◆マルチクライアント調査レポート:2008年12月24日発刊

ビジネスプロジェクターディーラーの販売実態総調査(2009年版)

ビジネスプロジェクターの国内販売ルートの変遷/ルート別主要ディーラー/
ディーラー各社の販売実態等、国内ルートの詳細調査
−調査の背景−
  • 国内ビジネスプロジェクター市場は、一般企業の会議/プレゼンテーション用の他、小中高校向け等教育機関の需要増により安定した推移を示している。2008年度は、景気低迷の影響により中心である一般企業向けの伸びが鈍化しているが、新たに製品投入が進んでいる「W-XGA/短焦点」といった新商品/新機能により、安定した販売が期待されている。
  • 当該商品の国内販売ルートは、パソコンユーザーへの販売を行うPCディーラー及び事務機販売を行うOAディーラー主体の販売が行われている。PC/OAディーラー各社は既存のユーザー/販売先が多く、W-XGAや短焦点等新製品への買い換え需要の獲得等、今後も安定した販売が見込まれる。また、製品の低価格化が年々進行する中で、2007年以降、家電量販店の店頭販売やWeb経由の販売が増加しており、新たな販売ルートとして注目度が高まっている。
  • 参入メーカー各社ではプロジェクターの新たな使い方や新規のユーザー開拓目的に、既存の販売ルート強化及び新たなルート開拓を積極的に進めていく方向にある。特に、会議/プレゼンテーション、教育用の他、プロジェクターの高輝度化/機能向上等に伴い、公共表示/インフォメーション用としての需要も増加傾向にあり、単体販売〜システム販売の動向が注目される。
    一方、ディーラー各社においても、ユーザー層/設置台数の増加に伴い、販売後の保守/サポート体制等、サービス面の強化が必要となってきている。
  • 弊社ではこれまで国内の主要プロジェクターディーラー/ディストリビュータを対象に定期的に市場調査を実施し、国内販売ルートの全体把握/ディーラー各社の販売実態/販売政策/事業の方向性等に着目したデータ収集を行っている。エンドユーザーへの直接販売を行うディーラーを対象に調査を実施することで、ユーザーの利用実態把握/製品ニーズの抽出を行うことが目的である。
  • 2009年版である当企画では、ビジネスディーラー〜家電量販店、計:40社を対象に、販売サイドから見た今後のプロジェクター市場の動向把握/市場性検証を行うことを目的とした。
    プロジェクターメーカー及び関連メーカー各社の今後の事業展開における有益なマーケティングデータを提供することを目的に制作した。
−調査対象−
1. 調査対象品目
ビジネスプロジェクター
液晶、DLP(単板式/3板式)、LCOS
(AVルート、PCルート、OAルート、家電量販店(店頭/訪販)、Webルート、メーカー直販、他)
2. 調査対象企業
ビジネスプロジェクターディーラー調査:40社主対象
AV系ディーラー(10社)
PC系ディーラー(12社)
OA系ディーラー(13社)
家電量販店(5社)
−目次−
I. 総括編(1)
1. 国内ビジネスプロジェクター販売の概況(2)
1) ビジネスプロジェクターの国内販売ルートの概況(2)
2) ビジネスプロジェクター市場の概況(3)
3) 調査対象ディーラー/ディストリビュータの調査総括(3)
2. 調査対象ディーラー/ディストリビュータ販売比較(4)
1) 調査結果による上位ディーラー(トップテン)(4)
2) 上位ディーラー10社におけるブランド別販売量(2008年度見込)(5)
3) 調査対象40社における上位メーカーのルート別販売量(2008年度見込)(5)
4) ルート別販売ランキング(調査対象ディーラー)(6)
5) ルート別メーカー販売動向と選定要因(8)
3. 調査対象ディーラーの販売推移(10)
1) 2007年度実績(10)
2) 2008年度見込(15)
4. 調査対象ディーラーの製品タイプ別販売状況(20)
1) 対象ディーラーにおける方式別販売状況(20)
2) 対象ディーラーにおける明るさ別販売状況(25)
3) 対象ディーラーにおける価格帯別販売状況(30)
5. 調査対象ディーラー各社の上位モデル(10月〜11月:月間)(35)
1) AV系ディーラー(35)
2) PC系ディーラー(36)
3) OA系ディーラー(37)
4) 家電量販店(38)
6. 調査対象ディーラー各社のW-XGA/短焦点製品販売動向(39)
1) AV系ディーラー(39)
2) PC系ディーラー(40)
3) OA系ディーラー(41)
4) 家電量販店(42)
7. 調査対象ディーラー各社のユーザー別販売動向(43)
1) AV系ディーラー(43)
2) PC系ディーラー(45)
3) OA系ディーラー(47)
4) 家電量販店(49)
8. 調査対象ディーラーのエリア別市場動向(50)
1) エリア別市場規模(50)
2) 主要ディーラー分布図(本社所在地)(50)
3) 調査対象ディーラー各社のエリア別販売動向(51)
9. 調査対象ディーラーのユーザーに対するサービス・サポート体制(58)
1) サービス・サポート実施状況(58)
2) サービス・サポートの方向性(59)
10. 調査対象ディーラーのメーカーに対する要望点(60)
1) 対象ディーラー別製品/サポート/価格要望点(60)
2) メーカーに対する要望点総括(61)
11. 調査対象ディーラーの今後の事業展開と方向性(62)
1) AV系ディーラー(62)
2) PC系ディーラー(63)
3) OA系ディーラー(64)
4) 家電量販店(65)
12. 国内販売ルートの方向性(66)
1) ビジネスプロジェクターのルート別国内市場規模推移(2007〜2010年・2013年・2015年度)(66)
2) 国内販売ルートの方向性(67)
13. 調査対象企業一覧(69)
1) AV系ディーラー(69)
2) PC系ディーラー(70)
3) OA系ディーラー(71)
4) 家電量販店(72)
II. 個別企業編(73)
A. AV系ディーラー(10社)(74)
B. PC系ディーラー(12社)(105)
C. OA系ディーラー(13社)(142)
D. 家電量販店(5社)(182)
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
ビジネスプロジェクターディーラーの販売実態総調査(2009年版)

頒価
600,000円+税

発刊日
2008年12月24日

報告書体裁
A4版 ワープロタイプアップ

ページ数
197ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第二研究開発部門
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

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