◆市場調査レポート:2007年01月19日発刊

デジタル映像総覧(2007年版)

小型モニター〜超大型ディスプレイに至る映像機器の分野別導入実態/需要先別市場動向、
『プレゼンテーション』〜『デジタルサイネージ』の需要動向、映像機器/システム市場の方向性
−調査の背景−
  • 業務用ディスプレイ/システムの大画面/低価格化、薄型化による設置性の向上などにより、ビジネス市場における映像機器活用/需要が増加している。ブロードバンドの普及によりインフラ環境が整備されてきたことで、既存のネットワークを活用したシステム構築も可能となり、様々な場所/用途での映像機器の設置/活用が広がっている。
  • これまでは、一般企業や教育機関といったクローズドエリアでの需要が主であったが、不特定多数への情報伝達手段として、交通機関や公共施設、店舗/商業施設などのオープンエリア/パブリックスペースでの設置が増加している。特に、従来からのポスター/看板による広告/セールスプロモーション/インフォメーションに代わり、電子データによる情報伝達『デジタル・サイネージ』としての活用/導入例が増加している。
  • 映像機器活用の用途/コンテンツは、一般企業/教育機関における会議/プレゼンテーション、教育/研修用といった使われ方のほか、レジャー/アミューズメント施設においては、ビデオ表示やスコア表示用途としてCRT時より映像機器の活用が見られている。広告/インフォメーションを主体とする『デジタル・サイネージ』は、映像機器の新たな需要を創出するシステムとして、積極的な製品/システム投入が行われている。
  • また、機器の販売やシステム構築だけでなく、映像配信ビジネス/サービスを専門に行う配信業者やASP/BPOサービスとして導入後のコンテンツ制作から配信/運営によるビジネス運営を展開する企業が増加している。ディスプレイメーカーのみならず、機器メーカー/SIer/AVディーラー等においても機器/システムの急速な低価格化により売上/利益率が低下していることから、機器販売/システム販売に留まらない、コンテンツ制作から配信業務、保守/サポートといった導入後のビジネスを強化する動きが活発化している。
  • 当調査では、屋内/屋外で需要が拡大する映像機器の市場分野別導入状況および導入後のコンテンツ制作/配信/運営実態、映像機器/システム需要、デジタル・サイネージ需要動向をポイントに調査を実施した。各市場分野/需要先における映像機器活用/需要の方向性、映像配信ビジネスの方向性を明確化することで、当該ビジネス関連企業各社における有益なマーケティングデータを提供することを目的に制作したものである。
−調査目的−
  • 当調査では、屋内/屋外で需要が拡大する映像機器の市場分野別導入状況および導入後のコンテンツ制作/配信/運営実態、映像機器/システム需要、デジタル・サイネージ需要動向をポイントに調査を実施した。各市場分野/需要先における映像機器活用/需要の方向性、映像配信ビジネスの方向性を明確化することで、当該ビジネス関連企業各社における有益なマーケティングデータを提供することを目的に制作した。
−調査対象−
1. 映像機器利用分野(11分野30市場)
一般企業
教育機関
金融機関
流通/店舗
外食産業
レジャー/アミューズメント施設
医療機関
公共施設
交通機関
官公庁
放送業界
その他
2. 映像配信/運営事業者(20社)
アイティ・ニュース
インディワークス
内田洋行
NECネクサソリューションズ
NTTコミュニケーションズ
キャンシステム
QUICK
クロスリンクス
三洋電機システムソリューションズ
ジェイアール東日本企画
シティチャネル
シャープシステムプロダクト
ソニーブロードバンドソリューション
バンテン
パイオニアソリューションズ
パス・コミュニケーションズ
パナソニックSSマーケティング
ピーディーシー
日立アドバンストデジタル
三菱電機エンジニアリング
3. 映像機器(15映像機器/システム)
CRTモニター
液晶モニター
PDPモニター
ビジネスプロジェクター
リアプロジェクター
フルカラーLEDディスプレイ
LEDメッセージボード
VFDメッセージボード
ウィンドウディスプレイ
マルチビジョン
ビルボード
ポータブルDVD/メモリーカードプレーヤー
メディアプレーヤー
VODシステム
電子ペーパー
−当調査における対象市場範囲−
      :調査対象(11分野30市場)
一般企業 ┬ 会議室/研修センター
 └ 受付/ショールーム
社内システムを対象とし、金融/流通等の店舗は除く。
 
