◆市場調査レポート:2014年07月14日発刊

ソフトウェアビジネス新市場 2014年版

パッケージ/SaaS/アプライアンス別詳細動向調査によるソフトウェアビジネスマーケティングの必携資料
−調査の背景−
  • ソフトウェア市場を取り巻く状況は過去10年間で大きく変化してきた。従来は他社との競争優位性を高めるため、企業ごとに独自のスクラッチで開発が行われていたが、「システム/機能のコモディティ化」「スクラッチシステム開発/運用コストの増大」などの課題が顕在化したことで、パッケージ製品への移行が進んできた。
  • 近年の重要な動向としては、クラウドコンピューティングの普及が挙げられる。クラウドコンピューティングによってITシステムが「所有」から「利用」へと変化する中で、社内システムにおいても、SaaSを利用する企業が増加している。SaaSは、サーバーシステムの維持や管理から開放されるといった利点や、低価格で利便性が高いサービスが登場したことで、従来のパッケージ製品からの移行需要を獲得するとともに、ITシステム導入が困難であった中堅・中小企業の新規導入が進むなどソフトウェア市場拡大に寄与している。さらに大手企業においても、海外展開の進展や新規ビジネスの短期立ち上げが求められる中で、「システム導入コストの抑制」「システム導入期間の短縮」「現地でのシステム運用が困難」といった理由からSaaS利用を検討する企業が増加しており、SaaS市場の拡大につながっている。
  • さらに、製品機能を利用するSaaSに加え、サーバーリソースを利用する「IaaS/PaaS」利用も併せて拡大している。外資系ベンダーを中心としたIaaS/PaaSサービスが拡大する中で、当初はインターネットサービスやオンラインゲームといったソーシャル系での利用が主体であったものの、徐々に企業における基幹系システム/情報系システムの基盤として利用しようといった動きが出始めている。こうしたIaaS/PaaS上でパッケージシステムを稼働する(BYOL)ことで、サーバーシステムの維持/管理から解放されるとともに、SaaS利用では困難であったカスタマイズ対応などが可能となることから、SaaS適応が困難であった分野においてもクラウド化を推し進める大きな起爆剤となっている。
  • 当調査レポートでは、企業向けに利用されている主要なソフトウェア製品について、「パッケージ」「SaaS」「アプライアンス」の提供形態別に調査を実施し、カテゴリーや製品ごとの今後の市場動向、市場に影響を与えるポイント、主要ベンダーの動向などを把握した。
  • また主要なソフトウェア製品について、各IaaS/PaaS対応状況、主要ソフトウェアベンダーのクラウドコンピューティングに関する動向について把握し、クラウドコンピューティングがソフトウェア市場に与えるインパクトについてまとめた。
  • 企業向けソフトウェア市場をビジネスフィールドとするベンダー各社にとって、当該ビジネスに関する戦略立案・遂行に必携の調査資料として活用いただければ幸甚である。
−調査目的−
  • 企業の情報システムを構成する技術として重要なソフトウェア市場において、「パッケージ」「SaaS」ならびに「アプライアンス」の三つの提供形態別市場動向を詳細に把握することで、ソフトウェアビジネスに関する戦略立案・遂行に必要なマーケティングデータの提供を目的とした。
  • 具体的には、主要な企業向けソフトウェアについて、国内販売数量、販売金額、主なメーカーにおける市場占有率などの定量データの把握、今後の市場展望ならびにその要因を客観的かつ多角的に把握した。
−調査対象製品−
業種共通で利用される汎用的なパッケージを対象とした。
1. バックオフィス系
1) 大規模企業向けERP
2) 中堅企業向けERP
3) 財務・会計ソフト
4) 人事・給与ソフト
5) 販売・在庫管理ソフト
6) 生産管理ソフト
7) 連結会計ソフト
8) タレントマネジメントシステム
9) 勤怠管理ソフト
10) 物流・倉庫管理ソフト
11) SCP
2. 情報活用/分析系
1) CRM
2) GIS
3) BIツール
4) データマイニング/汎用統計解析ツール
5) テキストマイニング
6) マーケティングオートメーション
3. コラボレーション系
1) グループウェア
2) EIP
3) ワークフロー
4) 文書管理ツール/ECM
5) プロジェクト管理ツール
6) ECサイト構築ツール
7) 検索エンジン
8) 電子帳票関連ツール(運用・保存)
9) 電子帳票関連ツール(設計・出力)
10) Web会議
4. ミドルウェア
1) 統合ミドルウェア
2) アプリケーションサーバー基盤
3) BPI
4) ETLツール
5) EDIツール
6) ファイル転送ツール
7) Hadoop関連製品
8) CTI
5. データベース
1) RDBMS/DWH用DB
2) XMLデータベース
6. 運用・管理ツール
1) 統合運用管理ツール
2) システムリソース管理ツール
3) アプリケーション性能監視ツール
4) ジョブ管理ツール
5) ネットワーク管理ツール
