◆市場調査レポート:2006年12月22日発刊

2007 情報機器マーケティング調査総覧(下巻)

コンピュータ周辺機器編
−調査の背景−
  • 近年の日本国内においては、ITバブル崩壊以降の低迷期を脱し、企業の設備投資額の拡大や個人消費の拡大など“いざなぎ景気”を上回る好景気を示しており、コンピュータやその周辺機器市場の拡大に繋がっている。
  • また国内のコンピュータ周辺機器市場に関しては、CRTモニタやCD-R/RWドライブ市場の終焉など、旧来コンピュータ周辺機器市場の成長を促してきた一部のカテゴリ製品に関してはその役目を終えているものの、CRTモニタからLCDモニタへ、CD-R/RWドライブから追記・書換え型/次世代DVDドライブへとより高機能、高付加価値製品へのシフトも同時に進むことで市場成長は維持されている。
  • このように近年のコンピュータ周辺機器市場としては、全般的に従来のカテゴリ製品から次世代型製品への移行期にある製品も多く、リプレースや代替需要による市場成長が顕著であると言えよう。またプリンタなどを中心として単機能製品から複合製品への移行も進展しており、多機能化による高性能を製品訴求ポイントとした展開も需要拡大を促す一因である。
  • コンピュータ周辺機器に関しては、光学技術や高密度・高集積化技術など日系企業が得意とする技術を駆使する製品も多く、国内市場に留まらないグローバル規模での事業展開が図られているが、こうしたビジネスのグローバル化においては、低価格化や高機能化を含めた製品の差別化など、各地域でのマーケティング活動は必要不可欠であり、当調査資料がコンピュータ周辺機器市場の研究・分析を実践する各位の一助となることを切に望むものである。
  • なお、当調査資料「2007情報機器マーケティング調査総覧」は、ビジネスのグローバル化が進む情報機器分野において、上巻でコンピュータ/専用端末・システム/ホーム・パーソナル機器/通信・ネットワーク関連機器、下巻(当資料)で表示装置/入出力機器/外部記憶装置/外部記憶媒体のコンピュータ周辺機器を収録し、日本市場及び世界市場のマーケットサイズ、主要メーカーなどのデータを網羅し、日本のみならず、グローバルに展開する当該市場参入企業に対して、有益なデータを提供するデータブックとして制作した。
−調査目的−
  • 2006年7月の月例経済報告において、国内の景気は現状、先行きとも良好であるとの報告がなされている。しかし、情報機器市場全体としては、製品単価の下落傾向の継続、コンシューマ市場での製品買い換えサイクルの長期化などにより、景気の状況がダイレクトに市場に反映されにくく、依然として市場環境が厳しい状況に大きな変化はないものと見られる。こうした中、メーカー各社は新たな成長分野の開拓を迫られており、また欧米のみならずBRICsなど成長性の高い海外マーケットへの参入など、世界市場全体を見据えた事業戦略の策定が求められている。
  • こうした状況を受け、2007年版の当調査資料では、世界市場に関する調査データの充実を図るべく、世界市場のメーカー別マーケットシェアを掲載したほか、個別製品編において当該製品市場のポイントを一目で把握できる「市場の概要」を先頭頁に置くなど項目の刷新を行い、コンピュータ周辺機器分野における総合データブックとしてより便利に活用されることを目的として作成した。
−調査対象−
1. 表示装置6品目
2. 入出力機器16品目
3. 外部記憶装置11品目
4. 外部記憶媒体7品目
合計40品目
−2007 情報機器マーケティング調査総覧(上巻)の内容−
1. 調査内容/調査項目
1) 市場の概要
対象製品の定義、市場概況、主要参入プレイヤー動向、今後の市場動向についての概要
2) 市場規模推移(国内市場/世界市場)
(1) 2005年:実績 2006年:見込 2007年〜2010年:予測
(2) 数量/金額ベース(一部品目を除く)
(3) エリア別市場規模:日本/アジア・オセアニア/北米/中南米/欧州/その他(中近東/アフリカ等)
3) メーカー別市場占有率
(1) 国内市場
(a) 2005年:実績 2006年:見込
(b) 数量/金額ベース(一部品目を除く)
(2) 世界市場
(a) 2005年:実績 2006年:見込
(b) 数量ベース(一部品目を除く)
主要注目メーカーのマーケティング動向
過去1年間における主要メーカーの製品/販売/サービスサポート等の各種戦略状況
4) 主要参入メーカー/機種一覧
現状市場投入している最新機種の情報(機種名/標準価格/発売年月)
注:外資系メーカーおよび一部国内企業については略称表記とした。具体的には日本アイ・ビー・エムは日本IBM、日本ヒューレット・パッカードは日本HP、富士通・シーメンス・コンピューターズはFSC、日本電気はNECとした。
2. この調査資料の活用方法
1) 今後の情報機器事業の拡大戦略と競合先企業の攻略
2) 新製品の開発/計画のためのプランニング策定
3) ソフトウエア開発におけるプラットフォーム選定の際の参考資料
4) システムインテグレーション事業におけるハードウエア選択の際の参考資料
5) 情報機器メーカーへの部品供給、ソフトウエア開発等、今後の情報機器事業戦略を推進する上でのパートナー選定のための参考資料
−調査対象製品−
コンピュータ/専用端末・システム/ホーム・パーソナル機器/通信・ネットワーク関連機器編(上巻)
1. コンピュータ編
1) スーパーコンピュータ
2) 汎用コンピュータ
3) オフィスサーバ
4) UNIXサーバ
5) IAサーバ
6) Linuxサーバ
7) ブレードサーバ
8) ワークステーション
9) パーソナルコンピュータ
(1) デスクトップパソコン