教育機関 ┬ 大学/専門学校
 ├ 小〜高等学校
 ├ 塾/予備校
 └ その他(高等専門学校、通信制独立校、特殊教育学校、幼稚園、保育園、英会話教室、各種カルチャー教室、等)
 
金融機関 ┬ 銀行/証券会社
 └ その他(消費者金融)
 
流通/店舗 ┬ スーパー/百貨店
 ├ ショッピングセンター/複合施設
 ├ コンビニエンスストア
 ├ ドラッグストア
 ├ カーディーラー
 ├ 携帯電話ショップ
 └ その他(アパレルショップ、、家電量販店、書籍/CD販売店、ガソリンスタンド、旅行代理店、マッサージ店、等)
 
外食産業 ┬ 外食店舗
 └ その他(テイクアウト、ホームデリバリー、給食、等)
 
レジャー/
アミューズメント施設
 ┬ 映画館/シネコン
 ├ カラオケ店
 ├ パチンコ店
 ├ フィットネスクラブ
 └ その他(ボウリング場、健康ランド/スーパー銭湯、等)
 
医療機関 ┬ 診断用/業務用
 └ 受付/待合室
病室/食堂に設置されるTVは除く
 
公共施設 ┬ 博物館
 ├ 図書館
 ├ ホテル/結婚式場
 ├ 競技場/公益事業法人
 └ その他(福祉施設、自動車教習所、貸会議室、劇場/ホール、等)
 
交通機関 ┬ 鉄道(車両)
 ├ 鉄道(ホーム/構内)
 ├ 道路サービス施設
 ├ 空港
 └ その他(バス停留所、乗船所、バス/タクシー車内外、飛行機内、船舶、道路/河川/港湾、等)
 
官公庁 ┬ 官公庁施設
 ├ 警察/消防施設
 └ その他(自衛隊設備等)
 
放送業界 ┬ 放送局
 └ その他(プロダクション、制作会社、等)
 
