◆市場調査レポート:2008年04月23日発刊

デジタル映像総覧(2008年版)

小型〜超大型ディスプレイの分野別・需要先別導入実態、市場規模、用途動向、
及び今後の拡大が予測される『デジタル・サイネージ』市場の現状と将来展望
−調査の背景−
  • 液晶/PDPモニターを中心とする業務用フラットパネルディスプレイの大画面化/低価格化、各種ビジネス環境におけるブロードバンドの普及、更に映像配信システム/サービス事業者の増加等により、様々な分野/用途で映像機器の設置/活用が広がっている。
  • これまで業務用映像機器は一般企業における「会議/プレゼンテーション」、教育機関における「講義/教育用」等のクローズドエリアが需要先の中心であったが、近年では不特定多数への情報伝達の手段として、店舗や交通機関、公共施設などオープンエリア/パブリックスペースでの設置が増加している。
  • 特に、広告/セールスプロモーション/インフォメーション等、従来のポスター/看板が利用されてきた場所/用途において、デジタルコンテンツを用いた『デジタル・サイネージ』としての需要が高まっている。ディスプレイを用いることで、動画コンテンツの配信やタッチパネルを用いたインタラクティブシステム等、紙媒体では不可能であった様々な活用が可能となっている。
  • また、『デジタル・サイネージ』の拡大に伴い、当該市場にはディスプレイメーカーだけでなく、通信/SI業者〜広告代理店や商社等、新規参入企業も相次いでいる。ディスプレイの低価格化が進む中で、ASP/BPOサービスやコンテンツ制作、保守/サポート等、関連ビジネスにも注目が集まっている。
  • 当調査資料は、一般企業内/教育機関内で活用される映像機器から、店舗/商業施設/公共施設で利用される『デジタル・サイネージ』市場までの、各種用途で利用される業務用映像機器〜関連/システムの国内市場動向把握を目的とした。市場については、需要先を11分野30市場に細分化し各需要先別の需要規模、用途/コンテンツ利用の実態、ユーザー/参入企業事例等の分析を行った。
  • 映像機器市場/映像配信ビジネスの現状/方向性を明確化することで、当該市場関連企業各社における有益なマーケティングデータを提供することを目的に制作したものである。
−調査目的−
  • 本調査資料は、各種用途で利用される業務用映像機器〜関連システムの国内市場動向、及び国内市場11分野30市場における映像機器活用/需要の方向性、映像配信ビジネスの方向性等を明確化にすることで、当該ビジネス関連企業における有益なマーケティングデータを提供することを目的とした。
−調査対象−
1. 映像機器利用分野:11分野30市場
一般企業
教育機関
金融機関
流通/店舗
外食産業
レジャー/アミューズメント施設
医療機関
公共施設
交通機関
官公庁
放送業界
その他
2. 映像機器/システム:合計20品目
CRTモニター
液晶モニター
PDPモニター
ビジネスプロジェクター
リアプロジェクター
フルカラーLEDディスプレイ
LEDメッセージボード
VFDメッセージボード
医用画像ディスプレイ
ウインドウディスプレイ
マルチビジョン
ビルボード
ポータブルDVDプレーヤー/電子POP
メディアプレーヤー
ホテルVODシステム
マルチメディア端末
無人受付端末
業務用DVDレコーダー/プレーヤー
CCTVシステム
電子ペーパー
3. ディスプレイメーカー(グループ):合計10社
三洋電機(株)
シャープ(株)
ソニー(株)
(株)東芝
日本電気(株)
日本ビクター(株)
パイオニア(株)
(株)日立製作所
松下電器産業(株)
三菱電機(株)
−当調査における対象市場範囲−
      :調査対象(11分野30市場)
一般企業 ┬ 会議室/研修センター
 └ ショールーム
販売を行う自動車ディーラー等のショールームは除く。
 
教育機関 ┬ 大学/専門学校
 ├ 小〜高等学校
 ├ 塾/予備校
 └ その他(高等専門学校、通信制独立校、特殊教育学校、幼稚園、保育園、英会話教室、各種カルチャー教室、等)
 
金融機関 ┬ 銀行/証券会社
 └ その他(郵便局、消費者金融、等)
 
流通/店舗 ┬ スーパー/百貨店
 ├ ショッピングセンター/複合施設
 ├ コンビニエンスストア
 ├ ドラッグストア
 ├ 携帯電話ショップ
 ├ ブックストア
 └ その他(カーディーラー、アパレルショップ、家電量販店、ガソリンスタンド、旅行代理店、ペットショップ、等)
 
外食産業 ┬ 外食店舗
 └ その他(パブ/クラブ、宅配ホームデリバリー、等)
 
レジャー/
アミューズメント施設
 ┬ 映画館/シネコン
 ├ カラオケ店
 ├ パチンコ店
 ├ ボウリング場
 └ その他(ゲームセンター、健康ランド/スーパー銭湯、等)
 
医療機関 ┬ 診断用/業務用
 └ 受付/待合室
病室/食堂に設置されるTVは除く
 
公共施設 ┬ 博物館
 ├ 図書館
 ├ ホテル/結婚式場
 ├ 競技場/公益事業法人
 └ その他(自動車教習所、貸会議室、福祉施設、劇場/ホール、等)
 
交通機関 ┬ 鉄道(車両)
 ├ 鉄道(ホーム/構内)
 ├ 道路サービス施設
 ├ 空港
 └ その他(バス停留所、乗船所、バス/タクシー車内外、等)
 
官公庁 ┬ 官公庁施設
 ├ 警察/消防施設
 └ その他(自衛隊設備等)
 
放送業界 ┬ 放送局
 └ その他(プロダクション、制作会社、等)
 
