◆市場調査レポート:2009年07月08日発刊

デジタル映像総覧(2009年版)

小型〜超大型ディスプレイの分野別・需要先別導入/活用実態(市場規模/普及台数/用途動向)、
会議/講義用、デジタルサイネージ〜放送/医用等の特殊用途までの詳細調査
−調査の背景−
  • 液晶/PDPモニターを中心とする業務用ディスプレイは、大画面化/低価格化の進行に加え、ブロードバンド環境の普及により、幅広い分野/需要先において活用が広がっている。
  • ディスプレイの主な用途としては、一般企業における「会議/プレゼンテーション用途」、教育機関の「教育/講義用」としての活用が挙げられるが、金融/交通機関を筆頭とする様々な分野/需要先において、「各種インフォメーション用」としての活用が広がっており、不特定多数の人が集まるロケーションにおいては、「広告/セールスプロモーション」を含めた『デジタルサイネージ』としても注目されている。また、医療機関における「医用画像表示」(医用画像ディスプレイ)、放送局における「編集/確認用」(放送用モニター)といった特定用途向けのディスプレイとしての活用も見られている。
  • 当調査は、液晶/PDPモニター、デジタルTV(業務用ルートで販売され、かつ業務用途での利用されるものを対象)、フロント/リアプロジェクター等の業務用ディスプレイを主対象として、更に国内市場を12分野35市場に細分化し、各需要先におけるディスプレイ別需要規模や用途/活用動向をポイントに調査を行った。結果、対象とした主要ディスプレイ5製品の2008年国内市場は前年比102.5%の446,100台となり、対象35市場については同99.5%の322,130台(市場カバー率72.2%)となった。
  • ただし、ディスプレイの低価格化により、金額ベースでは、国内全体市場が前年比95.3%の832.8億円、対象35市場も同91.4%の611.52億円と前年減少となっている(メッセージボード/フルカラーLEDディスプレイを含めた国内市場は同99.9%の1,562.6億円、対象35市場は同93.3%の809.72億円)。そのため、参入企業ではディスプレイ単体の販売に留まらない、各需要先に応じたシステム/ソリューション販売が行われている。
  • 一般企業:TV会議システム、教育機関:講義用AVシステム等、幅広い分野で活用が広がる映像配信/情報表示システム等の各分野/需要先における主要映像システム市場規模を算出した結果、2008年:2,000億円前後の規模になると推定される。また、当調査で算出していない導入後の保守サービス、コンテンツ制作、配信管理/運営等のASPサービス等を含めると市場は更に大きく、参入各社のビジネスシーン/事業領域の拡大に繋がっている。
  • 当調査資料は、業務用ディスプレイを主対象とし、関連機器/システムを含めた各製品側から国内全体市場の把握を行うとともに、国内市場を12分野35市場に細分化し、各需要先におけるディスプレイ別需要規模推移、システム市場規模、用途/コンテンツ動向、普及台数/潜在需要等の需要先側からの視点での分析も行った。
  • 業務用ディスプレイ/システム市場の現状と今後の方向性を明確化にすることで、関連企業各社における有益なマーケティングデータを提供することを目的に制作したものである。
−調査目的−
  • 本調査資料は、各種用途で利用される業務用映像機器〜関連システムの国内市場動向、及び国内市場12分野35市場における映像機器活用/需要の方向性、映像配信ビジネスの方向性等を明確化にすることで、当該ビジネス関連企業における有益なマーケティングデータを提供することを目的とした。
−調査対象−
1. 映像機器利用分野:12分野35市場
一般企業
教育機関
金融機関
流通/店舗
外食産業
レジャー/アミューズメント施設
ホテル/結婚式場
公共施設
交通機関
医療機関
官公庁
放送局
2. 映像機器/システム:合計29品目
ディスプレイ
CRTモニター
液晶モニター
PDPモニター
ビジネスプロジェクター
リアプロジェクター
フルカラーLEDディスプレイ
LED/VFDメッセージボード
電子ペーパー
ディスプレイ(内数)
デジタルTV
医用画像ディスプレイ
放送用モニター
ウインドウディスプレイ
マルチビジョン
ビルボード
その他ディスプレイ
電子POP
ポータブルDVDプレーヤー
無人受付端末
マルチメディア端末