その他 ─ エネルギー関連(水道/ガス/電力)、通信関連業界、イベント/レンタル、等
−目次−
I. 総括・分析編(1)
1. デジタル映像市場の概況(3)
1) 市場概況(3)
2) 調査結果(3)
2. 市場分野別映像機器活用状況(5)
1) 調査対象市場における映像機器市場規模推移(5)
2) 映像機器別対象市場の国内市場カバー率(金額)(5)
3) 映像機器の市場分野別構成比(2006年:実績)(7)
4) 市場分野別映像機器市場(2005年/2006年:金額)(7)
3. コンテンツ利用の現状と方向性(9)
1) コンテンツ表示/配信の利用実態(9)
2) 主要コンテンツ配信ビジネス参入企業(10)
3) 有望コンテンツ・用途/今後の方向性(10)
4. デジタル・サイネージ市場動向(11)
1) デジタル映像市場におけるデジタル・サイネージ市場の位置付け(11)
2) 導入実態/トレンド(11)
3) 市場規模(13)
4) 普及のための課題/問題点(14)
5) デジタル・サイネージ市場の方向性(14)
5. 映像配信システム/配信ビジネス市場動向(15)
1) 市場概況(15)
2) 主要参入企業(15)
3) 市場規模推移(国内)(16)
4) 有望分野/ユーザーおよびニーズの方向性(18)
6. メッセージボード(LED/VFD)市場の現状と今後の方向性(19)
1) 調査対象定義と製品特長(19)
2) 需要先別市場規模および主要用途(19)
3) 需要先別市場規模推移(2006/2008年:金額)(20)
4) 動画表示との競合/差別化(20)
5) 今後の方向性(20)
7. 業務用映像機器の市場動向(21)
1) 調査対象市場における主要映像機器の普及台数(2006年12月末現在)(21)
2) 主要映像機器の製品化/利用動向(21)
3) 主要映像機器の製品化の方向性(22)
4) その他ディスプレイの製品化動向(22)
8. 分野別市場動向(23)
A. 一般企業(23)
B. 教育機関(27)
C. 金融機関(31)
D. 流通/店舗(35)
E. 外食産業(39)
F. レジャー/アミューズメント施設(43)
G. 医療機関(47)
H. 公共施設(51)
I. 交通機関(55)
J. 官公庁(59)
9. 今後の市場予測(63)
1) 市場拡大に向けた現状の課題/問題点(63)
2) コンテンツ制作/配信/運営の方向性(64)
3) 映像機器活用/需要の方向性(65)
II. 集計編(67)
1. 需要先別市場規模推移(2005年実績〜2010年予測)(69)
1) 数量(69)
2) 金額(76)
3) 分野別/映像機器別市場の現状と今後の予測(76)
2. 製品別市場規模推移(2005年実績〜2010年予測)(88)
1) 国内市場規模推移(88)
2) 輸出市場規模推移(89)
3. 調査対象企業の事業展開(90)
III. 個別市場編(95)
需要先別市場(97)
A. 一般企業
A-1 一般企業(会議室/研修センター)(98)
A-2 一般企業(受付/ショールーム)(102)
B. 教育機関
B-1 大学/専門学校(106)
B-2 小〜高等学校(110)
B-3 塾/予備校(114)
C. 金融機関
C-1 銀行/証券会社(118)
D. 流通/店舗
D-1 スーパー/百貨店(122)
D-2 ショッピングセンター/複合施設(126)
D-3 コンビニエンスストア(130)
D-4 ドラッグストア(134)
D-5 カーディーラー(138)
D-6 携帯電話ショップ(142)
E. 外食産業
E-1 外食店舗(146)
F. レジャー/アミューズメント施設
F-1 映画館/シネコン(150)
F-2 カラオケ店(154)
F-3 パチンコ店(158)
F-4 フィットネスクラブ(162)
G. 医療機関
G-1 医療機関(診断用/業務用)(166)
G-2 医療機関(受付/待合室)(170)
H. 公共施設
H-1 博物館(174)
H-2 図書館(178)
H-3 ホテル/結婚式場(182)
H-4 競技場/公益事業法人(186)
I. 交通機関
I-1 鉄道(車両)(190)
I-2 鉄道(ホーム/構内)(194)
I-3 道路サービス施設(198)
I-4 空港(202)
J. 官公庁
J-1 官公庁施設(206)
J-2 警察/消防施設(210)
K. 放送業界
K-1 放送局(214)
IV. 個別企業編(219)
1. アイティ・ニュース(221)
2. インディワークス(224)
3. 内田洋行(227)
4. NECネクサソリューションズ(230)
5. NTTコミュニケーションズ(233)
6. キャンシステム(236)
7. QUICK(239)
8. クロスリンクス(242)
9. 三洋電機システムソリューションズ(245)
10. ジェイアール東日本企画(248)
11. シティチャネル(251)
12. シャープシステムプロダクト(254)
13. ソニーブロードバンドソリューション(257)
14. バンテン(260)
15. パイオニアソリューションズ(263)
16. パス・コミュニケーションズ(266)
17. パナソニックSSマーケティング(269)
18. ピーディーシー(272)
19. 日立アドバンストデジタル(275)
20. 三菱電機エンジニアリング(278)
V. 個別品目編(281)
1. CRTモニター(283)
2. 液晶モニター(286)
3. PDPモニター(289)
4. ビジネスプロジェクター(292)
5. リアプロジェクター(295)
6. フルカラーLEDディスプレイ(298)
7. LEDメッセージボード(301)
8. VFDメッセージボード(304)
9. ウィンドウディスプレイ(307)
10. マルチビジョン(310)
11. ビルボード(313)
12. ポータブルDVD/メモリーカードプレーヤー(316)
13. メディアプレーヤー(319)
14. VODシステム(322)
15. 電子ペーパー(325)
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
デジタル映像総覧(2007年版)

頒価
97,000円+税

発刊日
2007年01月19日

報告書体裁
A4版 原本コピー簡易製本

ページ数
327ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第二研究開発部門
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

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