◆マルチクライアント調査レポート:2010年07月23日発刊

プロジェクター市場の徹底分析総調査(2010年版:国内編)

ビジネス用〜コンシューマ用に至る国内プロジェクター市場の動向・方向性を把握
−調査の背景−
  • 弊社ではプロジェクター市場に着目し、毎年定期的な市場調査を実施している。
    当調査企画は今年で18回目となり、ビジネス製品 〜 コンシューマ製品に至るフロント/リア各プロジェクターの全体市場動向/参入企業の事業展開/市場の方向性把握を目的とするものである。
  • 2009年度のプロジェクター市場は、景気悪化の影響により前期の販売が減少していたが、後期以降、景気が回復傾向にあることや、中国を中心としたアジア/南米等の新興国の需要増加に伴い、市場は拡大傾向で推移している。
  • 中心であるビジネスプロジェクターは企業の会議/プレゼンテーション用が主用途であるが、製品の低価格化や機能向上に伴い年々教育機関への導入比率が高まっている。新興国では教育機器としての導入を今後も積極的に行なっていく計画にあることから、2010年以降も更に市場拡大が予測される。
  • 製品面では、環境対応から従来の水銀ランプに加えLEDやレーザー光源の採用が進められており、今後これら新光源の採用が本格化する見込みである。機能面では、『短焦点』の開発/投入が進められており、新たな用途/設置先の開拓等に期待されている。既にホワイトボードとの一体型製品の導入が進むなど、今後の製品増加/普及が予測されている。
    解像度では、接続するPCの解像度にも対応し徐々にW-XGAの販売が増加していく見込みである。ワイド化が進む中で、高解像度であるW-UXGAクラスの製品投入増加も予測されるなど、解像度別の販売状況にも大きな変化が見られるものと予測される。
  • ホームシアターユーザーをターゲットとするホームプロジェクターについては、一般家庭への大画面TV普及の影響により市場の伸びが鈍化している。しかし、2010年は新たに3D対応製品の開発/投入が予定されるなど、新たな製品化により既存ユーザーの買い替え需要及び新規需要開拓が行なわれる見込みである。
  • 当調査企画は、プロジェクター(フロント/リアタイプ)を各方式/デバイス別市場動向/参入企業の事業展開をポイントに総括的かつ詳細に調査することを目的とした。
    当該製品参入メーカー及び関連企業各社の今後の事業展開における有益なマーケティングを提供することを目的に制作したものである。
−調査対象−
1. 調査対象品目
プロジェクター/プロジェクション各製品対象(ビジネス〜コンシューマ各製品別に対象)
フロントタイプ(液晶(高温ポリシリコン)、DLP(DMD)、LCOS(D-ILA/SXRD、他))
ビジネスプロジェクター(明るさ:1,000ルーメン以上対象)
ホームプロジェクター(ワイドパネル採用シアター専用機対象)
ポケットプロジェクター(モバイル型/ポケット型)
リアタイプ(液晶(高温ポリシリコン)、DLP(DMD)、LCOS(D-ILA/SXRD、他))
ビジネス製品(マルチビジョン含む)
ポケットプロジェクター(1,000ルーメン未満):内蔵用プロジェクターモジュールを除く。
      :調査主対象
上記の他、競合製品である業務用FPD市場(液晶/PDP:30インチ以上)について、プロジェクターとの競合分析を実施。
2. 対象市場/用途
ビジネス市場
会議/プレゼンテーション、簡易ミーティング/打合せ、デジタルサイネージ(広告/インフォメーション)、教育用、制御/監視、デジタルシネマ、デザイン/シミュレーション、他
コンシューマ市場
ホームシアター、ゲーム、TV等大画面投影、他
3. 調査対象企業
1) 国内メーカー
プロジェクター市場における国内上位メーカー15社を主対象とし、その他参入各社へのヒアリングを併用した。
−目次−
国内市場編(1)
I. 総括・分析編(2)
1. 調査総括(3)
1) 調査対象製品分類/定義(3)
2) プロジェクター市場概況(3)
2. 市場規模推移と予測(2008年度〜2012年度/2015年度:数量)(4)
1) 製品別国内市場規模推移(4)
2) デバイス別市場規模推移(5)
3. 販売動向(2008年度実績〜2010年度見込:金額)(6)
1) 総販売(6)
2) 国内(7)
3) 海外(日系メーカーの海外販売)(8)
4. 製品別メーカーシェア(2009年度実績:数量)(10)
1) 総販売(10)
2) 国内(11)
3) 海外(日系メーカーの海外販売)(12)
5. 製品別市場規模動向(13)
1) ビジネスプロジェクター(フロントタイプ)(13)
(1) デバイス別市場規模推移(13)
(1−1) LCD(200万円未満)/DLP(単板)/LCOS(200万円未満)(13)
(1−2) LCD/DLP(単板〜3板式)/LCOS(14)
(1−3) LCD(16)
(1−4) DLP(20)
(1−5) LCOS(24)
(2) 価格帯別市場動向(28)
(2−1) 価格帯別市場規模推移(2008年度〜2012年度/2015年度:数量)(28)
(2−2) 価格帯別メーカーシェア(2009年度:数量)(29)
(3) 重量別市場動向(32)
