◆マルチクライアント調査レポート:2009年07月15日発刊

プロジェクター市場の徹底分析総調査(2009年版)

ビジネス用〜コンシューマ用に至るプロジェクター市場全体の動向・方向性を把握
−調査の背景−
  • 弊社ではプロジェクター市場に着目し、毎年定期的な市場調査を実施している。
    当調査企画は今年で17回目となり、ビジネス製品 〜 コンシューマ製品に至るフロント/リア各プロジェクターの全体市場動向/参入企業の事業展開/市場の方向性把握を目的とするものである。
  • 2008年後期以降の世界経済の悪化に伴い、プロジェクター業界についてもこれまでの拡大傾向から一転、市場は鈍化傾向にある。特に、最大市場である北米における需要が一時的に減少しており、2009年前期はメーカー各社の生産/販売計画等の見直しが行われた。中心用途である企業の会議/プレゼンテーション用としての需要は、ユーザーである企業の経費削減等により2009年の販売増加は難しいものと考えられるが、W-XGA/短焦点等の新製品へのシフトを含め後期以降の販売増が期待されている。
  • 企業需要が低迷する中で教育機関向けの需要増加が期待されており、欧米/新興国ともに2009年もまとまった導入が計画されている。国によってはIT教育推進を目的とした投資が前年以上に行われる見込みであり、各国の入札案件への対応もメーカー各社とも積極的に進めていく方向にある。
  • 製品的にはビジネス/ホームプロジェクターともに、今後の市場拡大/ユーザー・用途拡大に向けた開発が積極的に進められており、2009年以降の動向が注目される。
    • ビジネス市場:『W-XGA/短焦点/防塵製品の増加・ネットワーク機能向上・LED等次世代光源採用、等』
    • ホーム市場:『1080の製品投入増加・コントラスト向上・ネットワーク機能向上、等』
    また、製品機能の他、年々の市場拡大による普及台数の増加に伴い、既存ユーザーに対するサービス/サポート体制強化の必要性も高まっている。
  • また、既存プロジェクターとは異なる新たなカテゴリーとして、明るさ:10〜20ルーメンクラスの携帯電話サイズの製品開発/投入も行われるなど、プロジェクターの潜在需要開拓に向けた各種製品化も進められている。パーソナルを目的とした新たな製品開発によりプロジェクターの用途/利用場所は更に広がりを見せており、今後益々ビジネス 〜 コンシューマ各製品の販売増が予測される。
  • 当調査資料は、プロジェクター(フロント/リアタイプ)を各方式/デバイス別市場動向/参入企業の事業展開をポイントに総括的かつ詳細に調査することを目的とした。
    調査は、国内市場編・世界市場編の2つの構造とし、世界市場編においては、フロントプロジェクター(ビジネス/コンシューマ製品)/リアプロジェクターのワールドワイドにおける市場動向及び日系メーカー/海外メーカーの販売動向を詳細に調査した。
    当調査資料は当該製品参入メーカー及び関連企業各社の今後の事業展開における有益なマーケティングを提供することを目的に制作したものである。
−調査対象−
1. 調査対象品目
プロジェクター/プロジェクション製品対象(ビジネス〜コンシューマ各製品別に対象)
フロントタイプ(液晶(高温ポリシリコン)、DLP(DMD)、LCOS(D-ILA/SXRD、他))
ビジネスプロジェクター(明るさ:1,000ルーメン以上対象)
ホームプロジェクター(ワイドパネル採用製品対象)
リアタイプ(液晶(高温ポリシリコン)、DLP(DMD)、LCOS(D-ILA/SXRD、他))
プロジェクションTV
データタイプ(マルチビジョン含む)
その他:関連/競合製品であるポケットプロジェクター(明るさ:1,000ルーメン未満、重量:1kg未満対象)、業務用FPD(液晶/PDP:30インチ以上)についても参考として調査を実施。
世界市場編:上記製品の国内市場+世界市場を調査対象
国内市場編:上記製品の国内市場を調査対象。
2. 対象市場/用途
ビジネス市場
会議/プレゼンテーション、簡易ミーティング/打合せ、デジタルサイネージ(広告/インフォメーション)、教育用、制御/監視、デジタルシネマ、デザイン/シミュレーション、他
コンシューマ市場
ホームシアター、ゲーム、TV等大画面投影、他
3. 調査対象企業
1) 国内メーカー
プロジェクター市場における国内上位メーカー15社を主対象とし、その他参入各社へのヒアリングを併用した。
2) 海外メーカー
北米、欧州、アジア
プロジェクター市場における上位メーカー/注目企業計11社を主対象に調査を行い、その他参入企業へのヒアリングを併用した。
−目次−
国内市場編(1)
I. 総括・分析編(2)
1. 調査総括(3)
1) 調査対象製品分類/定義(3)
2) プロジェクター市場概況(3)
2. 市場規模推移と予測(2007年度〜2011年度/2015年度:数量)(4)
1) 製品別国内市場規模推移(4)
2) デバイス別市場規模推移(5)
3. 販売動向(2007年度実績〜2009年度見込:金額)(6)
1) 総販売(6)
2) 国内(7)
3) 海外(日系メーカーの海外販売)(8)
