状
3. 市場規模推移と予測(数量/金額:2013〜2014年実績、2015年見込、2016〜2020年予測)
4. 広告ビジネス展開状況
5. スポーツイベントがもたらす影響
6. 周辺ソリューションとの連携動向
7. デジタルサイネージビジネスの方向性
B. 需要先別市場編
1. 市場定義/概況
2. デジタルサイネージ利用の現状
3. 需要動向/普及台数
4. 導入事例
5. 広告ビジネス展開状況
6. デジタルサイネージビジネスの方向性
C. 製品/システム別市場編
1. 市場定義/概況
2. 主要参入企業動向
3. 市場規模推移と予測(数量/金額:2013〜2014年実績、2015年見込、2016〜2020年予測)
4. メーカーシェア(2014年実績/2015年見込)
5. 需要先別販売動向(数量:2014年実績、2015年見込、2020年予測)
6. 今後の市場予測
−目次−
I. 総括編(1)
1. デジタルサイネージ市場調査総括(3)
2. 業界構造(5)
3. デジタルサイネージ市場規模推移(7)
1) システム販売/構築市場(7)
2) コンテンツ制作/配信サービス市場(12)
3) デジタルサイネージ広告市場動向(14)
4. 市場分析(19)
1) 分野別市場動向/トレンド(19)
2) 用途/コンテンツおよび配信/運営形態動向(25)
3) 最新技術の現状/サービス化展望(27)
4) スポーツイベントが与える市場への影響(33)
5. 周辺ソリューションとの連携動向(36)
1) スマートデバイス(スマートフォン/タブレット端末)との競合/連携(36)
2) O2Oソリューションとの連携(38)
3) M2M/IoTソリューションとの連携(40)
6. 業界動向/周辺を取り巻く環境(42)
1) 各業界団体の取り組み(42)
2) 国/地方自治体の取り組み(44)
7. 海外市場動向(47)
1) 大型モニター世界市場規模推移(数量/金額)(47)
2) 地域別デジタルサイネージ市場動向(48)
3) 海外参入企業/団体(49)
8. 市場の方向性(50)
1) 新たなビジネス/サービスの創出および方向性(50)
2) デジタルサイネージビジネスの方向性(51)
3) 今後の方向性(53)
II. 集計編(55)
1. デジタルサイネージ向けディスプレイ市場規模推移(数量/金額)(57)
1) 分野別(57)
2) 需要先別(58)
3) 分野別配信対応ディスプレイ市場規模推移(60)
2. 配信システム市場規模推移(数量/金額)(61)
1) 分野別(61)
2) 需要先別(62)
3. 分野別配信システム数(累計)および配信業務委託数推移(数量)(64)
4. 分野別コンテンツ制作/配信サービス市場規模推移(金額)(65)
5. 製品システム別メーカーシェア(2014年実績/2015年見込)(66)
6. 製品/システム別市場規模推移(2013年〜2014年実績2015年見込)(70)
7. ディスプレイ4製品市場規模推移(数量/金額)(72)
III. 個別品目編(73)
A. 分野別市場編(75)
A-1. 小売店舗/商業施設(77)
A-2. その他店舗(82)
A-3. 外食店舗(87)
A-4. 交通機関(92)
A-5. 金融機関(97)
A-6. レジャー/アミューズメント施設(102)
A-7. 宿泊施設/結婚式場(107)
A-8. 公共施設(112)
A-9. 一般企業(117)
A-10. 教育機関(122)
A-11. 医療機関(127)
A-12. 官公庁施設(132)
B. 需要先別市場編(137)
B-1. スーパー/百貨店(139)
B-2. ショッピングセンター(141)
B-3. コンビニエンスストア(143)
B-4. ドラッグストア(145)
B-5. ブックストア/レンタルショップ(147)
B-6. アパレルショップ(149)
B-7. カーディーラー(151)
B-8. 旅行代理店(153)
B-9. 理容室/美容室(155)
B-10. ネイルサロン(157)
B-11. 不動産店舗(159)
B-12. ファストフード店(161)
B-13. ファミリーレストラン(163)
B-14. コーヒーショップ(165)
B-15. 居酒屋チェーン店(167)
B-16. 鉄道(車両)(169)
B-17. 鉄道(駅構内/ホーム)(171)
B-18. 空港(173)
B-19. 道路サービス施設(175)
B-20. バス/タクシー車両(177)
B-21. バスターミナル/バス停(179)
B-22. 銀行/証券会社(181)
B-23. 映画館/シネコン(183)
B-24. パチンコホール(185)
B-25. カラオケボックス(187)
B-26. ボウリング場(189)
B-27. ゲームセンター(191)
B-28. ホテル/結婚式場(193)
B-29. 旅館(195)
B-30. 競技場(197)
B-31. 自動車教習所(199)
B-32. 博物館(201)
B-33. 文化ホール(203)
B-34. 一般企業(受付/ショールーム)(205)
B-35. 一般企業(オフィス)(207)
B-36. 大学/専門学校(209)
B-37. 学習塾/予備校(211)
B-38. 医療機関(213)
B-39. 自治体施設(215)
B-40. 警察/消防(217)
C. 製品/システム別市場編(219)
C-1. メディアプレーヤー(221)
C-2. サイネージ向けスティック型STB(224)
C-3. サイネージ向けスピーカー(227)
C-4. 光伝送装置(230)
C-5. 無線LANモジュール(233)
C-6. 中小型モニター(236)
C-7. 大型モニター(239)
C-8. デジタルTV(242)
C-9. プロジェクター(245)
C-10. フルカラーLEDディスプレイ(248)
C-11. 小型一体型ディスプレイ(251)
C-12. タブレット端末(254)
C-13. マルチディスプレイ(257)
C-14. ビルボード(260)
C-15. マルチメディア端末(263)
C-16. 内蔵ディスプレイ(266)
C-17. ウィンドウディスプレイ(269)
C-18. 屋外大型看板(272)
C-19. インターネット広告(275)
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
デジタルサイネージ市場総調査 2015

頒価
120,000円+税

発刊日
2015年09月25日

報告書体裁
A4版 原本コピー簡易製本

ページ数
277ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第一研究開発部門
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

ISBNコード
ISBN978-4-89443-760-9

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