◆市場調査レポート:2011年07月12日発刊

デジタル映像総覧(2011年版)

小型〜超大型ディスプレイを中心とする業務用映像機器の需要先別市場動向、用途/コンテンツ利用実態、
普及台数/潜在需要、海外主要国動向までの詳細調査
−調査の背景−
  • 弊社では2001年より小型〜大型ディスプレイの市場動向を需要先別にまとめた「デジタル映像総覧」を発刊しており、さらに2008年以降は注目アプリケーションの1つであるデジタルサイネージ市場に特化した「デジタルサイネージ市場総調査」を発刊している。当調査資料は主要ディスプレイを中心とする業務用映像機器全体を対象とする「デジタル映像総覧」の2011年版であり、液晶モニター/PDPモニター/デジタルTV/フロントプロジェクター/リアプロジェクター/メッセージボード/フルカラーLEDディスプレイの主要ディスプレイ7品目に加え、ディスプレイアプリケーションやカメラ、配信システム、関連機器/システムまでを網羅した。
  • ディスプレイは30インチ未満の小型サイズから100インチ以上の大型サイズまでを対象とし、用途は会議/プレゼンテーションや教育/研修、制御/監視に加え、POP/ポスター/看板/ネオンサイン等の代替としても導入が進んでいる広告/セールスプロモーション用途も対象とした。
  • 需要先は一般企業から教育機関、医療機関、流通・店舗、交通機関など多岐に渡り、各市場別に市場動向調査を実施した。また、用途別/サイズ別に需要動向を把握するとともに、各市場の普及台数や潜在需要まで調査を実施した。
  • ビジネス市場で使用される全ディスプレイ(クローズドエリア〜オープンエリア)を対象とし、国内市場を11分野30市場に細分化して市場規模を把握するとともに、各需要先における設置/利用状況や用途/コンテンツ、サイズ別動向、普及台数/潜在需要、システム構成、チャネル/調達ルート、今後の方向性等を明確化した。また、参考情報として海外主要国のディスプレイ需要動向についてもまとめた。
  • 当調査資料は業務用ディスプレイ/システム市場の現状と今後の方向性を明確化することで、関連市場参入各社における有益なマーケティングデータの提供を目的に制作した。
−調査目的−
  • 本調査資料はディスプレイを中心とする業務用映像機器を対象とし、国内市場を11分野30市場に分類して市場規模やサイズ別需要動向、普及台数/潜在需要、チャネル/調達ルート、今後の方向性等を明確化することにより、参入各社における有益なマーケティングデータの提供を目的とした。
−調査対象−
1) 調査対象需要先:11分野
(1) 一般企業
(2) 教育機関
(3) 公共施設
(4) 流通/店舗
(5) 外食産業
(6) レジャー/アミューズメント施設
(7) 交通機関
(8) 医療機関
(9) 金融機関
(10) 官公庁
(11) 放送局
2) 調査対象製品:30品目
(1) ディスプレイ
(1-1) 液晶モニター
(1-2) PDPモニター
(1-3) デジタルTV
(1-4) ビジネスプロジェクター
(1-5) リアプロジェクター
(1-6) LED/VFDメッセージボード
(1-7) フルカラーLEDディスプレイ
(2) ディスプレイアプリケーション
(2-1) 医用画像ディスプレイ
(2-2) 放送局用モニター
(2-3) 監視モニター
(2-4) 内蔵ディスプレイ
(2-5) 3Dディスプレイ
(2-6) ウィンドウディスプレイ
(2-7) デジタルシネマプロジェクター
(2-8) マルチビジョン
(2-9) ビルボード
(3) カメラ
(3-1) 医療用カメラ(内視鏡)
(3-2) 業務用ビデオカメラ
(3-3) 監視カメラ
(4) 配信システム
(4-1) eラーニングシステム
(4-2) ホテルVODシステム
(4-3) メディアプレーヤー
(5) 関連機器/システム
(5-1) TV会議システム
(5-2) Web会議システム(SI)
(5-3) Web会議システム(ASP)
(5-4) 電子黒板
(5-5) 電子POP/ポータブルDVDプレーヤー/デジタルフォトフレーム
(5-6) 無人受付端末/マルチメディア端末
(5-7) オーダー端末
(5-8) 監視レコーダー
−本調査資料の見方−
当調査資料における対象市場範囲
      :調査対象(11分野30市場)
一般企業
オフィス/工場
受付ショールーム
カーディーラー等の販売を主目的とするショールームは除く
教育機関
大学/専門学校
小〜高等学校
塾/予備校
幼稚園/保育園、高等専門学校、特殊教育学校、英会話教室、等
公共施設
博物館/美術館
競技場/公益事業法人
図書館
ホテル
結婚式場
動物園、植物園、自動車教習所、旅館/民宿、レジャーホテル、等
流通/店舗
総合スーパー/百貨店
ショッピングセンター/複合施設
コンビニエンスストア
ドラッグストア
家電量販店、レンタルショップ、携帯電話ショップ、カーディーラー、ガソリンスタンド、不動産会社、ブックストア、理容室/美容室、旅行代理店、等
外食産業
レストラン/ファーストフード
居酒屋
集団給食、料理品小売業、個人経営店舗、等
レジャー/アミューズメント施設