(3−1) 重量別市場規模推移(2008年度〜2012年度/2015年度:数量)(32)
(3−2) 重量別構成比推移(34)
(4) 明るさ別市場動向(35)
(4−1) 明るさ別別市場規模推移(2008年度〜2012年度/2015年度:数量)(35)
(4−2) 明るさ別構成比推移(37)
(4−3) 明るさ別メーカーシェア(2009年度:数量)(38)
(5) 解像度別市場動向(41)
(5−1) 解像度別市場規模推移(2008年度〜2012年度/2015年度:数量)(41)
(5−2) 解像度別メーカーシェア(2009年度:数量)(42)
(6) 短焦点プロジェクターの市場動向(44)
(6−1) 主要製品一覧(44)
(6−2) タイプ別市場規模推移(2008年度〜2012年度/2015年度:数量)(45)
(6−3) メーカーシェア(2009年度:数量)(45)
(7) 用途/需要先動向(46)
(7−1) 需要先別動向(46)
教育機関向け需要規模推移(47)
(7−2) 用途別動向(48)
(8) 2010年以降の製品化トレンド(49)
2) ホームプロジェクター(フロントタイプ)(50)
(1) デバイス別市場規模(2008年度〜2012年度/2015年度:数量/金額)(50)
(2) デバイス別メーカーシェア(2009年度:数量)(52)
(3) 解像度別市場規模推移(2008年度〜2012年度/2015年度:数量)(53)
(4) 解像度別メーカーシェア(2009年度:数量)(54)
(5) 価格帯別市場規模推移(2008年度〜2012年度/2015年度:数量/金額)(56)
3) ポケットプロジェクター(57)
(1) 対象定義(57)
(2) 製品タイプ別市場規模推移(2008年度〜2012年度/2015年度:数量/金額)(57)
(3) メーカーシェア(2009年度:数量)(58)
4) リアプロジェクター(ビジネス用途)(59)
(1) デバイス別市場規模推移(2008年度〜2012年度/2015年度:数量/金額)(59)
(2) メーカーシェア(2009年度:数量)(60)
(3) 需要先別販売動向(2009年度:数量)(61)
(4) 今後の方向性(61)
6. 周辺/関連製品の市場動向(62)
1) 書画カメラ及びOHP一体型プロジェクターの市場動向(62)
(1) 市場規模推移(2008年度〜2012年度/2015年度:数量)(62)
(2) メーカーシェア(2009年度:数量)※書画カメラ(62)
2) PDP/大型液晶モニターの市場動向(63)
(1) 製品別市場規模推移(2008年度〜2012年度/2015年度:数量/金額)(63)
(2) サイズ別市場規模推移(2008年度〜2012年度/2015年度:数量)(64)
(3) マルチビジョン市場規模推移(2008年度〜2012年度/2015年度:数量)(65)
(4) メーカーシェア(2009年度:数量)(66)
(5) 用途/需要先動向(67)
3) 電子情報ボード(電子黒板)の市場動向(68)
(1) 製品タイプ別市場規模推移(2008年度〜2012年度/2015年度:数量)(68)
(2) メーカーシェア(2009年度:数量)(68)
4) 光源市場(69)
(1) 市場概況(69)
(2) 市場規模推移(世界市場:2008年度〜2012年度/2015年度:数量/金額)(70)
(3) メーカーシェア(2009年度:数量/金額)(71)
7. 市場予測(72)
II. 個別企業編(国内メーカー15社個票)(73)
−共通調査項目−
1. 製品概要
1) 製品の変遷(2008〜2010年)
2) 製品一覧
2. 販売動向
1) プロジェクター事業規模
2) 販売規模推移(2008〜2009年度実績/2010年度見込:数量/金額)
3. 地域別/解像度別販売動向(2009年度実績:数量)
4. 国内機種別/解像度別販売動向
5. 事業体制
1) プロジェクター担当部門/国内主要拠点
2) 国内販売ルート
3) 海外販売ルート
4) 生産動向/OEM供給状況
6. 製品化動向
1) 新製品投入動向
2) 製品機能に対する見解
3) 製品化の方向性/ターゲット
7. 今後の事業展開/販売の方向性
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
プロジェクター市場の徹底分析総調査(2010年版:国内編)

頒価
500,000円+税

発刊日
2010年07月23日

報告書体裁
A4版 ワープロタイプアップ

ページ数
220ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第二研究開発部門
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

お申し込み方法
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受信後、担当者より折り返しご連絡いたします。
また、必要事項をE-mail、ファクシミリにてinfo@fcr.co.jpまでお送りいただいても結構です。
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