◆市場調査レポート:2009年08月25日発刊

2009 コミュニケーション関連マーケティング調査総覧(上巻)

上巻:通信機器/システム編
−調査の背景−
  • 景気低迷は通信市場にも影響を与えており、通信事業者各社が販売を推進するFTTHサービスの成長率も鈍化傾向にある。2009年5月、NTTグループは2008年度決算会見において2010年度末時点でのFTTHサービス2,000万契約達成を困難とし、今後、2010年度以降できるだけ早期に2,000万契約達成を目指すとの方針を発表した。
  • 一方で、NTTグループによるNGNサービスエリア/ラインアップ拡大、UQコミュニケーションズによるWiMAXサービス開始、イー・モバイルによるHSPA+サービス開始、移動体通信キャリアによる個人/法人向けFMCサービスの提供本格化等、インフラ/アプリケーション面における通信サービスの進化は続いている。
  • 通信技術関連では、2009年から2010年にかけて40G/100Gbpsイーサネットや10G-EPON等、イーサネット系の次世代技術規格が標準化される見通しである。これに伴い光伝送装置やネットワーク関連機器におけるアップグレード需要喚起も期待される。
  • 当調査レポートは「上巻:通信機器/システム編」「下巻:サービス編」として相互に関係する通信機器/システム市場及びネットワークサービス市場動向について両面から調査分析を行っている。また、“法人市場/個人市場”別にそれぞれの通信機器/システム需要、通信サービス需要を捉えており、上下巻両方の活用により当該ビジネスに関わる事業戦略のためのマーケティングデータ提供を目的としている。
−調査目的−
  • 本調査レポートは、ネットワーク関連機器市場を中心として光伝送装置、固定音声関連機器、移動体関連機器、移動体基地局、コラボレーション/映像関連システムの市場動向を調査分析し、関連事業戦略のためのマーケティングデータを提供することを目的とした。
−調査対象−
1) 光伝送装置1品目
2) ネットワーク関連機器21品目
3) 固定音声関連機器7品目
4) 移動体関連機器4品目
5) 移動体基地局3品目
6) コラボレーション/映像関連機器4品目
合計40品目
以下の製品は対象外としている。
局用交換機:局用回線交換機、局用ATM交換機、携帯電話交換機
デジタル伝送装置:同期端局装置、網制御装置、時分割多重化装置、光クロスコネクト、光海底ケーブル伝送装置
固定局通信装置:地上系通信装置、衛星通信装置
インフラ系機器:データ交換機、ATM交換機、自動交換機、手動交換機
基地局通信装置:MCA無線制御局
移動体向け端末:携帯電話モジュール、PHSモジュール
電話機:公衆用電話機、ページャ、MCA無線、事業用運営無線、沿岸無線電話、海事衛星通信、防災無線、パーソナル無線
表記に関する留意事項
市場規模推移、マーケットシェアなどは国内出荷ベース(数量・金額)として捉え算出した。
−目次−
I. 総括編
1. コミュニケーション関連製品:市場規模推移/予測(2007年度〜2013年度)(3)
2. 主要通信キャリア設備投資動向(6)
3. 通信機器/システム・カテゴリ別市場動向(8)
4. 利用シーン別主要通信機器需要動向(16)
1) ビジネスユース(16)
2) コンシューマユース(22)
5. 通信機器/システム・カテゴリ別競合製品比較、今後の市場見通し(28)
1) 光伝送装置(28)
2) ネットワーク関連機器(28)
3) 固定音声関連機器(33)
4) 移動体関連機器(35)
5) 移動体基地局(35)
6) コラボレーション/映像関連システム(36)
6. 機器別市場規模推移/予測(2007年度〜2013年度)(37)
7. 機器別マーケットシェア(2008年度)(46)
8. 日本の通信機器産業のトレンド(国内生産ベース)(63)
II. 個別製品編
1. 光伝送装置
1) コア/メトロネットワーク光伝送装置(WDM/メトロネットワーク光伝送装置〔SONET/SDH、パケットトランスポート〕)(71)
2. ネットワーク関連機器
1) ルータ(ハイエンド/ミドルレンジ/ローエンド)(ローエンド:VPNルータ)〔内数;モバイルルータ〕(83)
2) L2/L3スイッチ(シャーシ型/ボックス型)(93)
3) ギガビットイーサネット多重装置(103)
4) メディアコンバータ(通信キャリア向け、企業/自治体向け)(106)
5) 無線LANスイッチ/コントローラ(無線LANスイッチ/コントローラ本体/専用AP)(116)
6) WAN高速化装置(122)
7) 帯域制御装置(127)
8) L4-7スイッチ(133)
9) セキュリティアプライアンス(FW/VPN、SSL-VPN、IDS/IPS、Webセキュリティ、メールセキュリティ)〔内数; UTMアプライアンス〕(139)
10) Webアプリケーションファイアウォール(163)
11) RADIUSサーバ(169)
12) PONシステム(OLT/ONU)(174)
13) VDSL関連機器(センター装置/宅内装置)(185)
14) ADSL関連機器(DSLAM/ADSLモデム)(193)
15) CATV関連機器(CMTS/エッジQAM/ケーブルモデム)(200)
16) PLC関連機器(コンシューマ向け)(211)
17) 無線LAN機器(AP/子機)(216)
18) ブロードバンドルータ(無線タイプ/有線タイプ)(229)
19) デジタルヘッドエンドシステム(235)
20) CATV-STB(単体型/ケーブルモデム内蔵型)(239)
21) IP-STB(244)
3. 固定音声関連機器
1) IP-PBX(ハイブリッド型/サーバ型)(251)
2) ビジネスホン(258)
3) IP電話端末(固定型/ソフトフォン/3G/WLANデュアル端末/無線IP電話端末)(262)
4) 構内PHSシステム(端末/基地局)(270)
5) ソフトスイッチ(275)
6) FAX/MFP(280)
7) コードレス電話(288)
4. 移動体関連機器
1) 携帯電話端末(音声端末/データ通信端末)(293)
2) PHS端末(音声端末/データ通信端末)(302)
3) スマートフォン(308)
4) WiMAX端末(全国展開向け/地域WiMAX向け)(314)
5. 移動体基地局
1) 携帯電話基地局(321)
2) PHS基地局(326)
3) WiMAX基地局(全国展開向け/地域WiMAX向け)(330)
6. コラボレーション/映像関連システム
1) テレビ会議システム(SD製品/HD製品)(337)
2) Web会議システム(346)
3) 音声会議システム(351)
4) テレビドアホン(355)
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
2009 コミュニケーション関連マーケティング調査総覧(上巻)

頒価
97,000円+税

発刊日
2009年08月25日

報告書体裁
A4版 原本コピー簡易製本

ページ数
358ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第二研究開発部門
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

お申し込み方法
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