オーダー端末
エレベーター内蔵ディスプレイ
コインロッカー内蔵ディスプレイ
コンテンツ配信専用端末
コンテンツ配信専用ソフト
TV会議システム
WEB会議システム(SI)
WEB会議システム(ASP)
ホテルVODシステム
監視カメラシステム
業務用放送機器
−当調査における対象市場範囲−
       調査対象(12分野35市場)
一般企業
オフィス/工場
受付/ショールーム
カーディーラー等の販売を主目的とするショールーム
教育機関
大学/専門学校
小〜高等学校
塾/予備校
高等専門学校/通信制独立校/特殊教育学校、幼稚園/保育園、英会話教室、各種カルチャー教室等
金融機関
銀行/証券会社
信販会社、消費者金融、リース会社、生命保険会社等
流通/店舗
総合スーパー/百貨店
ショッピングセンター/複合施設
コンビニエンスストア
ドラッグストア
レンタルショップ(CD/DVD)
ブランドショップ
スポーツショップ、携帯電話ショップ、ブックストア、カーディーラー、家電量販店、ペットショップ、ガソリンスタンド、旅行代理店、不動産会社等
外食産業
外食チェーン店
居酒屋
専門料理店(料亭等)、他
レジャー/アミューズメント施設
映画館/シネコン
カラオケボックス
パチンコホール
ボウリング場
フィットネスクラブ
ゲームセンター、遊園地、健康ランド/スーパー銭湯、テーマパーク等
ホテル/結婚式場
シティホテル
ビジネスホテル
結婚式場
旅館、民宿、レジャーホテル等
公共施設
博物館/美術館
競技場/公益事業法人
図書館
自動車教習所
生態園、貸会議場、福祉施設、劇場/ホール等
交通機関
鉄道(車両)
鉄道(ホーム/駅構内)
道路サービス施設
空港
バス停留所、乗船所、バス/タクシー車内外、航空機内、船舶、道路/河川/湾岸等
医療機関
診断/業務用
受付/待合室
病室、歯科診療所等
官公庁
官公庁施設
警察/消防
自衛隊施設等
放送局
放送局/プロダクション
中継車内、ビル受付等
−本年版の特長/昨年版との違い−
(1) 個別市場編の対象を12分野35市場に細分化、個別品目編の対象を29製品に増加。
(2) 個別市場編において、普及台数に加えて潜在需要・顕在化率を市場毎に算出。
(3) 昨年版までは個別市場編のみで対象であった業務用ルートで販売されるデジタルTVについても対象とし、各市場における利用状況を合わせて調査。業務用途として活用される「モニター用途」とTV視聴のみで活用される「TV視聴」に分類し、総括編においては「モニター用途」のデジタルTVを主要ディスプレイの一つとして対象としている。
(4) 総括編において、主要ディスプレイと関連するシステム市場規模を算出。
−目次−
I. 総括編(1)
1. デジタル映像市場総括(3)
2. 製品/市場分野別映像機器市場動向(7)
1) 主要ディスプレイ市場規模推移(7)
2) 調査対象市場(12分野35市場)における主要ディスプレイ市場規模推移(8)
3) 大型モニター市場規模推移(9)
4) 調査対象市場(12分野35市場)の国内市場カバー率(9)
5) 映像機器の需要先別構成比(2009年:見込)(10)
3. 普及台数/潜在需要(2009年6月現在)(11)
1) 全体市場(12分野35市場)(11)
2) 分野別普及台数/潜在需要(12)
4. 用途/コンテンツの現状と方向性(16)
1) 市場別利用状況(16)
2) 用途別有望分野/方向性(17)
5. 分野別市場動向(18)
A. 一般企業(18)
B. 教育機関(21)
C. 金融機関(24)
D. 流通/店舗(27)
E. 外食産業(30)
F. レジャー/アミューズメント施設(33)
G. ホテル/結婚式場(36)
H. 公共施設(39)
I. 交通機関(42)
J. 医療機関(45)
K. 官公庁(48)
L. 放送局(51)
6. システム市場動向(54)
1) 市場分野別主要システム市場規模(54)
2) 主要システム動向(55)
7. 設置場所別映像機器活用動向(57)
8. ディスプレイの製品化/技術動向(58)
1) 主要映像機器のサイズ動向(58)
2) 映像機器の製品特長(58)
3) 主要映像機器の機能/技術動向(59)
4) その他映像機器の機能/技術動向(59)
9. 主要ディスプレイメーカーの事業展開(60)
10. 主要参入企業の事業展開(62)
11. 海外市場動向(66)