その他 ─ エネルギー関連(水道/ガス/電力)、通信関連業界、イベント/レンタル、等
−目次−
I. 総括編(1)
1. デジタル映像市場の概況(3)
1) 市場概況(3)
2) 調査総括(3)
2. 製品/市場分野別映像機器市場動向(4)
1) 映像機器市場規模推移(4)
2) 調査対象市場(11分野30市場)における映像機器市場規模推移(国内、数量・金額)(5)
3) 映像機器別調査対象市場の国内市場カバー率(金額)(6)
4) 映像機器の需要先別構成比(2007年:実績)(7)
5) 市場分野別映像機器市場(7)
3. コンテンツ利用の現状と方向性(9)
1) 市場分野別コンテンツ利用状況(9)
2) 主要システム/構成例(9)
3) コンテンツ動向(11)
4. システム/配信形態動向(12)
1) 配信形態動向(12)
2) 配信サービス(12)
3) 関連トピックス(12)
4) 需要先別配信動向(13)
5. デジタル・サイネージ市場動向(14)
1) デジタル映像市場におけるデジタル・サイネージの位置付け(14)
2) 市場分野別導入実態(14)
3) デジタル・サイネージ市場規模(16)
4) 普及のための課題/問題点(20)
5) 有望分野/ユーザー及びニーズの方向性(20)
6) デジタル・サイネージ市場の方向性(21)
7) 主要参入企業の取り組み(22)
8) 海外市場動向/トレンド(27)
6. メッセージボード/フルカラーLEDディスプレイの現状と方向性(29)
1) 映像機器の位置付け(29)
2) 屋外利用の現状(29)
3) 調査対象分野における屋外向け映像機器の設置動向(29)
4) 屋外向け映像機器の市場規模推移(2006年実績〜2010年/2015年予測)(30)
5) 今後の方向性(30)
7. ディスプレイの製品化/技術動向(31)
1) 調査対象市場における主要映像機器の普及台数(2008年3月末現在)(31)
2) 主要映像機器のサイズ動向(31)
3) 主要映像機器の機能/技術動向(32)
4) その他ディスプレイの製品化動向(32)
8. 分野別市場動向(33)
A. 一般企業(33)
B. 教育機関(37)
C. 金融機関(41)
D. 流通/店舗(45)
E. 外食産業(49)
F. レジャー/アミューズメント施設(53)
G. 医療機関(57)
H. 公共施設(61)
I. 交通機関(65)
J. 官公庁(69)
9. デジタル映像市場の市場予測(73)
II. 集計編(75)
1. 需要先別市場規模推移(2006年実績〜2010年/2015年予測)(77)
1) 数量(77)
2) 金額(84)
3) 分野別/映像機器別市場の現状と今後の予測(94)
2. 製品別市場規模推移(2006年実績〜2010年/2015年予測)(96)
3. 調査対象企業の事業展開(98)
III. 個別市場編(101)
需要先別市場(103)
A. 一般企業
A−1 一般企業(会議室/研修センター)(104)
A−2 一般企業(ショールーム)(108)
B. 教育機関
B−1 大学/専門学校(112)
B−2 小〜高等学校(116)
B−3 塾/予備校(120)
C. 金融機関
C−1 銀行/証券会社(124)
D. 流通/店舗
D−1 スーパー/百貨店(128)
D−2 ショッピングセンター/複合施設(132)
D−3 コンビニエンスストア(136)
D−4 ドラッグストア(140)
D−5 携帯電話ショップ(144)
D−6 ブックストア(148)
E. 外食産業
E−1 外食店舗(152)
F. レジャー/アミューズメント施設
F−1 映画館/シネコン(156)
F−2 カラオケ店(160)
F−3 パチンコ店(164)
F−4 ボウリング場(168)
G. 医療機関
G−1 医療機関(診断用/業務用)(172)
G−2 医療機関(受付/待合室)(176)
H. 公共施設
H−1 博物館(180)
H−2 図書館(184)
H−3 ホテル/結婚式場(188)
H−4 競技場/公益事業法人(192)
I. 交通機関
I−1 鉄道(車両)(196)
I−2 鉄道(ホーム/駅構内)(200)
I−3 道路サービス施設(204)
I−4 空港(208)
J. 官公庁
J−1 官公庁施設(212)
J−2 警察/消防(216)
K. 放送業界
K−1 放送局(220)
IV. 個別品目編(225)
1. CRTモニター(227)
2. 液晶モニター(230)
3. PDPモニター(233)
4. ビジネスプロジェクター(236)
5. リアプロジェクター(239)
6. フルカラーLEDディスプレイ(242)
7. LEDメッセージボード(245)
8. VFDメッセージボード(248)
9. 医用画像ディスプレイ(251)
10. ウインドウディスプレイ(254)
11. マルチビジョン(257)
12. ビルボード(260)
13. ポータブルDVDプレーヤー/電子POP(263)
14. メディアプレーヤー(266)
15. ホテルVODシステム(269)
16. マルチメディア端末(272)
17. 無人受付端末(275)
18. 業務用DVDレコーダー/プレーヤー(278)
19. CCTVシステム(281)
20. 電子ペーパー(284)
V. 企業事例編(287)
1. 三洋電機(株)(289)
2. シャープ(株)(292)
3. ソニー(株)(295)
4. (株)東芝(298)
5. 日本電気(株)(301)
6. 日本ビクター(株)(304)
7. パイオニア(株)(307)
8. (株)日立製作所(310)
9. 松下電器産業(株)(313)
10. 三菱電機(株)(316)
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
デジタル映像総覧(2008年版)

頒価
97,000円+税

発刊日
2008年04月23日

報告書体裁
A4版 原本コピー簡易製本

ページ数
318ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第二研究開発部門
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

お申し込み方法
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