◆マルチクライアント調査レポート:2008年01月22日発刊

ビジネスプロジェクターディーラーの販売実態総調査(2008年版)

ビジネスプロジェクターの国内販売ルート/ルート別主要ディーラー/
ディーラー各社の販売動向及び国内販売ルートの方向性
−調査の背景−
  • ビジネスプロジェクターの国内市場は、一般企業の会議/プレゼンテーション用に加え、教育用として小中高校への導入が進むなど、2007年以降も増加傾向で推移している。既に実売20万円を切る製品が市場の中心となる中で、業務用販売ルートに加え、家電量販店の店頭販売や専門業者によるWeb販売等も増加してきている。
  • 製品的には、小型/高輝度化といった基本スペックの向上の他、有線/無線LAN等のネットワーク対応機及び「WindowsVista」発売以降、W-XGAの動向が注目される。これらの新製品/新機能はディーラー各社を通じエンドユーザーに提案されており、ディーラー各社の販売展開状況の把握は重要なポイントである。
  • 販売面では製品の低価格化進行/プロジェクターの認知度向上に伴い、当該製品を扱うディーラーは増加している。現在の国内販売ルートは、大きく下記に分類される。
    1. AVルート:映像システムの設計/設置工事までの対応を行う業務用映像機器ディーラー
    2. PCルート:パソコン/コンピュータ機器の単体販売/ネットワークシステム等を扱うディーラー
    3. OAルート:OA機器/文具・事務機販売を主とするディーラー
    4. 家電量販店ルート:店頭販売及び顧客に対する訪問販売を実施
    5. Web販売、他
  • 弊社ではこれまで国内のビジネスプロジェクター上位ディーラー/ディストリビュータを対象に定期的に市場調査を実施し、国内販売ルートの全体把握/ディーラー各社の販売実態/販売政策/事業の方向性等に着目したデータ収集を行っている。エンドユーザーへの直接販売展開を行うディーラーを対象に調査を実施することで、ユーザーの利用実態/製品ニーズの抽出等を把握することも目的である。
  • 2008年版である当企画では、ビジネスディーラー〜家電量販店/メーカー系販社:計45社を対象とし、販売サイドから見た今後のプロジェクター市場の動向把握/市場性検証を行った。
    ビジネスプロジェクターが普及していく中で、『メーカー各社の販売ルート開拓/販売ルートの再強化等』をポイントとした調査を実施することで、関連メーカー各社の今後の事業展開における有益なマーケティングデータを提供することを目的とした。
−調査対象−
1. 調査対象品目
ビジネスプロジェクター
液晶、DLP(単板式/3板式)、LCOS
(AVルート、PCルート、OAルート、家電量販店(店頭/訪販)、Webルート、メーカー直販、他)
2. 調査対象企業
ビジネスプロジェクターディーラー(45社対象)
AV系ディーラー(8社)
PC系ディーラー(12社)
OA系ディーラー(15社)
家電量販店(4社)
メーカー系販社(6社)
合計(45社)
−目次−
I. 総括編(1)
1. ビジネスプロジェクター国内販売ルートの概況(2)
1) ビジネスプロジェクター市場の概況(2)
2) 国内販売ルートの概況(3)
3) 調査対象ディーラー/ディストリビュータの販売結果総括(4)
2. 調査対象ディーラー/ディストリビュータの取扱量(メーカー系販社を除く39社対象)(5)
1) 調査結果による上位ディーラー(トップテン)(5)
2) 上位ディーラー10社におけるブランド別販売量(2007年度見込)(6)
3) 調査対象39社における上位メーカーのルート別販売量(2007年度見込)(7)
4) ルート別上位ディーラー/メーカー(8)
3. ディーラー別販売動向(12)
1) 2006年度実績(12)
2) 2007年度見込(19)
4. 調査対象ディーラーの製品タイプ別販売状況(26)
1) 対象ディーラーにおけるデバイス別販売状況(26)
2) 対象ディーラーにおける明るさ別販売状況(31)
3) 対象ディーラーにおける価格帯別販売状況(36)
5. 調査対象ディーラーの現状の上位モデル(41)
1) AV系ディーラー(41)
2) PC系ディーラー(43)
3) OA系ディーラー(45)
4) 家電量販店(48)
5) メーカー系販社(49)
6. 調査対象ディーラーの販売ターゲット(一般企業:業種別/教育機関/公共施設等)(50)
1) AV系ディーラー(50)
2) PC系ディーラー(51)
3) OA系ディーラー(53)
4) 家電量販店(55)
7. 調査対象ディーラーにおけるメーカーのデモ/サポート状況(56)
1) 対象ディーラーにおけるデモ/サポート状況(56)
2) AV系ディーラー(56)
3) PC系ディーラー(57)
4) OA系ディーラー(58)
5) 家電量販店(59)
8. 調査対象ディーラーにおける製品選定基準(60)
1) 対象ディーラーにおける製品選定基準(60)
2) AV系ディーラー(61)
3) PC系ディーラー(63)
4) OA系ディーラー(66)
5) 家電量販店(69)
9. 調査対象ディーラー各社の今後の事業展開(70)
1) AV系ディーラー(70)
2) PC系ディーラー(71)
3) OA系ディーラー(73)
4) 家電量販店(76)
5) メーカー系販社(77)
10. 国内販売ルートの方向性(2006〜2010年・2015年度)(78)
11. 地域別市場規模及び主要ディーラー(81)
12. 調査対象企業一覧(82)
1) AV系ディーラー(82)
2) PC系ディーラー(83)
3) OA系ディーラー(84)
4) 家電量販店(85)
5) メーカー系販社(85)
II. 個別企業編(86)
A. AV系ディーラー(8社)(87)
B. PC系ディーラー(12社)(114)
C. OA系ディーラー(15社)(151)
D. 家電量販店(4社)(199)
D. メーカー系販社(6社)(213)
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
ビジネスプロジェクターディーラーの販売実態総調査(2008年版)

頒価
600,000円+税

発刊日
2008年01月22日

報告書体裁
A4版 ワープロタイプアップ

ページ数
231ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第二研究開発部門
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

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