(2) ノート/サブノートブックパソコン
(3) ビジネスパソコン
(4) コンシューマパソコン
(5) AVパソコン
(6) FAパソコン
10) ペン入力コンピュータ
11) シンクライアント
12) 携帯情報端末
2. 専用端末・システム編
1) POSシステム
2) バンキングターミナル
3) カード決済端末/電子マネー対応端末
4) キオスク端末
5) ハンディターミナル
6) OCR
7) バーコードスキャナ
8) RFIDタグ
9) RFIDタグリーダ・ライタ
10) ETC端末
11) シュレッダー
3. ホーム・パーソナル機器編
1) 家庭用ゲーム機
2) デジタルテレビ
3) ポータブルAVプレーヤー
4) DVD&HDDレコーダ
5) ネットワークメディアプレーヤー
6) セットトップボックス
7) カーナビゲーションシステム
8) 電子辞書
9) ICレコーダー
4. 通信・ネットワーク関連機器編
1) 携帯電話
2) スマートフォン
3) PHS
4) IP電話機
5) 無線LAN関連機器
6) ルータ
7) スイッチ
8) ブロードバンドルータ
9) モデム
10) 無停電電源装置(UPS)
コンピュータ周辺機器編(下巻)
1. 表示装置編
1) CRTモニタ(サイズ別)
2) LCDモニタ(サイズ別)
3) プラズマディスプレイ
4) プロジェクタ(液晶/DLP)
5) 電子情報ボード
6) 資料提示装置
2. 入出力機器編
1) PPC
2) ファクシミリ
3) デジタル複合機
4) イメージスキャナ
5) フィルムスキャナ
6) デジタルビデオカメラ
7) デジタルスチルカメラ
8) マウス
9) タブレット/ディジタイザ
10) キーボード
11) PCカメラ
12) ネットワークカメラ
13) ドットマトリックス方式プリンタ
14) 電子写真方式プリンタ
15) インクジェット方式プリンタ
16) フォトプリンタ
17) バーコードプリンタ
18) ワイドフォーマットプリンタ
19) オンデマンド・プリンティング・システム
20) スピーカー
3. 外部記憶装置編
1) 磁気テープ装置
2) ディスクアレイ装置
3) ハードディスクドライブ
4) 光磁気ディスクドライブ
5) DVD-ROMドライブ
6) CD-R/RWドライブ
7) CD-R/RW+DVD-ROMドライブ
8) 追記・書換え型DVDドライブ
9) 次世代DVDドライブ
10) メモリカードリーダ/ライタ
4. 外部記憶媒体編
1) 磁気テープ
2) 光磁気ディスク
3) CD-R/RW
4) 追記・書換え型DVD
5) 次世代DVD
6) メモリカード
(1) コンパクトフラッシュ
(2) SDカード・MMC
(3) スマートメディア
(4) メモリースティック
(5) xDカード
7) USBメモリ
−目次−
I. 総括編
1. 情報機器市場予測(2005年〜2010年:金額)(3)
2. 製品別マーケット推移(2005年〜2010年:数量/金額)(11)
3. 製品別メーカー別市場占有率(2006年:数量/金額)(31)
4. 製品市場トレンド(42)
5. 製品別主要参入企業一覧(国内市場)(51)
II. 個別製品編
1. 表示装置
(1) CRTモニタ(64)
(2) LCDモニタ(67)
(3) プラズマディスプレイ(72)
(4) プロジェクタ(76)
(5) 電子情報ボード(82)
(6) 資料提示装置(86)
2. 入出力機器
(1) マウス(92)
(2) キーボード(97)
(3) タブレット(101)
(4) PCカメラ(105)
(5) ネットワークカメラ(109)
(6) スピーカー(114)
(7) イメージスキャナ(120)
(8) デジタルビデオカメラ(128)
(9) デジタルスチルカメラ(135)
(10) ファクシミリ(143)
(11) PPC(148)
(12) デジタル複合機(152)
(13) プリンタ(157)
(14) バーコードプリンタ(175)
(15) ワイドフォーマットプリンタ(180)
(16) オンデマンド・プリンティング・システム(185)
3. 外部記憶装置
(1) 磁気テープ装置(190)
(2) ディスクアレイ(197)
(3) ハードディスクドライブ(202)
(4) 光磁気ディスクドライブ(207)
(5) CD-ROMドライブ(211)
(6) DVD-ROMドライブ(217)
(7) CD-R/RWドライブ(222)
(8) CD-R/RW+DVD-ROMドライブ(226)
(9) 追記・書換え型DVDドライブ(232)
(10) 次世代DVDドライブ(238)
(11) メモリーカードリーダ/ライタ(242)
4. 外部記憶媒体
(1) 磁気テープ(248)
(2) 光磁気ディスク(256)
(3) CD-R/RW(260)
(4) 追記・書換え型DVD(266)
(5) 次世代DVD(272)
(6) メモリーカード(276)
(7) USBメモリ(281)
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
2007 情報機器マーケティング調査総覧(下巻)

頒価
97,000円+税

発刊日
2006年12月22日

報告書体裁
A4版 原本コピー簡易製本

ページ数
285ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第二研究開発部門
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

お申し込み方法
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