1) 主要ディスプレイの世界市場動向(66)
2) 主要分野における映像機器/システム活用動向(68)
12. 今後の市場予測(69)
II. 集計編(71)
1. 需要先別市場規模推移(2007年実績〜2011年/2015年予測)(73)
1) 数量(73)
2) 金額(83)
2. 製品別市場規模推移(2007年実績〜2011年/2015年予測)(93)
3. メーカーシェア(95)
1) ディスプレイ(95)
2) ディスプレイ(内数)(96)
3) その他ディスプレイ(97)
4) 関連製品/システム(98)
III. 個別市場編(99)
需要先別市場(101)
A. 一般企業
A−1 一般企業(オフィス/工場)(102)
A−2 一般企業(受付/ショールーム)(106)
B. 教育機関
B−1 大学/専門学校(110)
B−2 小〜高等学校(114)
B−3 塾/予備校(118)
C. 金融機関
C−1 銀行/証券会社(120)
D. 流通/店舗
D−1 総合スーパー/百貨店(124)
D−2 ショッピングセンター/複合施設(128)
D−3 コンビニエンスストア(132)
D−4 ドラッグストア(136)
D−5 レンタルショップ(138)
D−6 ブランドショップ(140)
E. 外食産業
E−1 外食チェーン店(142)
E−2 居酒屋(146)
F. レジャー/アミューズメント施設
F−1 映画館/シネコン(148)
F−2 カラオケボックス(152)
F−3 パチンコホール(156)
F−4 ボウリング場(160)
F−5 フィットネスクラブ(162)
G. ホテル/結婚式場
G−1 シティホテル(164)
G−2 ビジネスホテル(168)
G−3 結婚式場(170)
H. 公共施設
H−1 博物館/美術館(172)
H−2 競技場/公益事業法人(176)
H−3 図書館(180)
H−4 自動車教習所(182)
I. 交通機関
I−1 鉄道(車両)(184)
I−2 鉄道(ホーム/駅構内)(188)
I−3 道路サービス施設(192)
I−4 空港(196)
J. 医療機関
J−1 医療機関(診断/業務用)(200)
J−2 医療機関(受付/待合室)(204)
K. 官公庁
K−1 官公庁施設(206)
K−2 警察/消防(208)
L. 放送局
L−1 放送局/プロダクション(210)
IV. 個別品目編(213)
1. CRTモニター(215)
2. 液晶モニター(218)
3. PDPモニター(221)
4. ビジネスプロジェクター(224)
5. リアプロジェクター(227)
6. フルカラーLEDディスプレイ(230)
7. LED/VFDメッセージボード(233)
8. 電子ペーパー(236)
9. デジタルTV(239)
10. 医用画像ディスプレイ(242)
11. 放送用モニター(245)
12. ウインドウディスプレイ(248)
13. マルチビジョン(251)
14. ビルボード(254)
15. 電子POP(257)
16. ポータブルDVDプレーヤー(260)
17. 無人受付端末(263)
18. マルチメディア端末(266)
19. オーダー端末(269)
20. エレベーター内蔵ディスプレイ(272)
21. コインロッカー内蔵ディスプレイ(274)
22. コンテンツ配信専用端末(276)
23. コンテンツ配信専用ソフト(279)
24. TV会議システム(282)
25. WEB会議システム(SIタイプ)(285)
26. WEB会議システム(ASPタイプ)(288)
27. ホテルVODシステム(291)
28. 監視カメラシステム(294)
29. 業務用放送機器(297)
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
デジタル映像総覧(2009年版)

頒価
97,000円+税

発刊日
2009年07月08日

報告書体裁
A4版 原本コピー簡易製本

ページ数
299ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第二研究開発部門
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

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