◆市場調査レポート:2014年01月15日発刊

2014 ブロードバンド・モバイルサービス総調査

各種インターネットサービス、関連プラットフォーム市場の動向把握、
スマートデバイス、OTT、O2O、といったトレンドの影響を調査・分析
−調査の背景−
  • 総務省の「平成24年通信利用動向調査」によると、平成24年末時点では、インターネット利用率は79.5%となっている。13歳〜49歳までのインターネット利用率は既に90%を超えている状態であり、60歳以上に関しても、インターネット利用は拡大傾向が続いているなど、インターネットの利用は生活に根付いている。情報取得やエンターテインメント用途、ショッピング、コミュニケーション、金融取引など、多様なサービスが利用でき、生活に欠かせないものになっているといえる。
  • インターネット利用端末としては、従来、主要なインターネット利用端末であったPCやフィーチャーフォンによる利用は減少傾向がみられる一方、スマートフォン、タブレット端末による利用が大きく増加しており、インターネットサービスを利用する端末に変化が起きていることが見て取れる。こうした端末の普及により、OTTと呼ばれる通信インフラ/プラットフォームに依存しない形のサービスの存在感が高まっており、既存の端末向けのビジネスをメインに行っていた事業者は、こうした市場変化への対応を進める必要性が高まっている。
  • また、スマートフォン、タブレット端末の普及や、モバイルインターネットの高速化、無線LAN環境の広がりなどを背景に、インターネットサービスによるオンライン側とリアル店舗などのオフライン側において、相互の連携を図る取り組みである“O2O”の展開も積極化しており、さまざまな企業がO2Oソリューションとしてこのような需要の取り込みを図る展開を進めている。
  • 本調査レポートでは、上記のような動向を踏まえ、コンシューマー向けブロードバンド・モバイルサービスおよび関連プラットフォーム市場の現状を把握・分析すると共に、各市場の将来展望を行うことを目的とした。当該市場に関連する企業各位にとって、今後の事業戦略立案のための有益なマーケティングデータとなれば幸いである。
  • 末筆ではございますが、当レポート作成にあたり、ご多忙中にも関わらず、快く取材に応じていただきました各企業のご担当の方々に対して、深く御礼を申し上げます。
−調査目的−
  • ブロードバンド・モバイルサービスおよび関連プラットフォームの市場動向や参入企業の取り組みを調査・分析することで、市場の現状把握および今後の方向性を明確化し、関連事業戦略立案のためのマーケティングデータを提供することを目的とした。
−調査対象−
分類調査対象サービス
コンシューマー向け
サービス市場(18品目)
コンテンツサービス(4品目)映像配信/放送サービス、音楽配信サービス、オンラインゲーム、電子書籍サービス
EC(2品目)ショッピング、オークション
ソーシャルメディア(5品目)ブログ/ミニブログ、SNS、仮想世界サービス、動画共有サービス、コミュニケーションアプリ
金融サービス(3品目)ネットバンキング、ネット証券/FX、ネット生命保険/損害保険
その他サービス(4品目)地図/ナビゲーションサービス、オンラインストレージ、ヘルスケアサービス、価格比較情報サービス
関連プラットフォーム市場
(10品目)
サービスプラットフォーム(2品目)アプリケーションストア、Webブラウザー
集客・販促関連(4品目)インターネット広告、アフィリエイト・サービス、O2Oプラットフォーム、電子チラシサービス
決済関連(2品目)決済代行サービス、電子マネー
サービスインフラ(2品目)コンテンツ配信プラットフォーム、パブリッククラウドサービス
企業事例編(9社)NTTドコモ、グーグル、グリー、KDDI、サイバーエージェント、ディー・エヌ・エー、フェイスブック、ミクシィ、ヤフー
−目次−
I. 総括編
1. ブロードバンド・モバイルサービス市場総括(3)
2. 分野別市場動向(7)
1) コンテンツサービス(7)
2) EC(16)
3) ソーシャルメディア(18)
4) 金融サービス(23)
5) その他サービス(24)
6) サービスプラットフォーム(25)
7) 集客・販促関連(26)
8) 決済関連(28)
9) サービスインフラ(30)
3. スマートデバイス普及によるビジネス構造の変化(32)
4. HTML5による市場への影響(36)
5. OTTの拡大による影響と今後の方向性(37)
6. O2Oビジネスの動向(41)
7. ブロードバンド・モバイルサービス事業者の収益動向(44)
8. シーン別サービス利用動向(46)
9. サービス別ユーザー動向(49)
10. 関連ハードウェア市場動向(57)
11. スマートTV市場動向(66)
12. ウェアラブル端末の動向(69)
13. インターネット接続サービス契約数推移/予測(70)
14. モバイルサービス高速化進展に伴うブロードバンド・モバイルサービス市場への影響(72)
15. 海外サービスの動向および国内企業の海外進出への取り組み(74)
16. 品目別市場規模推移/予測(81)
17. 品目別マーケットシェア(86)
II. 市場編
A. コンシューマー向けサービス市場
1. コンテンツサービス
1) 映像配信/放送サービス(95)
2) 音楽配信サービス(109)
3) オンラインゲーム(117)
4) 電子書籍サービス(127)
2. EC
1) ショッピング(133)
2) オークション(140)
3. ソーシャルメディア
1) ブログ/ミニブログ(144)
2) SNS(150)
3) 仮想世界サービス(157)
4) 動画共有サービス(162)
5) コミュニケーションアプリ(166)
4. 金融サービス
1) ネットバンキング(171)
2) ネット証券/FX(177)
3) ネット生命保険/損害保険(183)
5. その他サービス
1) 地図/ナビゲーションサービス(188)
2) オンラインストレージ(192)
3) ヘルスケアサービス(196)
4) 価格比較情報サービス(203)
B. 関連プラットフォーム市場
1. サービスプラットフォーム
1) アプリケーションストア(209)
2) Webブラウザー(214)
2. 集客・販促関連
1) インターネット広告(218)
2) アフィリエイト・サービス(233)
3) O2Oプラットフォーム(240)
4) 電子チラシサービス(250)
3. 決済関連
1) 決済代行サービス(256)
2) 電子マネー(261)
4. サービスインフラ
1) コンテンツ配信プラットフォーム(268)
2) パブリッククラウドサービス(275)
III. 企業事例編
1) NTTドコモ(283)
2) グーグル(287)
3) グリー(289)
4) KDDI(292)
5) サイバーエージェント(296)
6) ディー・エヌ・エー(300)
7) フェイスブック(303)
8) ミクシィ(305)
9) ヤフー(308)
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
2014 ブロードバンド・モバイルサービス総調査

頒価
120,000円+税

発刊日
2014年01月15日

報告書体裁
A4版 原本コピー簡易製本

ページ数
311ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第二研究開発部門
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

ISBNコード
ISBN978-4-89443-700-5

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