◆マルチクライアント調査レポート：2014年06月24日発刊
インタラクティブボードの最新市場動向およびソリューションビジネス／市場性に関する調査（2014年版）
| − |
企業／教育市場への普及が予測されるインタラクティブボード／電子黒板の製品・開発・販売にかかわる
最新調査、ソリューションビジネスの市場性／需要探索 |
− |
- ■関連したテーマを持つレポートがあります
- プロジェクター市場の徹底分析総調査（2024年版） (刊行:2024年09月30日)
- デジタルサイネージ市場総調査 2023 (刊行:2023年07月10日)
| −調査の背景− |
|---|
- インタラクティブボード（電子情報ボード）は、液晶モニターやプロジェクターを活用したさまざまな製品タイプがあり、一般企業や教育機関で利用が進んでいる。中でも、教育機関では総務省／文部科学省を主体とした政府が主導となって、総務省「フューチャースクール推進事業」や文部科学省「学びのイノベーション事業」に基づいた当該製品の導入が顕著である。
- 2013年9月に文部科学省が公表した「平成24年度 学校における教育の情報化の実態等に関する調査結果」によれば、47都道府県の公立校で1台以上導入されている割合が74.7％と高い普及率となっている。しかし、佐賀県などといった地域によってICT関連の製品普及に積極的なところもあれば、それに反すところもあり、普及してきているものの、利用という実体が伴っていないといった側面もある。
- また、一般企業では会議室でのモニター／プロジェクター利用は堅調に増加しており、その中で高付加価値としてインタラクティブボードを導入するケースも増加している。ただし、利用方法としてはモニターの延長として利用するケースが多く、インタラクティブ機能を生かした利活用は限定的であるといえよう。
- このように、インタラクティブボードの普及が進んでいく一方で、用途と製品タイプのマッチング、ユーザーが利活用を進めていく上での提案方法や、機能面の拡充などといった点が、今後の当該市場拡大に向けて必要なポイントになる。
- そこで、当調査ではあらためてインタラクティブボードを展開する主要事業者の製品展開動向を調査し、さらに利活用面でどれだけ進展してきたか、あるいはメーカー／販社でどのような提案が進められているかを踏まえて製品／ソリューションとしてのニーズ調査を実施した。
- 当調査はインタラクティブボードおよび周辺製品／ソフト等を対象に詳細調査を実施することで、当該市場参入メーカーおよび関連企業各社の今後の事業展開における有益なマーケティングデータを提供することを目的に制作したものである。
|
| −調査対象− |
|---|
- ■調査対象範囲
-
- ■インタラクティブボード
-
├ FPD
├ PJ（内蔵型）
├ ボード
│ └ PJ一体型／PJ別
└ ユニット
└ PJ取付型／FPDフレーム型／ポータブル型、他
- ■調査対象企業
-
■主要メーカー10社
|
| −目次− |
|---|
- ■総括編（1）
-
1. インタラクティブボードの最新市場概況（2）
2. 国内市場規模推移（2012 年実績〜2017 年予測：数量／金額）（6）
3. メーカーシェア（2013 年実績：数量）（15）
4. 需要先別販売推移／予測（18）
5. 需要先別の市場性（30）
6. 参入企業の事業戦略比較（37）
7. 関連機器市場の市場概況（43）
8. 製品化の方向性（59）
9. インタラクティブボードの海外市場動向（65）
10. 市場環境およびソリューション動向（71）
11. 今後の市場予測（85）
12. 製品一覧（87）
- ■個別企業編（10社）（90）
-
| −共通項目− |
|---|
1.企業概況
2.インタラクティブボード事業の位置付け
3.製品概況
4.販売動向
|
5.需要先別販売動向
6.インタラクティブボード事業の問題点／課題点
7.事業戦略総括
8.インタラクティブボード市場に対する見解
|
|
|
|
