◆市場調査レポート:2005年12月05日発刊

デジタル映像総覧(2006年版)

小型モニター〜超大型ディスプレイに至る映像機器の分野別導入実態/
用途別市場動向(動画/静止画)及びシステム・コンテンツ制作の現状と方向性
−調査の背景−
  • ディスプレイの大画面化/低価格化/設置性の向上およびブロードバンド環境の普及等により、ビジネス市場における映像機器活用が増加している。注目される映像配信ビジネスは、改めてネットワーク環境を構築することなく、既存のネットワークを活用できるシステムも多く、映像機器の設置先が増加している。表示するコンテンツの制作も容易になってきているほか、コンテンツ制作・配信等を行う専門業者も増加しているなど、ビジネス市場における映像機器/配信システムの設置が増加している。
  • 映像機器では薄型化に特徴のある液晶/PDPが大画面化・低価格化の進行に伴い需要が拡大していることや、更に多人数への情報伝達手段としてフロント/リアプロジェクター、更に大型の屋外表示装置としてフルカラーLEDディスプレイなど、映像機器による映像活用用途が広がっている。
  • 当調査はビジネス市場における映像機器/システムの設置状況・用途・市場トレンド、といった全体市場動向把握を目的とした。調査対象とした需要先10分野、計30市場における主要映像機器7品目の市場規模は2004年約998億円である。これは業務用映像機器の国内市場約1,283億円の77.8%を占めるカバー率となった。
  • 製品別には会議/プレゼンテーション用主体に普及しているフロントプロジェクター、大画面化/低価格化によりCRTからのシフトが進む液晶/PDP液晶モニターが「広告/セールスプロモーション・インフォメーション」といったサイネージ用途として、交通機関や公共施設に加えて、店舗/商業施設、レジャー・アミューズメント施設等への設置が増加している。店舗/商業施設への設置増加はコンテンツの制作が容易になっているほか、配信ビジネスを展開する専門業者が増加していることも大きな要因である。また、当調査では、映像コンテンツ(動画/静止画)との比較のため、主に文字情報を表示するメッセージボード(LED/VFD)市場の把握も行っている。
  • 当調査では、社内等の施設内/屋外/構内といった映像機器の市場分野別導入実態および各需要先における映像の表示内容・コンテンツ制作・システム動向をポイントに調査を実施した。各分野/需要先における映像機器活用動向/需要規模/映像配信事業の方向性を明確化することにより、当該ビジネス関連企業各社における有益なマーケティングデータを提供することを目的に制作したものである。

−調査目的−
  • 当調査では、屋外/構内を中心とした映像機器の市場分野別導入実態および各需要先における映像の表示内容・コンテンツ制作・システム動向をポイントに調査を実施した。各分野/需要先における映像機器活用動向/需要規模/映像配信事業の方向性を明確化することにより、当該ビジネス関連企業各社における有益なマーケティングデータを提供することを目的に制作した。

−調査対象−
1. 映像機器利用分野(10分野30市場)
一般企業
教育機関
流通/店舗
外食産業
公共施設
医療機関
レジャー/アミューズメント施設
金融機関
交通機関
官公庁
2. 映像配信/運営事業者(20社)
アイティ・ニュース
NTTコミュニケーションズ
キャンシステム
三洋電機システムソリューションズ
ジェイアール東日本企画
シティチャネル
シブヤテレビジョン
シャープシステムプロダクト
スタジオアルタ
ソニーブロードバンドソリューション
東芝プラントシステム
日本テレコム
日本ラッド
日本セイフティー
パイオニアソリューションズ
パス・コミュニケーションズ
ピーディーシー
日立アドバンストデジタル
富士通フロンテック
三菱電機エンジニアリング
3. 映像機器(15映像機器/システム)
CRTモニター
液晶モニター
PDPモニター
フロントプロジェクター
リアプロジェクター
フルカラーLEDディスプレイ
LEDメッセージボード
VFDメッセージボード
ビルボード
ウィンドウディスプレイ
メディアプレーヤー
VODシステム
業務用DVD
マルチメディア端末
CCTVシステム

