◆マルチクライアント調査レポート:2013年08月08日発刊

プロジェクター市場の徹底分析総調査(2013年版:国内編)

ビジネス用〜コンシューマ用に至る国内プロジェクター市場の最新動向・方向性を把握
−調査の背景−
  • 弊社ではプロジェクター市場に着目し、毎年定期的な市場調査を実施している。
    当調査企画は今年で21回目を迎え、ビジネス製品〜コンシューマー製品に至るフロント/リア各プロジェクターの業界動向/市場動向/参入企業の事業展開の把握等を目的とするものである。
  • プロジェクター市場の中心であるビジネスプロジェクターは、会議/プレゼンテーション機器としての定着や教育用としての新規需要の増加等により、前年以上に市場が拡大している。日本国内市場は、震災の影響により投資が抑制された前年に比べ新規/買い替え需要ともに増加し、2013年以降もさらなる増加が予測される。
  • 製品面では、短焦点(レンズ式/ミラー反射式)の市場投入やインタラクティブ機能内蔵製品による新たな会議/教育システムの提案が行われている。また、光源についても水銀ランプに代わりLED/レーザーといった固体光源の採用が進められている状況である。その他、5,000ルーメン以上の高輝度化や1,000ルーメンクラスのモバイル製品など、今後も参入企業各社の開発が積極的に展開される見込みである。
  • ホームプロジェクター市場は、フルハイビジョンへのシフトが進み、さらに今後は4Kの市場拡大が期待されるなど、高解像度モデルの開発が中心となっている。薄型TVとは画面サイズで差別化されることから、今後も安定した需要が見込まれる。
  • 当調査企画は、プロジェクター(フロント/リアタイプ)を各方式/デバイス別市場動向/参入企業の事業展開をポイントに総括的かつ詳細に調査することを目的とした。
    当該製品参入メーカー及び関連企業各社の今後の事業展開における有益なマーケティングデータを提供することを目的に制作したものである。
−調査対象−
1. 調査対象品目
プロジェクター(ビジネス〜コンシューマー各製品対象)
フロント
  • ビジネスプロジェクター、ホームプロジェクター、ポケットプロジェクター(モバイル型:重量1.5kg未満/明るさ:1,000ルーメン未満、ポケット型:重量350g未満/明るさ:100ルーメン未満)
  • パネル:LCD/DLP/LCOS採用製品、光源:水銀/LED/レーザー、他
リア
ビジネス製品、コンシューマー製品
ビジネス〜個人用ポケットプロジェクター(パーソナルプロジェクター)までの各製品を対象(プロジェクターモジュールを含む)。
その他、参考:関連製品市場
1) 書画カメラ(資料提示装置)
2) 業務用モニター(液晶/PDP)
2. 調査対象企業(15社対象)
プロジェクター市場における国内上位メーカー15社を主対象とし、その他参入各社への調査を併用。
−目次−
国内市場編(1)
I. 総括・分析編(2)
1. 調査総括(3)
1) 調査対象製品分類/定義(3)
2) プロジェクター国内市場概況(3)
2. 市場規模推移と予測(2011年度〜2016年度/2020年度)(4)
1) 製品別国内市場規模推移(数量/金額)(4)
2) デバイス別市場規模推移(数量)(6)
3. 販売動向(2011年度実績〜2013年度見込:金額)(7)
1) 総販売国内市場+日系メーカーの海外販売(7)
2) 国内(国内市場)(8)
3) 海外(日系メーカーの海外販売)(9)
4. 製品別メーカーシェア(2012年度実績:数量)(10)
1) 総販売国内市場+日系メーカーの海外販売(10)
2) 国内(国内市場)(11)
3) 海外(日系メーカーの海外販売)(12)
5. 製品別市場動向(13)
1) ビジネスプロジェクター(フロントタイプ)(13)
(1) 国内市場規模推移(2011年度〜2016年度/2020年度:数量/金額)(13)
(2) メーカーシェア(2012年度:数量/金額)自社ブランド対象(14)
(3) 日系メーカーの海外販売動向(16)
(3-1) 日系メーカーの海外販売規模推移(2011年度〜2016年度/2020年度:数量/金額)(16)
(3-2) 海外販売メーカーシェア(2012年度:数量)自社ブランド対象(17)
(3-3) 地域別販売動向(2012年度:数量/金額)自社ブランド対象(18)
(4) デバイス別市場動向(19)
(4-1) デバイス別市場規模推移(2011年度〜2016年度/2020年度:数量/金額)(19)
(4-2) デバイス別メーカーシェア(2012年度:数量)(21)
(5) 解像度別市場動向(22)
(5-1) 解像度別市場規模推移(2011年度〜2016年度/2020年度:数量/金額)(22)
(5-2) 解像度別メーカーシェア(2012年度:数量/金額)(24)
(6) 明るさ別市場動向(26)
(6-1) 明るさ別市場規模推移(2011年度〜2016年度/2020年度:数量/金額)(26)
(6-2) デバイス/明るさ別市場規模および構成比推移(27)
(6-3) 明るさ別メーカーシェア(2012年度:数量/金額)(29)
(7) 重量別市場規模推移(2011年度〜2016年度/2020年度:数量)(33)
(8) 価格帯別市場動向(35)
