◆市場調査レポート:2014年05月28日発刊

次世代映像ビジネス総覧 2014

次世代ディスプレイシステム〜映像コンテンツ/インフラ・配信市場を主対象とした
BtoB向け映像ビジネスの全貌、高精細化(4K〜8K)など次世代映像技術動向、有望ビジネス探察/将来予測
−調査の背景−
  • 映像関連機器/システムや映像コンテンツは、TV放送局、プロダクションの放送現場、映像制作から、企業、工場、商業店舗、教育機関、医療機関、アミューズメント施設などでビジュアルコミュニケーション、防犯/セキュリティ・モニタリング、デジタルサイネージなど幅広く活用されている。
  • 2013年10月、2020年の東京オリンピック・パラリンピック開催が決定したことで、観光、ゼネコン、不動産などさまざまな分野における特需、経済波及が見込まれている中、映像ビジネスにおいても2020年に向けた需要増加、ビジネスチャンスの拡大が見込まれている。
  • 映像ビジネスに参入する企業は機器/システムメーカーだけでなく、システム設計、構築から保守、メンテナンスを手掛けるシステムインテグレーター、サービスを提供するソリューションベンダーなど多業種/業態、大中小の企業規模と多岐にわたっており、これら映像ビジネス関連企業すべてにおいて新規ビジネス創出の可能性がある。
  • 特にコンシューマー市場を含め盛り上がりをみせる「4K放送」は、2014年6月からの4K試験放送開始および2020年の8K放送開始に向け、放送、家電、通信会社などによる「次世代放送推進フォーラム(NexTV-F)」が設立され、オールジャパン体制による取り組みが強化されており、放送/制作現場における環境整備が先行して進められている。
  • 4Kおよび8Kといった高解像度化、さらにはフレキシブルディスプレイやウェアラブル端末など表示機器の高性能化、記録メディアおよび装置の大容量化、圧縮/伝送技術の高度化など次世代技術の開発も日進月歩で進められている。
  • これら次世代技術は機器/システム市場の活性化にとどまらず、機器/システムを用いた映像ソリューション市場の多様化に寄与し、既存参入企業のビジネスモデルの付加価値向上、新規ビジネスモデルの創出、新規参入企業の促進へと波及していくものと期待されている。
  • 当調査資料は、「デバイス」「機器/システム」「映像ソリューション」の3分類にわたり、表示、入力/撮像、記録/再生、編集、配信までの各映像ビジネスの全体像を把握するとともに、映像ソリューションビジネスにおける新規および有望ビジネス、用途を探る詳細調査を実施した。参入企業ならびに関連企業各社の今後の事業戦略立案における有益なマーケティングデータとしてご活用いただけたら幸いである。
−調査目的−
  • 当調査資料は次世代映像ビジネスとして、「デバイス」「機器/システム」「映像ソリューション」の3分類を対象とし、「デバイス」3品目、「機器/システム」17品目、「映像ソリューション」15市場について市場規模推移やベンダーシェア、需要先別動向、技術トレンド、有望ビジネスなどの詳細調査を実施することにより、参入企業各社の今後の事業展開における有益なマーケティングデータを提供することを目的とした。
−調査対象−
「A. デバイス」は世界市場を調査対象とした。
分類カテゴリー詳細調査対象
A. デバイス 3品目 (1) ディスプレイデバイス
(2) イメージセンサー
(3) タッチパネル
B. 機器/システム 映像表示 6品目
(1) モニター/デジタルTV(業務利用)
(2) ビジネスプロジェクター
(3) リアプロジェクター
(4) 電子ペーパー
(5) ウェアラブル端末
(6) スマートデバイス
映像入力/
撮像
4品目
(1) 監視カメラ
(2) 放送用カメラ
(3) 医療カメラ
(4) 車載カメラ
映像記録/
再生/編集
6品目
(1) 放送用メディア
(2) 監視レコーダー
(3) 放送業務用ディスクレコーダー/VTR
(4) 業務用ビデオプレーヤー
(5) 映像アーカイブシステム
(6) 編集システム
その他 1品目 パッケージソフト
C. 映像ソリューション 15市場
(1) 会議ソリューション
(2) 教育/講義ソリューション
(3) 医用映像ソリューション
(4) 映像監視ソリューション
(5) 放送局向けソリューション
(6) 映像制作
(7) デジタルサイネージ
(8) デジタルシネマ
(9) プラネタリウム
