◆市場調査レポート:2009年03月17日発刊

2009 ワールドワイドエレクトロニクス市場総調査

AV、家電、情報・通信機器、電子ユニットの市場分析と今後の動向
−調査の背景−
  • 米国の金融危機を皮切りに世界同時不況に陥った経済状況を受け、消費者の購買意欲は減退し販売不振が高じたことで、2008年のエレクトロニクス業界は大きな打撃を受けた。当初期待されていた中国オリンピック開催に伴う需要増加も不発に終わり、エレクトロニクス業界の中心である携帯電話、薄型TV事業市場の成長の急速鈍化、半導体、HDDなどの需給バランス悪化に伴う価格下落が収益を圧迫している。また、近年需要拡大が著しかった新興国においても、今回の不況の影響を受けて高い成長シナリオが崩れ始めている。
  • 世界的な不況は、パナソニックと三洋電機の例に見られるようにM&Aによるスケールメリットの拡大、企業競争力の向上を目的とした業界再編を加速させている。また、世界の工場である中国一極集中をリスク分散する観点からASEAN各国での新工場の建設、既存工場の拡張が活発化している。特にベトナム、インド、東欧の重要性が増している。
  • 液晶TV、ノートPCは数量ベースでは2009年以降も増加すると予測されるものの、収益面では圧迫されている。液晶TVにおいて19〜26inクラスが急激に伸長していること、ノートPCにおいてもNetbookと呼ばれる低価格品が伸びていることに象徴されるように、安価な製品の比重が高まっていることが背景にある。携帯電話は数量ベースでは2009年以降は横ばいもしくは微減が予想されているが、高付加価値品であるスマートフォンの割合が増加している。このようにエレクトロニクス業界は二極化する方向にある。
  • 弊社では、エレクトロニクス製品別のワールドワイド生産動向の調査結果をまとめたレポートを毎年刊行してきた。本年も、各メーカーの製品別国別生産実績を調査し、『2009 ワールドワイドエレクトロニクス市場総調査』として刊行する。特に、中国からベトナム等ASEAN地域生産への回帰やインド・東欧での生産拡大に注目し、Netbook、白色LED、太陽電池のような厳しい市況においても好調な商品群を新たに取り上げる。
  • 本調査資料は日系メーカー、欧米メーカー、ローカルメーカーによるエレクトロニクス製品の生産を詳細に調査分析したものであり、エレクトロニクス市場のハンドブック、データベースとしてご利用頂ければ幸いである。
−調査目的−
  • 注目されているエレクトロニクス製品を対象に、ワールドワイドの観点から日系メーカー、外資系/ローカルメーカーの生産実績を調査分析することを目的とした。
−調査対象品目−
A. AV機器
A-1 CRT-TV
A-2 PDP-TV
A-3 LCD-TV
A-4 プロジェクタ
A-5 STB
A-6 コンパクトDSC
A-7 デジタル一眼レフ
A-8 デジタルフォトフレーム
A-9 カムコーダ
A-10 ミニコンポ
A-11 デジタルオーディオプレーヤ
A-12 DVDプレーヤ(次世代含)
A-13 DVDレコーダ(次世代含)
A-14 カーオーディオ
A-15 据置型ゲーム機
A-16 ポータブルゲーム機
B. 家電製品
B-1 電子レンジ
B-2 ルームエアコン
B-3 冷蔵庫
B-4 洗濯機
B-5 掃除機
C. 情報通信機器
C-1 デスクトップPC
C-2 ノートブックPC
C-3 Netbook
C-4 LCDモニタ
C-5 CRTモニタ
C-6 ファクシミリ
C-7 複写機/複合機
C-8 ページプリンタ
C-9 インクジェットプリンタ(SFP)
C-10 インクジェットプリンタ(MFP)
C-11 携帯電話(GSM、他)
C-12 携帯電話(CDMA)
C-13 携帯電話(UMTS)
C-14 コードレス電話
C-15 カーナビゲーションシステム
C-16 PND
D. ユニット製品/部品
D-1 PDP
D-2 大型TFT
D-3 中小型TFT
D-4 有機EL(PMOLED/AMOLED)
D-5 キーボード
D-6 マザーボード
D-7 HDD
D-8 CD-ROM/R/RW
D-9 Combo Drive
D-10 DVD-ROM/±R/±RW/RAM
D-11 次世代DVD Drive(BD)
D-12 光ピックアップ
D-13 白色LED
D-14 スイッチング電源
D-15 IGBT
D-16 リチウムイオン2次電池セル
D-17 太陽電池セル
−調査対象地域およびメーカー−
1. 調査対象地域
日本、アジア(中国/香港、台湾、韓国、フィリピン、タイ、マレーシア、シンガポール、インドネシア、インド、その他)、北米、欧州(東欧、ロシアを含む)、中南米、その他(アフリカ、オセアニア、中近東など)
2. 調査対象メーカー
AV機器、家電製品、情報通信機器、ユニット製品/部品メーカー(日系および外資系/ローカルメーカー)
−目次−
I. 総合分析(1)
1. ワールドワイド市場動向(3)
1) AV機器市場動向(3)
2) 家電製品市場動向(9)
