◆市場調査レポート:2010年06月07日発刊

デジタルコンテンツ/メディア市場調査総覧 2010

地上デジタル放送移行、電子書籍、ソーシャルアプリ…新たなビジネスが展開されるデジタルコンテンツ市場の展望
−調査の背景−
  • 携帯電話とPCの普及により映像/音楽/ゲームなどのデジタルコンテンツを活用する機会は増え、既に意識しないレベルまで生活に浸透している。アナログコンテンツのデジタル化が進み、提供メディアも多様化を見せる中、サービス毎に様々なビジネスモデルにより市場を形成し、年々ビジネス規模を拡大させている。
  • 現在の国内市場においてはハードウェアの普及とネットワーク環境の整備によりネットサービス/モバイルサービスが台頭し、これまで1強という位置付けであったデジタルTVに匹敵するメディアに成長した。それぞれのメディアでデジタルコンテンツによる新たなサービスが日々誕生し、メディア価値を高めている。
  • デジタルTVについても2011年7月に地上デジタル放送の完全移行を控え、ビジネスモデルこそ大きくは変わらないものの、デジタル化という面で大きなターニングポイントとなると考えられる。既存サービスの拡充が見込まれる他、将来的には「Google TV」などのスマートTVが登場する可能性もあり、PC/携帯電話に奪われつつあるユーザーを再び呼び戻す可能性もある。
  • 更に2010年は電子書籍市場の転換期として期待されている。2010年5月にApple「iPad」が発売開始され、2010年内にはAmazon「Kindle」やソニー「Reader」といった専用端末の販売も見込まれている。新たなメディアとして市場を形成できるのか、これまで進まなかった書籍/コミックのデジタル化が進むのか、注目が集まっている。
  • その他にもSF映画「アバター」のヒットなど、3D映画にも注目が集まるデジタルシネマ、TV/PC/携帯電話に続く第4のメディアとして浸透しつつあるデジタルサイネージなど、様々なメディアにおいてデジタルコンテンツを活用したサービスが提供され、デジタルコンテンツ市場は更なる拡大が予想されている。
  • 当調査資料は「デジタルTV」、PC向けを中心とした「ネットサービス」、携帯電話向けを中心とした「モバイルサービス」、「電子書籍」、「パッケージソフト」、「デジタルシネマ」、「デジタルサイネージ」、「テレマティクス」の主要8メディア市場を中心とし、それぞれの主要ビジネスにおける市場概況やコンテンツ形態、ビジネスモデル、参入企業動向、今後の展望等についてまとめるとともに、デジタルコンテンツ市場の現状と今後の方向性について調査を実施した。
  • デジタルコンテンツ市場の全貌を明らかにすることにより、各参入企業の今後のビジネス戦略立案における有益なマーケティングデータの提供を目的に制作したものである。
−調査目的−
  • 当調査資料は各種メディアで活用されるデジタルコンテンツを下記8市場に分類し、主要サービスの市場規模やコンテンツ形態、利活用モデル、コンテンツホルダの動向、今後の方向性等を明らかにすることにより、各参入企業の今後のビジネス戦略立案における有益なマーケティングデータの提供を目的とした。
−調査対象−
分野主要サービス
A. デジタルTV市場TV向け地上波放送、衛星放送、CATV、映像配信サービス
B. ネットサービス市場PC向け映像配信サービス、動画共有サービス、音楽配信サービス、オンラインゲーム、ブログ
C. モバイルサービス市場携帯電話/スマートフォン等モバイル端末向け映像配信サービス、マルチメディア放送、音楽配信サービス、デジタルラジオ、SNS/ソーシャルアプリケーション、ミニブログ、スマートフォン向けアプリケーション
D. 電子書籍市場電子書籍
E. パッケージソフト市場映像ソフト、音楽ソフト、ゲームソフト
F. デジタルシネマ市場デジタルシネマ、フィルムシネマ
G. デジタルサイネージ市場デジタルサイネージ
H. テレマティクス市場テレマティクスサービス
−目次−
I. 総括編(1)
1. デジタルコンテンツ市場総括(3)
2. コンテンツ市場推移(7)
1) コンテンツ市場全体(7)
2) デジタルコンテンツ市場(8)
3. 主要メディア別市場概況(10)
1) デジタルTV市場(10)
2) ネットサービス市場(12)
3) モバイルサービス市場(14)
4) 電子書籍市場(16)
5) パッケージソフト市場(18)
6) デジタルシネマ市場(20)
7) デジタルサイネージ市場(22)
8) テレマティクス市場(24)
4. 主要コンテンツ分野別市場概況(26)
1) 映像コンテンツ(26)
2) 音楽コンテンツ(29)
3) ゲームコンテンツ(32)
4) その他コンテンツ(35)
5. 海外市場動向(主要国/エリア別)(38)
1) 主要コンテンツ関連産業の世界市場動向(38)
2) 主要国別コンテンツ関連産業規模(42)
3) 主要国別主要ICT関連施策(45)