映画館/シネコン
カラオケボックス
パチンコホール
ボウリング場
ゲームセンター、遊園地、フィットネスクラブ、健康ランド/スーパー銭湯、等
交通機関
鉄道(車両/ホーム/駅構内)
空港
道路サービス施設
バス(車両/バスターミナル)
タクシー、船舶/乗船所、航空機内、道路/河川/港湾、等
医療機関
受付/待合室/病室
診断/業務用
歯科診療所、等
金融機関
銀行/証券会社
クレジットカード、消費者金融、生命/損害保険会社、等
官公庁
官公庁施設
警察/消防
放送局
放送局/プロダクション
会議用途や受付等で利用されるインフォメーション用途は除く
その他
郵便局、イベント/レンタル業者、ハウジング(住宅販売/賃貸)、自衛隊、刑務所、日本赤十字等
個別市場編における調査対象製品定義について
  • フロントプロジェクター:ビジネスプロジェクター、及び業務用途で利用されるホームプロジェクターを対象とした。
  • メッセージボード:LEDメッセージボード及びVFDメッセージボードを対象とした。
  • CRTモニター:業務用CRTモニター、及びモニター用途で利用されるCRT-TVを対象とした。
個別市場編における潜在需要について
  • 各市場/分野における施設数等の業界規模、及びヒアリングをベースとした施設当たりの平均設置台数を基に、対象市場/分野に設置が見込まれるディスプレイ数を算出した(普及台数も含む総量とした)。
  • 尚、リプレイス分については、同じ製品に置き換わる場合と別の主要製品へと置き換わる場合を考慮し、普及台数が潜在需要を下回るケースもある。
−目次−
I. 総括編
1. 調査総括(3)
2. サイズ別需要動向(5)
3. 分野別需要動向(7)
4. 製品/分野別ディスプレイ市場動向(9)
1) 主要ディスプレイ市場規模推移(9)
2) 調査対象市場における主要ディスプレイ市場規模推移(10)
3) 調査対象市場の国内市場カバー率(11)
4) 調査対象市場における主要ディスプレイのサイズ動向(12)
5) 業務用大型モニター市場規模推移(13)
5. ディスプレイ普及台数と潜在需要(14)
1) 調査対象市場における製品別普及台数と潜在需要(14)
2) 調査対象市場における分野別普及台数と潜在需要(15)
6. 需要先別市場動向(16)
A. 一般企業(16)
B. 教育機関(19)
C. 公共施設(22)
D. 流通/店舗(25)
E. 外食産業(28)
F. レジャー/アミューズメント施設(31)
G. 交通機関(34)
H. 医療機関(37)
I. 金融機関(40)
J. 官公庁(43)
K. 放送局(46)
7. 用途/コンテンツ動向(49)
1) 現在の主な用途/コンテンツ(49)
2) 今後の有望用途/コンテンツ(50)
8. システム市場動向(51)
1) 遠隔会議/講義システム(51)
2) eラーニングシステム(52)
3) 監視カメラシステム(53)
9. 販売チャネル/調達ルートの特徴(54)
1) 主要ディスプレイの販売チャネル総括(54)
2) 需要先別販売チャネル/調達ルート動向(55)
10. ディスプレイ製品化動向(56)
1) 主要ディスプレイのサイズ動向(56)
2) ディスプレイメーカーの製品化動向(57)
II. 集計編
1. 需要先別市場規模推移(61)
1) 数量(61)
2) 金額(69)
2. 製品別市場規模推移(77)
3. メーカーシェア(81)
1) ディスプレイ(81)
2) ディスプレイアプリケーション(82)
3) カメラ(83)
4) 配信システム(83)
5) 関連機器/システム(84)
III. 個別市場編
III-1. 需要先市場(87)
A. 一般企業(88)
A-1 一般企業(オフィス/工場)(88)
A-2 一般企業(受付/ショールーム)(92)
B. 教育機関(96)
B-1 大学/専門学校(96)
B-2 小〜高等学校(100)
B-3 塾/予備校(104)
C. 公共施設(108)
C-1 博物館/美術館(108)
C-2 競技場/公益事業法人(112)
C-3 図書館(116)
C-4 ホテル(120)
C-5 結婚式場(124)
D. 流通/店舗(128)
D-1 総合スーパー/百貨店(128)
D-2 ショッピングセンター/複合施設(132)
D-3 コンビニエンスストア(136)
D-4 ドラッグストア(140)
E. 外食産業(144)
E-1 レストラン/ファーストフード(144)
E-2 居酒屋(148)
F. レジャー/アミューズメント施設(152)
F-1 映画館/シネコン(152)
F-2 カラオケボックス(156)
F-3 パチンコホール(160)
F-4 ボウリング場(164)
G. 交通機関(168)
G-1 鉄道(車両/ホーム/駅構内)(168)
G-2 空港(172)
G-3 道路サービス施設(176)
G-4 バス(車両/バスターミナル)(180)
H. 医療機関(184)
H-1 医療機関(受付/待合室/病室)(184)
H-2 医療機関(診断/業務用)(188)
I. 金融機関(192)
I-1 銀行/証券会社(192)
 