3) 情報通信機器市場動向(12)
4) ユニット製品/部品市場動向(18)
2. エレクトロニクス製品の生産予測(2007〜2014年)(24)
3. エレクトロニクス製品の製品分野別地域別生産量(2008年)(25)
4. ワールドワイド市場規模推移(26)
1) 生産実績と予測(2007〜2014年)(26)
(1) AV機器(26)
(2) 家電製品(28)
(3) 情報通信機器(30)
(4) ユニット製品/部品(32)
2) 製品別地域別生産量(2008年)(34)
(1) AV機器(34)
(2) 家電製品(36)
(3) 情報通信機器(38)
(4) ユニット製品/部品(40)
5. 製品別国別生産動向(2008年)(42)
1) AV機器(42)
2) 家電製品(44)
3) 情報通信機器(46)
4) ユニット製品/部品(48)
6. 製品別地域別需要動向(2008年)(50)
1) AV機器(50)
2) 家電製品(51)
3) 情報通信機器(52)
4) ユニット製品/部品(53)
7. 主要製品における地域別需要概況(54)
8. 主要メーカーの製品別生産動向(2008年)(58)
9. 主要メーカー別国別製品別生産動向(2008年)(62)
10. 製品別ワールドワイド生産シェアと計画(2008年実績/2009年計画)(94)
11. 世界各国の景気動向及び基礎データ(148)
II. 製品別市場分析(161)
A. AV機器(161)
A-1 CRT-TV(163)
A-2 PDP-TV(167)
A-3 LCD-TV(171)
A-4 プロジェクタ(175)
A-5 STB(179)
A-6 コンパクトDSC(183)
A-7 デジタル一眼レフ(187)
A-8 デジタルフォトフレーム(191)
A-9 カムコーダ(195)
A-10 ミニコンポ(199)
A-11 デジタルオーディオプレーヤ(203)
A-12 DVDプレーヤ(次世代含)(207)
A-13 DVDレコーダ(次世代含)(211)
A-14 カーオーディオ(215)
A-15 据置型ゲーム機(219)
A-16 ポータブルゲーム機(223)
B. 家電製品(227)
B-1 電子レンジ(229)
B-2 ルームエアコン(233)
B-3 冷蔵庫(237)
B-4 洗濯機(241)
B-5 掃除機(245)
C. 情報通信機器(249)
C-1 デスクトップPC(251)
C-2 ノートブックPC(255)
C-3 Netbook(259)
C-4 LCDモニタ(263)
C-5 CRTモニタ(267)
C-6 ファクシミリ(271)
C-7 複写機/複合機(275)
C-8 ページプリンタ(LED、レーザー)(279)
C-9 インクジェットプリンタ(SFP)(283)
C-10 インクジェットプリンタ(MFP)(287)
C-11 携帯電話(GSM、他)(291)
C-12 携帯電話(CDMA)(295)
C-13 携帯電話(UMTS)(299)
C-14 コードレス電話(303)
C-15 カーナビゲーションシステム(307)
C-16 PND(311)
D. ユニット製品/部品(315)
D-1 PDP(317)
D-2 大型TFT(321)
D-3 中小型TFT(325)
D-4 有機EL(PMOLED/AMOLED)(329)
D-5 キーボード(333)
D-6 マザーボード(337)
D-7 HDD(341)
D-8 CD-ROM/R/RW(345)
D-9 Combo Drive(349)
D-10 DVD-ROM/±R/±RW/RAM(353)
D-11 次世代DVDドライブ(BD)(357)
D-12 光ピックアップ(361)
D-13 白色LED(365)
D-14 スイッチング電源(369)
D-15 IGBT(373)
D-16 リチウムイオン2次電池セル(377)
D-17 太陽電池セル(381)
III. メーカーURLリスト(385)
1. 日系メーカー(385)
2. 外資系メーカー(395)
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
2009 ワールドワイドエレクトロニクス市場総調査

頒価
97,000円+税

発刊日
2009年03月17日

報告書体裁
A4版 原本コピー簡易製本

ページ数
412ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第一研究開発部門
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

お申し込み方法
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受信後、担当者より折り返しご連絡いたします。
また、必要事項をE-mail、ファクシミリにてinfo@fcr.co.jpまでお送りいただいても結構です。
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