◆マルチクライアント調査レポート:2012年01月31日発刊

ビジネスプロジェクターディーラーの販売実態総調査(2012年版)

ビジネスプロジェクターの国内チャネル構造/上位ディーラー各社の事業展開/チャネル別販売傾向/市場の方向性
−調査の背景−
  • 弊社ではプロジェクター市場に着目し毎年定期的な市場調査を実施している。当調査企画は、ビジネスプロジェクターの『国内チャネル』にスポットを当て、チャネル構造/ディーラー各社の販売実態をタイムリー且つ詳細に調査を行なう最新資料である。
  • ビジネスプロジェクターの国内市場は一般企業/教育機関を主体に活用の場が広がり、2011年は18万台を超える規模にまで成長が見込まれている。市場の拡大は、製品機能の向上に伴う用途の広がり、低価格化の促進によるユーザー層の広がり等の要因があるが、販売面ではエンドユーザーに密接するディーラー各社の販売力/提案力も大きな要因となっている。
  • ビジネスプロジェクターの国内チャネルは、ユーザーである企業/教育機関等への提案型訪問販売を行う「AVルート」・「PCルート」・「OAルート」に大別され、その他、家電量販店における店頭販売やWeb販売により形成されている。AV〜OA各ルートは、プロジェクターの単体販売の他、他製品とのセット販売やシステム販売(会議/教育用等、システムの設計/設置/施工まで対応)が積極的に行なわれている。一方、近年では実売5万円を切る低価格製品の市場投入により、これまで以上にWeb販売の比率が大きく高まる結果となった。
  • 当調査企画は、ビジネスプロジェクターディーラーの国内市場を対象とし、国内販売チャネル構造及び主要ディーラー各社の販売実態/新製品・新機能の提案方法/プロジェクター販売の方向性等をポイントに調査を実施した。
  • 販売サイドから見た今後のプロジェクター市場の動向把握/ユーザーニーズの抽出/市場性検証、等を行うことでプロジェクターメーカー及び関連企業各社の今後の事業展開における有益なマーケティングデータを提供することを目的に制作したものである。
−調査対象−
1. 調査対象品目
ビジネスプロジェクター
  • 液晶、DLP(単板式/3板式)、LCOS
  • AVルート、PCルート、OAルート、家電量販店(店頭/訪販)、Web/通信販売ルート、メーカー直販、他
1,000ルーメン/1kg以上を主対象とし、参考として1,000ルーメン/1kg未満の動向を調査。
2. 調査対象企業
ビジネスプロジェクターディーラー45社対象
  • AV系ディーラー(14社)
  • PC系ディーラー/ディストリビュータ(12社)
  • OA系ディーラー/ディストリビュータ(11社)
  • 家電量販店/Web・通販業者(8社)
−目次−
I. 総括編(1)
1. ビジネスプロジェクター販売の概況(2)
1) 国内ビジネスプロジェクター市場の概況(2)
2) 調査対象ディーラー/ディストリビュータの調査総括(3)
2. ビジネスプロジェクター販売ルート別総括(4)
1) AVルート(4)
2) PCルート(5)
3) OAルート(6)
4) 家電量販店/Web・通販ルート(7)
3. 調査対象ディーラー/ディストリビュータ販売比較(8)
1) 調査結果による上位ディーラー(トップ10)(8)
2) 上位ディーラー10社におけるブランド別販売量(2011年度見込)(9)
3) 調査対象45社における上位メーカーのルート別販売量(2011年度見込)(10)
4) ルート別販売ランキング(調査対象ディーラー)(11)
5) ルート別メーカー販売動向と選定要因(15)
4. ディーラー別販売動向(19)
1) 2010年度実績(19)
2) 2011年度見込(24)
5. 調査対象ディーラーの輝度別販売状況(29)
1) 調査対象ディーラー45社(29)
2) AV系ディーラー(30)
3) PC系ディーラー(31)
4) OA系ディーラー(32)
5) 家電量販店/Web・通販業者(33)
6. 売れ筋モデル(34)
1) 各ルート比較(34)
2) AV系ディーラー(35)
3) PC系ディーラー(38)
4) OA系ディーラー(40)
5) 家電量販店/Web・通販業者(42)
7. メーカーに対する要望点(44)
1) 各ルート比較(44)
2) AV系ディーラー(45)
3) PC系ディーラー(46)
4) OA系ディーラー(47)
5) 家電量販店/Web・通販業者(48)
8. 今後の事業展開(49)
1) 各ルート比較(49)
2) AV系ディーラー(50)
3) PC系ディーラー(52)
4) OA系ディーラー(54)
5) 家電量販店/Web・通販業者(56)
9. (参考)エリア別市場構成(58)
10. 国内販売ルートの方向性(59)
1) ビジネスプロジェクターのルート別国内市場規模推移(2010〜2014年・2020年度)(59)
2) 国内販売ルートの方向性(60)
11. 調査対象企業一覧(62)
1) AV系ディーラー(62)
2) PC系ディーラー(63)
3) OA系ディーラー(64)
4) 家電量販店/Web・通販業者(65)
II. 個別企業編(66)
−共通調査項目−
1. 企業プロフィール
2. ビジネスプロジェクターの販売動向
1) 取扱いメーカー/ブランド
2) 販売推移(2010年度実績/2011年度見込)
3) ブランド別販売推移と要因
(1) 現状の上位ブランド/前年との比較/要因
(2) 価格帯/輝度別販売状況
3. 販売方法
1) 販売ルートの全体図/エリア別展開状況
2) 製品の仕入先/取引き先
3) ユーザーへの販売方法/提案・受注方法
4. 販売先/ユーザー層/業種別販売比率
5. 製品機能に関する見解/新製品提案方法/ターゲット
6. メーカーに対する要望点
7. 今後の事業展開
1) ビジネスプロジェクター国内市場動向に関する見解
2) ビジネスプロジェクター販売の方向性/今後の注力度/他社との差別化戦略
A. AV系ディーラー(14社)(67)
B. PC系ディーラー(12社)(111)
C. OA系ディーラー(11社)(150)
D. 家電量販店/Web・通販業者(8社)(185)
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
ビジネスプロジェクターディーラーの販売実態総調査(2012年版)

頒価
600,000円+税

発刊日
2012年01月31日

報告書体裁
A4版 ワープロタイプアップ

ページ数
212ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第二研究開発部門
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

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