4) モバイルサービスの概要(主要国別3G事業者/規格、等)(46)
5) 主要国の主なコンテンツ規制(47)
6) 日本製コンテンツの流通状況(48)
II. メディア別市場編(59)
A. デジタルTV市場(61)
デジタルTV市場動向
1. 対象市場定義/概要(62)
2. 市場を取り巻く環境(63)
3. コンテンツホルダの当該分野における動向(67)
4. デジタルTV市場規模推移(69)
5. 今後の方向性(70)
個別市場動向
6. 地上波放送(71)
7. 衛星放送(74)
8. CATV(79)
9. 映像配信サービス(83)
B. ネットサービス市場(93)
ネットサービス市場動向
1. 対象市場定義/概要(94)
2. 市場を取り巻く環境(95)
3. コンテンツホルダの当該分野における動向(99)
4. ネットサービス市場規模推移(100)
個別市場動向
5. 映像配信サービス(101)
6. 動画共有サービス(107)
7. 音楽配信サービス(111)
8. オンラインゲーム(115)
9. ブログ(119)
C. モバイルサービス市場(125)
モバイルサービス市場動向
1. 対象市場定義/概要(126)
2. 市場を取り巻く環境(127)
3. コンテンツホルダの当該分野における動向(131)
4. モバイルサービス市場規模推移(133)
個別市場動向
5. 携帯端末向けマルチメディア放送(134)
6. デジタルラジオ(140)
7. 映像配信サービス(142)
8. 音楽配信サービス(144)
9. SNS/ソーシャルアプリケーション(146)
10. ミニブログ(150)
11. スマートフォン向けアプリケーション(152)
D. 電子書籍市場(157)
1. 対象市場定義/概要(158)
2. 市場を取り巻く環境(159)
3. 電子書籍市場規模推移(171)
4. 海外市場動向(173)
5. 今後の方向性(177)
E. パッケージソフト市場(179)
パッケージソフト市場動向
1. 対象市場定義/概要(180)
2. 市場を取り巻く環境(181)
3. コンテンツホルダの当該分野における動向(187)
4. パッケージソフト市場規模推移(189)
5. 今後の方向性(190)
個別市場動向
6. 映像ソフト(192)
7. 音楽ソフト(194)
8. ゲームソフト(196)
9. レンタルサービス(198)
F. デジタルシネマ市場(201)
1. 対象市場定義/概要(202)
2. 市場を取り巻く環境(204)
3. コンテンツホルダの当該分野における動向(210)
4. デジタルシネマ市場規模推移(212)
5. 主要参入企業の動向(216)
6. 当該市場におけるトピックス(217)
7. ホームシアター市場(219)
8. 今後の方向性(221)
G. デジタルサイネージ市場(223)
1. 対象市場定義/概要(224)
2. 市場を取り巻く環境(225)
3. コンテンツホルダの当該分野における動向(233)
4. デジタルサイネージ市場規模推移(234)
5. コンテンツ動向(241)
6. 3Dコンテンツを用いたデジタルサイネージ(243)
H. テレマティクス市場(245)
テレマティクス市場動向
1. 対象市場定義/概要(246)
2. 市場を取り巻く環境(247)
3. コンテンツホルダの当該分野における動向(254)
個別市場動向
4. テレマティクスサービス(255)
5. プローブ交通情報サービス(260)
6. カーナビゲーションシステム向け音楽配信サービス(263)
7. 地図情報提供サービス(264)
8. 今後の方向性(265)
III. 関連製品市場編(267)
1. デジタルTV(269)
2. 携帯電話端末/スマートフォン(271)
3. PC(273)
4. デジタルオーディオ(275)
5. DVD・BDプレーヤー(277)
6. DVD・BDレコーダー(279)
7. ホームシアターシステム(281)
8. 電子書籍端末(283)
9. 電子辞書(285)
10. 家庭用ゲーム機(据置型/携帯型)(287)
11. カーナビゲーションシステム/PND(289)
12. 業務用モニター(291)
13. ビジネスプロジェクター(293)
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
デジタルコンテンツ/メディア市場調査総覧 2010

頒価
120,000円+税

発刊日
2010年06月07日

報告書体裁
A4版 原本コピー簡易製本

ページ数
294ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第二研究開発部門
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

お申し込み方法
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