(8-1) 価格帯別市場規模推移(2011年度〜2016年度/2020年度:数量/金額)(35)
(8-2) デバイス/価格帯別市場規模および構成比推移(36)
(8-3) 価格帯別メーカーシェア(2012年度:数量)(38)
(9) 短焦点製品市場動向(40)
(9-1) 短焦点製品市場規模推移(2011年度〜2016年度/2020年度:数量/金額)(40)
(9-2) 短終点製品メーカーシェア(2012年度:数量/金額)(41)
(9-3) 短焦点製品タイプ別メーカーシェア(2012年度:数量)(42)
(10) 需要先/用途別市場動向(43)
(10-1) 需要先別市場規模推移(2011年度〜2016年度:数量)(43)
教育機関向け市場規模推移/構成比推移(2011年度〜2016年度:数量)(44)
(10-2) 用途別市場規模推移(2011年度〜2016年度:数量)(45)
2) ホームプロジェクター(シアター専用機)(46)
(1) 国内市場規模推移(2011年度〜2016年度/2020年度:数量/金額)(46)
(2) メーカーシェア(2012年度:数量/金額)(47)
(3) 日系メーカーの海外販売動向(48)
(4) デバイス別市場動向(49)
(4-1) デバイス別市場規模推移(2011年度〜2016年度/2020年度:数量/金額)(50)
(4-2) デバイス別メーカーシェア(2012年度:数量/金額)(51)
(5) 解像度別市場動向(52)
(5-1) 解像度別市場規模推移(2011年度〜2016年度/2020年度:数量/金額)(52)
(5-2) 解像度別メーカーシェア(2012年度:数量/金額)(53)
(6) 価格帯別市場規模推移(2011年度〜2016年度/2020年度:数量/金額)(55)
3) ポケットプロジェクター(56)
(1) 製品別市場規模推移(2011年度〜2016年度/2020年度:数量/金額)(56)
(2) デバイス別市場規模推移(2011年度〜2016年度/2020年度:数量)(57)
(3) メーカーシェア(2012年度:数量)(58)
4) リアプロジェクター(ビジネス用途)(59)
(1) デバイス別市場規模推移(2011年度〜2016年度/2020年度:数量/金額)(59)
(2) メーカーシェア(2012年度:数量)(60)
(3) 需要先別動向(2012年度:数量)(61)
(4) 製品化/市場の方向性(61)
6. 関連製品市場動向(62)
1) 書画カメラ市場動向(62)
(1) 国内市場規模推移(2011年度〜2016年度:数量)(62)
(2) メーカーシェア(2012年度:数量)(62)
2) PDP/大型液晶モニター市場動向(63)
(1) 製品別市場規模推移(2011年度〜2016年度:数量/金額)(63)
(2) サイズ別市場規模推移(2011年度〜2016年度:数量)(64)
(3) メーカーシェア(2012年度:数量)(65)
(4) 用途/需要先動向(66)
7. 光源市場動向(67)
1) 市場概規模推移(世界市場:2011年度〜2016年度:数量/金額)(67)
2) メーカーシェア(2012年度:数量/金額)(68)
3) プロジェクターメーカーの新光源採用動向(70)
8. レンズユニット市場動向(72)
1) 市場概規模推移(世界市場:2011年度〜2016年度:数量/金額)(72)
2) メーカーシェア(2012年度:数量/金額)(72)
9. フロントプロジェクター市場の方向性/予測(73)
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II. 個別企業編(15社)(74)
共通調査項目
1. 製品概要
1) 製品の変遷(2011〜2013年)
2) 製品一覧
2. 販売動向
1) プロジェクター事業規模
2) 販売規模推移(2011〜2012年度実績/2013年度見込:数量/金額)
3. 地域別販売動向
4. 解像度別販売動向
5. 国内販売動向(解像度別/輝度別/上位モデル)
6. プロジェクター事業体制
1) 国内プロジェクター担当部門/主要拠点
2) 販売体制/ルート
3) 生産/OEM動向
7. 製品化動向
1) 製品ラインアップ
2) 製品化動向
3) 製品機能/仕様に関する見解
8. 今後のプロジェクター事業の方向性
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
プロジェクター市場の徹底分析総調査(2013年版:国内編)

頒価
500,000円+税

発刊日
2013年08月08日

報告書体裁
A4版 ワープロタイプアップ

ページ数
239ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第二研究開発部門
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

お申し込み方法
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また、必要事項をE-mail、ファクシミリにてinfo@fcr.co.jpまでお送りいただいても結構です。
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