−当調査における対象市場範囲−
      :調査対象(10分野30市場)
一般企業 ┬ 会議室/研修センター
 └ ショールーム
製造業/流通業/金融業等全て対象(金融/流通などの店舗は除く)
 
教育機関 ┬ 大学/専門学校
 ├ 小〜高等学校
 ├ 塾/予備校
 └ その他(幼稚園/英会話等専門教育)
 
流通/店舗 ┬ スーパー/百貨店
 ├ コンビニエンスストア
 ├ ドラッグストア
 ├ ショッピングセンター/複合施設
 ├ カーディーラー
 ├ 携帯電話ショップ
 └ その他(アパレルショップ/カメラ・家電量販店/CDショップ等)
 
外食産業 ┬ ファミリーレストラン
 └ その他(居酒屋/ファーストフード店/カフェ等)
 
公共施設 ┬ 博物館/美術館
 ├ 公立図書館
 ├ ホテル/結婚式場 客室TV除く
 ├ 競技場/公益事業法人
 └ その他(福祉施設/自動車教習所等)
 
医療機関 ┬ 業務用 病室/食堂除く
 └ 受付/待合室
 
レジャー/
アミューズメント施設
 ┬ 映画館
 ├ カラオケ店
 ├ パチンコ店
 ├ ボウリング場
 ├ 健康ランド/スーパー銭湯
 └ その他(テーマパーク/ゲームセンター/動物園/水族館等)
 
金融機関 ┬ 銀行/証券会社
 └ その他(消費者金融等)
 
交通機関 ┬ 鉄道(車両)
 ├ 鉄道(ホーム/構内)
 ├ 道路サービス施設
 ├ 空港
 └ その他(港/船舶/バス停留所/バス・タクシー車内外/飛行機内等)
 
官公庁 ┬ 官公庁施設(中央省庁/地方自治体等)
 ├ 警察/消防
 └ その他(自衛隊設備等)
 