6) クラウド管理ツール
7) バックアップ管理ツール
8) ストレージ管理ツール
7. 基本ソフト系
1) クラスタリングソフト
2) サーバー仮想化ソフト
3) デスクトップ仮想化ソフト/SBC
4) 端末エミュレーター
企業・官公庁・教育機関などの非個人をターゲットとする製品を対象とした。
−目次−
I. 総括編(1)
1. ソフトウェアビジネス市場の現状と将来展望(3)
2. カテゴリー別市場動向(5)
1) バックオフィス系(5)
2) 情報活用/分析系(6)
3) コラボレーション系(7)
4) ミドルウェア(8)
5) データベース(9)
6) 運用・管理ツール(10)
7) 基本ソフト系(11)
3. 有望市場分析(12)
1) 品目別有望市場分析(12)
2) 品目別SaaS市場分析(15)
4. アプリケーション領域における導入形態別利用社数動向(18)
1) 利用社数増減動向(18)
2) 導入形態別利用社数推移(20)
5. ビッグデータ関連製品市場動向(34)
1) ビッグデータ関連製品(34)
2) ビッグデータ関連製品市場規模(35)
6. クラウドコンピューティングがソフトウェアビジネスに及ぼす影響(36)
1) 国内パブリッククラウドサービス市場規模推移(36)
2) 従来/BYOL別パッケージビジネス市場推移(36)
3) アプリケーション製品別BYOL比率動向(38)
4) 主要パッケージベンダーのクラウドコンピューティング対応状況(39)
5) 主要パッケージベンダーのクラウドコンピューティング戦略(42)
6) 製品別IaaS/PaaS対応状況(46)
II. 集計編(49)
1. 市場ライフサイクル分析(51)
2. 市場規模推移(60)
3. 品目別市場占有率推移(79)
4. 主要参入企業一覧(86)
III. 市場編(105)
1. バックオフィス系
1) 大規模企業向けERP(107)
2) 中堅企業向けERP(110)
3) 財務・会計ソフト(115)
4) 人事・給与ソフト(122)
5) 販売・在庫管理ソフト(129)
6) 生産管理ソフト(136)
7) 連結会計ソフト(142)
8) タレントマネジメントシステム(145)
9) 勤怠管理ソフト(148)
10) 物流・倉庫管理ソフト(152)
11) SCP(156)
2. 情報活用/分析系
1) CRM(159)
2) GIS(164)
3) BIツール(170)
4) データマイニング/汎用統計解析ツール(176)
5) テキストマイニングツール(180)
6) マーケティングオートメーション(184)
3. コラボレーション系
1) グループウェア(189)
2) EIP(195)
3) ワークフロー(199)
4) 文書管理ツール/ECM(205)
5) プロジェクト管理ツール(211)
6) ECサイト構築ツール(217)
7) 検索エンジン(222)
8) 電子帳票関連ツール(設計・出力)(228)
9) 電子帳票関連ツール(運用・保存)(234)
10) Web会議(238)
4. ミドルウェア
1) 統合ミドルウェア(244)
2) アプリケーションサーバー基盤(250)
3) BPI(254)
4) ETLツール(261)
5) EDIツール(265)
6) ファイル転送ツール(271)
7) Hadoop関連製品(276)
8) CTI(280)
5. データベース
1) RDBMS/DWH用DB(285)
2) XMLデータベース(294)
6. 運用・管理ツール
1) 統合運用管理ツール(297)
2) システムリソース管理ツール(303)
3) アプリケーション性能監視ツール(307)
4) ジョブ管理ツール(310)
5) ネットワーク管理ツール(312)
6) クラウド管理ツール(314)
7) バックアップ管理ツール(317)
8) ストレージ管理ツール(322)
7. 基本ソフト系
1) クラスタリングソフト(325)
2) サーバー仮想化ソフト(329)
3) デスクトップ仮想化ソフト/SBC(332)
4) 端末エミュレーター(338)
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
ソフトウェアビジネス新市場 2014年版

頒価
120,000円+税

発刊日
2014年07月14日

報告書体裁
A4版 原本コピー簡易製本

ページ数
340ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第二研究開発部門
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

ISBNコード
ISBN978-4-89443-716-6

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PDFセットのCD-ROMには、調査レポート全編のPDFファイルを収録
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