J. 官公庁(196)
J-1 官公庁施設(196)
J-2 警察/消防(200)
K. 放送局(204)
K-1 放送局/プロダクション(204)
 
III-2. 製品市場(209)
1. ディスプレイ(210)
1-1 液晶モニター(210)
1-2 PDPモニター(213)
1-3 デジタルTV(216)
1-4 ビジネスプロジェクター(219)
1-5 リアプロジェクター(222)
1-6 LED/VFDメッセージボード(225)
1-7 フルカラーLEDディスプレイ(228)
2. ディスプレイアプリケーション(231)
2-1 医用画像ディスプレイ(231)
2-2 放送局用モニター(234)
2-3 監視モニター(237)
2-4 内蔵ディスプレイ(240)
2-5 3Dディスプレイ(243)
2-6 ウィンドウディスプレイ(246)
2-7 デジタルシネマプロジェクター(249)
2-8 マルチビジョン(252)
2-9 ビルボード(255)
3. カメラ(258)
3-1 医療用カメラ(内視鏡)(258)
3-2 業務用ビデオカメラ(261)
3-3 監視カメラ(264)
4. 配信システム(267)
4-1 eラーニングシステム(267)
4-2 ホテルVODシステム(270)
4-3 メディアプレーヤー(273)
5. 関連機器/システム(276)
5-1 TV会議システム(276)
5-2 Web会議システム(SI)(279)
5-3 Web会議システム(ASP)(282)
5-4 電子黒板(285)
5-5 電子POP/ポータブルDVDプレーヤー/デジタルフォトフレーム(288)
5-6 無人受付端末/マルチメディア端末(291)
5-7 オーダー端末(294)
5-8 監視レコーダー(297)
参考:世界市場
1. ディスプレイ関連市場の世界動向(303)
2. 業務用映像機器の世界市場規模推移(304)
1) 全体(304)
2) エリア別需要動向(数量ベース)(305)
3. 主要需要先別市場動向(307)
1) 主要国需要先状況一覧(307)
2) 主要国別(308)
4. 市場トピックス(328)
5. 市場の方向性(世界)(329)
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
デジタル映像総覧(2011年版)

頒価
97,000円+税

発刊日
2011年07月12日

報告書体裁
A4版 原本コピー簡易製本

ページ数
329ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第二研究開発部門
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

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