その他 ┬ 放送局/映像プロダクション
 ├ エネルギー関連(水道/ガス/電力)
 ├ 通信関連業界
 ├ イベント/レンタル
 └ その他

−目次−
I. 総括編(1)
1. デジタル映像市場の概況(3)
2. 主要10分野における映像機器の市場動向(5)
1) 調査対象映像機器の市場推移(金額)(5)
2) 各映像機器の調査対象分野別構成比(金額・2005年見込)(5)
3) 対象10分野30市場の国内市場カバー率(金額)(7)
4) 分野別映像機器需要の方向性(7)
3. コンテンツ利用の現状と方向性(9)
1) 調査対象市場別の主要コンテンツ利用状況(9)
2) コンテンツ利用の方向性(10)
3) 屋外/施設内/社内におけるコンテンツ利用動向(11)
4. サイネージ市場の動向/今後のトレンド(12)
1) デジタル映像市場におけるサイネージ用途の市場トレンド(12)
2) 現在の利用状況(13)
3) 市場推移(14)
4) サイネージ市場の方向性(15)
5. メッセージボード市場の現状と今後の方向性(16)
1) 調査対象定義(16)
2) 文字情報活用状況(16)
3) メッセージボード(LED/VFD)市場規模推移(国内:2004〜2008年/2010年)(16)
4) メッセージボード(LED/VFD)分野別比率(17)
5) 今後の方向性(17)
6. 業務用映像機器の市場動向(18)
1) 製品別市場動向(18)
2) 製品別サイズ動向(19)
3) 製品化の方向性(20)
4) その他ディスプレイの開発動向(フレキシブルディスプレイ/電子ペーパー)(20)
7. 需要先別/分野別市場規模推移(21)
1) 調査対象需要先別映像機器の市場規模推移(2004〜2008年/2010年)(21)
2) 分野別・映像機器別市場の現状と予測(36)
8. 分野別市場動向(38)
9. 調査対象映像機器の市場規模推移(2004〜2008年/2010年)(78)
1) 国内市場規模推移(78)
2) 輸出市場規模推移(79)
10. 調査対象企業の事業展開(80)
1) 事業比較(80)
2) 事業内容および販売ターゲット/今後の事業展開(81)
11. 普及のための現状の問題点/課題点(85)
II. 個別市場編(89)
需要先別市場(91)
A. 一般企業
A−1 一般企業(会議室/研修センター)(92) A−2 一般企業(ショールーム)(96)
B. 教育機関
B−1 大学/専門学校(100)
B−2 小〜高等学校(104)
B−3 塾/予備校(108)
C. 流通/店舗
C−1 スーパー/百貨店(112)
C−2 コンビニエンスストア(116)
C−3 ドラッグストア(120)
C−4 ショッピングセンター/複合施設(124)
C−5 カーディーラー(128)
C−6 携帯電話ショップ(132)
D. 外食産業
D−1 ファミリーレストラン(136)
E. 公共施設
E−1 博物館/美術館(140)
E−2 公立図書館(144)
E−3 ホテル/結婚式場(148)
E−4 競技場/公益事業法人(152)
F. 医療機関
F−1 医療機関(業務用)(156) F−2 医療機関(受付/待合室)(160)
G. レジャー/アミューズメント施設
G−1 映画館(164)
G−2 カラオケ店(168)
G−3 パチンコ店(172)
G−4 ボウリング場(176)
G−5 健康ランド/スーパー銭湯(180)
H. 金融機関
H−1 銀行/証券会社(184)
I. 交通機関
I−1 鉄道(車両)(188)
I−2 鉄道(ホーム/構内)(192)
I−3 道路サービス施設(196)
I−4 空港(情報表示用)(200)
J. 官公庁
J−1 官公庁施設(204) J−2 警察/消防(208)
III. 個別企業編(213)
企業事例(215)
1. アイティ・ニュース(株)(216)
2. NTTコミュニケーションズ(株)(219)
3. キャンシステム(株)(222)
4. 三洋電機システムソリューションズ(株)(225)
5. (株)ジェイアール東日本企画(228)
6. (株)シティチャネル(231)
7. (株)シブヤテレビジョン(234)
8. シャープシステムプロダクト(株)(237)
9. (株)スタジオアルタ(240)
10. ソニーブロードバンドソリューション(株)(243)
11. 東芝プラントシステム(株)(246)
12. 日本テレコム(株)(249)
13. 日本ラッド(株)(252)
14. 日本セイフティー(株)(255)
15. パイオニアソリューションズ(株)(258)
16. (株)パス・コミュニケーションズ(261)
17. ピーディーシー(株)(264)
18. (株)日立アドバンストデジタル(267)
19. 富士通フロンテック(株)(270)
20. 三菱電機エンジニアリング(株)(273)
IV. 個別品目編(277)
映像機器/システム市場(279)
1. CRTモニター(280)
2. 液晶モニター(283)
3. PDPモニター(286)
4. フロントプロジェクター(289)
5. リアプロジェクター(292)
6. フルカラーLEDディスプレイ(295)
7. LEDメッセージボード(298)
8. VFDメッセージボード(301)
9. ビルボード(304)
10. ウィンドウディスプレイ(307)
11. メディアプレーヤー(310)
12. VODシステム(313)
13. 業務用DVD(316)
14. マルチメディア端末(319)
15. CCTVシステム(322)
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
デジタル映像総覧(2006年版)

頒価
97,000円+税

発刊日
2005年12月05日

報告書体裁
A4版 原本コピー簡易製本

ページ数
324ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第二研究開発部門
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

お申し込み方法
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