(10) プロジェクションマッピング
(11) 映像配信プラットフォーム
(12) コンテンツ配信ネットワーク
(13) パブリッククラウドサービス
(14) VODソリューション
(15) オートモーティブ
−目次−
I. 総括編(1)
1. 調査総括(3)
2. 業界構造(5)
3. カテゴリー別市場分析(7)
1) 映像表示(7)
2) 映像入力/撮像(11)
3) 映像記録/再生/編集(14)
4) 映像制作(18)
5) 映像配信(24)
4. 需要先別映像ソリューションビジネス動向(32)
A. オフィス(32)
B. 製造/物流(33)
C. 教育機関(34)
D. 医療機関(35)
E. アミューズメント(36)
F. TV放送局(38)
5. デジタルサイネージ市場分析(39)
1) 市場定義/分類(39)
2) 市場規模推移(40)
3) コンテンツ制作/配信サービス市場動向(42)
4) デジタルサイネージを活用した広告市場(43)
5) ユーザー(規模)別市場動向(45)
6. 技術動向(46)
1) キーワード別技術動向(4)
2) カテゴリー別技術トレンドおよび新サービス/ビジネスの方向性(51)
7. 有望ソリューション/ビジネス(55)
1) 機器/システムおよび映像ソリューションの関連(55)
2) 平均成長率ランキング(金額:2020年/2014年)(56)
3) 機器/システムおよび映像ソリューションの方向性と有望ビジネス(57)
II. 集計編(65)
1. 品目別市場規模推移(67)
1) デバイス市場(世界市場)(67)
2) 機器/システム市場(国内市場)(69)
3) 映像ソリューション市場(国内市場)(71)
2. 品目別市場シェア(2013年実績、数量/金額)(72)
1) デバイス別(72)
2) 機器/システム別(73)
III. 個別市場編(77)
A. デバイス市場(79)
A-1. ディスプレイデバイス(81)
A-2. イメージセンサー(89)
A-3. タッチパネル(93)
B. 機器/システム市場(97)
B-1. モニター/デジタルTV(業務利用)(99)
B-2. ビジネスプロジェクター(106)
B-3. リアプロジェクター(112)
B-4. 電子ペーパー(116)
B-5. ウェアラブル端末(120)
B-6. スマートデバイス(124)
B-7. 監視カメラ(130)
B-8. 放送用カメラ(136)
B-9. 医療カメラ(141)
B-10. 車載カメラ(146)
B-11. 放送用メディア(150)
B-12. 監視レコーダー(155)
B-13. 放送業務用ディスクレコーダー/VTR(160)
B-14. 業務用ビデオプレーヤー(164)
B-15. 映像アーカイブシステム(168)
B-16. 編集システム(172)
B-17. パッケージソフト(176)
C. 映像ソリューション市場(181)
C-1. 会議ソリューション(183)
C-2. 教育/講義ソリューション(189)
C-3. 医用映像ソリューション(196)
C-4. 映像監視ソリューション(201)
C-5. 放送局向けソリューション(208)
C-6. 映像制作(214)
C-7. デジタルサイネージ(219)
C-8. デジタルシネマ(227)
C-9. プラネタリウム(232)
C-10. プロジェクションマッピング(237)
C-11. 映像配信プラットフォーム(244)
C-12. コンテンツ配信ネットワーク(249)
C-13. パブリッククラウドサービス(254)
C-14. VODソリューション(258)
C-15. オートモーティブ(263)
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
次世代映像ビジネス総覧 2014

頒価
120,000円+税

発刊日
2014年05月28日

報告書体裁
A4版 原本コピー簡易製本

ページ数
267ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第二研究開発部門
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

ISBNコード
ISBN978-4-89443-714-2

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