4. 製品別メーカーシェア(2008年度実績:数量)(10)
1) 総販売(10)
2) 国内(11)
3) 海外(日系メーカーの海外販売)(12)
5. 製品別市場規模推移(13)
1) ビジネスプロジェクター(フロントタイプ)(13)
2) ホームプロジェクター(フロントタイプ)(25)
3) リアプロジェクター(ビジネス用途)(32)
6. ビジネスプロジェクター(フロントタイプ)の市場分析:LCD/DLP/LCOS(35)
1) 市場推移(35)
2) 製品別市場規模推移(36)
3) メーカーシェア(2008年度実績:数量/金額)(38)
4) 価格帯別市場動向(39)
5) 重量/明るさ別市場動向(43)
6) 解像度別市場動向(52)
7) 短焦点モデルの販売動向(56)
8) 書画カメラ/OHP一体型プロジェクターの市場規模推移(57)
9) 2009年以降の製品化トレンド(57)
7. 用途/需要先動向(58)
1) 需要先別動向(58)
教育機関向け需要規模推移(59)
2) 用途別動向(60)
8. 主要デバイスの市場動向(61)
1) 表示デバイス(61)
2) 光源(63)
9. PDP/大型液晶モニターの市場動向(67)
1) 国内市場規模推移と予測(67)
2) サイズ動向(68)
3) メーカーシェア(2008年度実績:数量)(69)
4) 用途/需要先動向(70)
10. 市場予測(71)
II. 個別企業編(15社)(72)
−共通調査項目−
1. 製品概要
1) 製品の変遷(2007〜2009年)
2) 製品一覧
2. 販売動向
1) プロジェクター事業規模
2) 販売規模推移(2007〜2009年度:数量/金額)
3. 国内機種別販売動向(2008年度:数量)
4. 海外販売動向
1) 地域別販売動向(2008年度:数量)
2) 解像度別販売動向(2008年度:数量)
5. 事業体制
1) 国内販売ルート
2) 海外販売ルート
3) 生産動向/OEM供給状況
6. 製品化動向
1) 新製品投入動向
2) 製品機能/仕様に対する見解
3) 製品化の方向性/ターゲット
7. 今後の事業展開/販売の方向性
世界市場編(223)
I. 総括・分析編(224)
1. プロジェクターの世界市場概況(225)
2. フロントプロジェクター世界市場(2008年〜2010年/2015年)(226)
ポケットプロジェクター〜ビジネスプロジェクターの世界市場(226)
3. 世界市場規模推移(2007年〜2011年/2015年)(228)
1) ビジネスプロジェクター(フロントタイプ)(228) 2) ホームプロジェクター(フロントタイプ)(238) 3) リアプロジェクター(ビジネス用途)(244)
4. ビジネスプロジェクターの製品別/地域別市場規模推移(2007年〜2011年/2015年)(247)
1) LCD(247)
2) DLP(248)
3) LCOS(250)
5. ビジネスプロジェクター(フロントタイプ)の市場分析:LCD/DLP/LCOS(251)
1) 市場規模推移(2007年〜2011年/2015年)(251)
2) 重量/明るさ別市場動向(254)
3) 短焦点プロジェクターの市場規模推移(260)
4) 3Dプロジェクターの製品化動向(261)
5) 価格帯別市場/用途の方向性(262)
6. フロントプロジェクターのOEM供給図(263)
7. 製品別メーカーシェア(2008年:数量)(264)
1) ビジネスプロジェクター(フロントタイプ)(264)
2) ホームプロジェクター(フロントタイプ)(272)
3) リアプロジェクター(ビジネス用途)(275)
II. 個別企業編(11社)(276)
−共通調査項目−
1. 製品概要
2. 製品別販売動向
1) 製品/デバイス別販売動向(2007〜2009年:数量)
2) 解像度別販売比率(2008年実績:数量)
3. 地域別販売動向
地域別販売比率(2008年実績:数量)
4. 生産動向/OEM供給状況
5. 今後の事業展開
1) 製品別事業展開
2) プロジェクター事業の方向性
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
プロジェクター市場の徹底分析総調査(2009年版)

頒価
800,000円+税

発刊日
2009年07月15日

報告書体裁
A4版 ワープロタイプアップ

ページ数
321ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第二研究開発部門
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

お申し込み方法
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受信後、担当者より折り返しご連絡いたします。
また、必要事項をE-mail、ファクシミリにてinfo@fcr.co.jpまでお送りいただいても結構です。
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